東急田園都市線でクレカのタッチ機能とQRコードを活用した乗車サービスの実証実験を開始

東急田園都市線でクレカのタッチ機能とQRコードを活用した乗車サービスの実証実験を開始

東急電鉄株式会社、東急株式会社、三井住友カード株式会社、株式会社ジェーシービー、日本信号株式会社、QUADRAC株式会社は、2023年8月30日(水)より「クレジットカードのタッチ機能」および「QRコード」を活用した乗車サービスに関する実証実験を田園都市線全駅で開始します。


東急電鉄株式会社、東急株式会社、三井住友カード株式会社、株式会社ジェーシービー、日本信号株式会社、QUADRAC株式会社は、東急線の利用者に対して、よりスピード感をもって多様な乗車サービスを提供することを目的として、スマートフォン1つで場所を選ばず、さまざまな乗車券を購入でき、使い慣れたクレジットカードのタッチ機能やQRコードで乗車できる本実証実験を実施。

乗車券は、同日にオープンするデジタルチケットサービス「QSKIP」の販売サイト上でクレジットカードを使用して乗車前に購入。入出場時は、「タッチ機能に対応したクレジットカード」または「スマートフォンなどに表示されるQRコード」を対象改札機の読取部にかざすことで、券売機や窓口を介さずスムーズに利用できます。

タッチ機能に対応したクレジットカードを使用した改札機の通過サービスは、三井住友カードの提供する公共交通向けソリューション「steratransit(ステラトランジット)」の導入により実現しています。


さらに、デジタルチケットサービス「QSKIP」の販売サイトでは2023年8月30日から田園都市線と世田谷線が1日乗り放題の「田園都市線・世田谷線 ワンデーパス」などの企画乗車券も販売。東急グループの商業施設と連携した商品など、順次サービスを拡大し、簡単かつスムーズに多様な乗車サービスを提供するデジタルチケットサービス販売サイトを目指すと発表しました。

※クレジットカードのタッチ機能にはタッチ機能に対応したプリペイドカード・デビットカードも含みます。
※「QRコード」は株式会社デンソーウェーブの登録商標・JIS、ISO規格です。

出典元:株式会社ジェーシービー

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000825.000011361.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

GMO NIKKO株式会社が運営する「GMO AI検索ラボ」は、Googleの「AIによる概要(AI Overviews)」を認知・利用している全国の15〜59歳1,667名を対象に、「生成AI時代における検索・購買行動」に関する実態を調査しました。商品・サービス検討時に最初に選ぶ情報収集手段や、生成AIをきっかけとした商品発見・購入経験などを明らかにしています。


EC利用者の約3人に1人が返品・交換を見送り 最多理由は「手続きが面倒」【スポルアップ調査】

EC利用者の約3人に1人が返品・交換を見送り 最多理由は「手続きが面倒」【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、全国の20〜59歳のECアクティブユーザー300名を対象に「『返品経験とその後』に関する調査2026」を実施しました。


Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

株式会社Gunosyは、同社が提供する情報キュレーションアプリ「グノシー」において、ニュースの先の展開を読者が予想し、結果とその背景を解説や関連記事で確かめられる機能「グノシー予想」の提供を開始しました。


ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」)と一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(代表理事:木田浩理、以下「EBMI」)は、ヴァリューズの齋藤 ロベルト 義晃が、EBMIの「主任研究員」に就任したことをお知らせいたします。


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


ページトップへ