渡部 数俊
株式会社創造開発研究所所長、一般社団法人ギフト研究所 主筆。
広告・マーケティング業界に約40年従事。日本創造学会評議員、国土交通省委員、東京富士大学経営研究所特別研究員、公益社団法人日本マーケティング協会月刊誌「ホライズン」編集委員、常任執筆者、ニューフィフティ研究会コーディネーター、CSRマーケティング会議企画委員会委員、一般社団法人日本新聞協会委員などを歴任。日本創造学会2004年第26回研究大会論文賞受賞。
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マーケティングに携わるものとして、消費者生活の質の向上と社会全体の利益向上を目指すことは当たり前のことでしょう。しかし「利便性」だけを追い求めるマーケティングが暴走しては、真のソサイエタルマーケティングには辿り着けません。ソサイエタルマーケティングとは、ソーシャルマーケティングの発展形であり、社会との関わりを基本に置くマーケティングの概念です。自然的・生態的・社会的影響を考慮し、顧客のニーズに基づくこれからのマーケティングであるソサイエタルマーケティングを、「世間・慈善・NPO」などのキーワードを紐解いた上で、CSR活動と企業イメージの向上との関係性もふくめ、株式会社創造開発研究所所長を務める渡部数俊氏が解説します。
現代では多分にポジティブ的要素を含んだ存在となり、今や「オタク（ヲタク）」は市民権を得ただけでなく、「好きなことを追求することは当たり前」との見解のもとに自己肯定感が芽生えるなど、自他の価値観にも大きな変化が見られるまでになりました。この背景には、オタク市場の拡大やグローバル化、近年急速に話題となっている「推し活」などの広がり、SNSの普及をはじめとした情報化社会が影響しています。「オタ活・推し活」の行動や交流がさらに活発になることで、経済効果への期待、多文化共生社会の促進へも繋がるという視点も含め、株式会社創造開発研究所所長を務める渡部数俊氏が「オタク時代」を解説します。
「デザイン」と聞くと「アート」や「ブランド」といったものを想起する人は多いのではないでしょうか。本来「デザイン」とは「創意工夫をすること」を指し、「常に人中心に」考えられるものと解かれています。また、そのような考えのもとに派生した「デザイン思考」をビジネスに取り込んだものは「デザイン経営」と呼ばれ、今やその重要性は企業の方向性を操るほどであるのと共に、社会全体の価値創造にも影響する力を持っていると言われています。本稿では、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が、「デザイン」と企業価値向上の繋がり、企業イメージ経営の重要性について解説します。
近年、「働き方」というワードを頻繁に見聞きする機会が増えたと感じる人も多いのではないでしょうか。「働き方」と一口に言っても、多様な勤務形態や人生においての「仕事」の位置付けなどさまざまな切り口があり、それらについての意見、議論もまたさまざまです。そもそも、人はどのような要因から「働く」のでしょうか。広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が、「働く」こと、その背景に混在する要素を考察し、解説します。
企業イメージは企業経営にとって最も重要なもののひとつであると言っても過言ではないでしょう。企業の価値と優位性をブランディングすることは直接的に企業の利益にもつながる可能性を持っています。では、果たしてブランディングとはどういった背景を持つのか、そして、現在のブランド企業はどのような歴史や背景を経てその地位を確立したのか、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が、過去の万博などを背景にブランドの創造・盛衰の歴史について解説します。
2022年現在、全国で104件の登録件数を誇る「日本遺産」。その中の1つに江戸・明治期の海運「北前船」関連の文化財が含まれていることをご存知でしょうか。その昔、商業成功のポイントは「立地」に尽きると言っても過言ではなく、そのような背景から日本の物流文化は大いに発展しました。以後、現代ビジネスの最重要ポイントは「物流」とも言われるようになりますが、そのような物流業界も今や抱える問題は少なくありません。本稿では、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が、物流業界発展の背景から現在抱える課題までを解説します。
内閣府による2022年版高齢社会白書によると、65歳以上人口が総人口に占める割合は28.9％にものぼる高齢化社会の日本。このような世情の中でビジネスを進めるには、的確に高齢者マーケットを掴むことが必要不可欠と考えられます。高齢者との共生を目指す豊かな社会実現のためには「聴く力」がキーとなる、と語るのは広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏。高齢化経済におけるビジネスにとって重要となるポイントを解説します。
「人は群れる動物であり常にストレスにさらされている」という提言のもと、人間にとってのストレスマネジメントの重要さ、「第三の場所：サードプレイス」を持つ必要性を考える本稿。そして、結局は「群れる」行動に回帰する私たち人間を行動原理の見地から俯瞰すると、実はそこにマーケティングへ繋げられるヒントも存在するといった仮説も含め、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が解説します。
“リスク”と聞いて真っ先に好印象を抱く人はそう居ないのではないでしょうか。人間は誰しもリスクとは無縁でありたいと考えるものです。近年、行動経済学上では、人間のリスク回避に際する心理状態に基づき、それらを細分化・分析した様々なプロスペクト理論が進化を遂げています。リスクを通して人の心理を詳らかにするプロスペクト理論をどのようにしてマーケティングへ転用するのか、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が解説します。
近年注目されつつある「地産地消」。この裏には、人気のお出かけスポットとしての「道の駅」が一役買っています。単なる観光客向けの食品・工芸品の販売だけではなく、地元の生活者の糧としても活用され、そして何より子供たちの「食育」にも繋がることで、「地産地消」の循環の輪は広がっているようです。そのような「地産地消」のメリット・デメリットを含めた実情を、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が解説します。
消費とは自己満足のためにあるのか、それとも、社会循環のためでしょうか。近代経済学の既存理念の枠を超え、現代の消費に対して供給者・生産側に「倫理観」や「利他心」はどのように存在し得るのか、そしてそれらの理念をもとに、持続可能な未来経済へとどう繋げていくべきなのか、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が解説します。
年々注目度が増し、避けては通れなくなりつつある「SDGs」。この目標達成に即した企業活動として、現在注目されている「サーキュラーエコノミー（＝循環型経済）」。企業の事業展開において、廃棄物も汚染物も出さないという理念に基づき、収益を創造してゆくこの事業モデルの必要性、そして現代における「再生・再利用」への問題に関する示唆も含め、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が解説します。
魅力的なまちと聞いて思い浮かぶのはどんなまちでしょう。現在、多くの国際都市は「車中心」から「人中心」のまちへ転換すべく、再構築を試みています。日本でも国土交通省が「ウォーカブル推進都市」を募集するなど、まちづくりに積極的な取り組みが見られます。魅力的なまちは、人が歩くことによって再生活性化するだけではなく、モノ・コト消費へ繋がるという可能性も多分に含みます。そんな「まちマーケティング」のトレンドを、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が解説します。
モノを購入することで満たされる消費スタイルは、今やさまざまなカタチに変貌を遂げつつあります。その1つに「応援消費」が挙げられます。溢れるモノや情報にストーリーを持たせ、体験（経験）を通じて、多くの意味合いや主張を「消費」に重ねる「応援消費」。この「応援消費」はどのような心理から構成されているのでしょうか。広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が解説します。
「タイパ（タイムパフォーマンス）」とは、かけた時間に対する効果、「時間帯効果」を意味し、コストパフォーマンス（費用対効果）に変わる新しい価値観として浸透しつつあります。特にZ世代は動画を倍速で視聴するなど、時間や効率性に関する意識が高いと言われます。こうした「時短」や「タイパ志向」はどのような背景から生まれているのでしょうか。 広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が、タイパ志向に対する企業の向き合い方も含めて解説します。
20世紀後半に登場し、最近ではコロナ対策にナッジ(nudge)理論が用いられていることでも注目を集めている「行動経済学」。行動経済学が生まれた背景と特徴、特に私たちの生活に応用が効く「ナッジ理論」について、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏が解説します。
2020年1月のダボス会議の主題となった「ステークホルダー資本主義」。「アメリカでは大企業がステークホルダー経営の実践を推進することを宣言し、グローバル経済の影響を考えるとステークホルダー資本主義が世界中へ浸透することが予想できる」と語るのは、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏です。なぜ今「ステークホルダー資本主義」が注目を集めているのでしょうか。近江商人の精神との共通項にもヒントがありそうです。
デジタル社会の発展と共に、シェアやレンタルなど商品・サービスの購入による永続的な所有をしない新しい消費スタイル「リキッド消費」が広まり、注目されています。その背景と、所有から利用へのトレンドの要因を、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏に解説いただきました。
「昭和レトロ」、「平成レトロ」などレトロブームとも呼ばれる現象があちらこちらで見受けられます。「これからのマーケティング戦略を考える上で、レトロや復刻版から学ぶべきものは大きい」と語るのは、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏。なぜレトロブームは起きるのか、レトロと消費の関係性について、考察いただきました。
特に都市生活を送る上で欠かせない交通手段である鉄道やバス。それらの拠点となる「駅」は地方や郊外においても仕事や生活の基点であり、大切な存在です。都心では100年に一度の大改造が進行中の渋谷駅周辺にも注目が集まっています。広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長を務めている渡部数俊氏に、「駅」と街づくりについて考察いただきました。
