「LINEヤフー株式会社」発足!新たなコーポレートサイトも公開

「LINEヤフー株式会社」発足!新たなコーポレートサイトも公開

Zホールディングス株式会社、LINE株式会社、ヤフー株式会社、Z Entertainment株式会社およびZデータ株式会社は、グループ内再編に関する手続きを予定通り完了し、10月1日より「LINEヤフー株式会社」として新たに業務を開始したことを発表しました。


LINEヤフーは、“「WOW」なライフプラットフォームを創り、日常に「!」を届ける。”をミッションとし、24時間365日、どんな時も人々の暮らしに寄り添い、驚きと感動を提供していくとのことです。

■LINEヤフーのロゴについて

LINEとYahoo! JAPANに共通する重要な価値「ユーザーフレンドリー」「イノベーション」「テクノロジー」をキーワードとして、LINEとYahoo! JAPANの結束によるさらなる革新の創出を表現しています。

<日本語表記>

<英語表記>

■LINEヤフーのコーポレートサイトについて

LINEヤフーとして新たなコーポレートサイトも公開。

企業情報やサービス紹介、採用情報、IR情報のほか、サステナビリティやテクノロジーに関する情報などが掲載されます。

LY Corporation

https://www.lycorp.co.jp/

LY Corporation's corporate website. Yahoo Japan Corporation, LINE Corporation, and other Group companies were reorganized into LY Corporation in October 2023, creating a 'WOW' platform to deliver '!' to everyday life.

出典元:LINEヤフー株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000129774.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

GMO NIKKO株式会社が運営する「GMO AI検索ラボ」は、Googleの「AIによる概要(AI Overviews)」を認知・利用している全国の15〜59歳1,667名を対象に、「生成AI時代における検索・購買行動」に関する実態を調査しました。商品・サービス検討時に最初に選ぶ情報収集手段や、生成AIをきっかけとした商品発見・購入経験などを明らかにしています。


EC利用者の約3人に1人が返品・交換を見送り 最多理由は「手続きが面倒」【スポルアップ調査】

EC利用者の約3人に1人が返品・交換を見送り 最多理由は「手続きが面倒」【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、全国の20〜59歳のECアクティブユーザー300名を対象に「『返品経験とその後』に関する調査2026」を実施しました。


Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

株式会社Gunosyは、同社が提供する情報キュレーションアプリ「グノシー」において、ニュースの先の展開を読者が予想し、結果とその背景を解説や関連記事で確かめられる機能「グノシー予想」の提供を開始しました。


ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」)と一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(代表理事:木田浩理、以下「EBMI」)は、ヴァリューズの齋藤 ロベルト 義晃が、EBMIの「主任研究員」に就任したことをお知らせいたします。


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


ページトップへ