サイバーエージェント、クリエイティブ精鋭組織「リードクリエイティブセンター NEW GREEN」を設立

サイバーエージェント、クリエイティブ精鋭組織「リードクリエイティブセンター NEW GREEN」を設立

株式会社サイバーエージェントは、同社内のトップクリエイターが集結したクリエイティブ組織「リードクリエイティブセンター NEW GREEN」を新設したことを発表しました。


AIやテクノロジーの進化に伴い、メディア環境や消費環境は劇的な変化を遂げている昨今、企業のブランディングにおいても、従来の戦略策定やコミュニケーションのあり方が根本から問い直されています。

現代のブランドには、自らの存在意義を再定義し、社会価値を生み出す取り組みを再設計することで、顧客との深い信頼関係を築くことが求められています。

こちらの背景を受け同社は、デジタル上での完結ではない、身体性を伴う「手触り感」や「温度感」のあるリアルな体験を中核に据えた、次世代型のブランディングを手掛ける専門組織「リードクリエイティブセンター NEW GREEN」を新設したといいます。

「リードクリエイティブセンター NEW GREEN」について

本組織では、従来のメディア枠中心のクリエイティブワークにとどまらず、リアルな体験価値が重要視される時代に最適化したソリューションを提供するとのことです。

■① 発想力とAI&テクノロジーの融合

AIをはじめとする先端テクノロジーを積極的に活用し、既存の広告・マーケティングの領域にとらわれない発想力と実装力で、広告主企業のブランド価値を最大化するコミュニケーションを支援。

■② オープンイノベーションによる課題解決

広告・マーケティング領域にとどまらず、アート、音楽、映画、アカデミックなど、幅広い分野の外部クリエイターやプロデューサーからなるパートナーと積極的に協業。多様な視点を掛け合わせることで、複雑化する企業課題をクリエイティブの力で解決します。

出典元:株式会社サイバーエージェント

引用:https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=33193

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


BtoBのAI検索、57%が情報不足の企業を発注候補から除外【プロベル調査】

BtoBのAI検索、57%が情報不足の企業を発注候補から除外【プロベル調査】

株式会社プロベルは、BtoBサービスやツールの選定・発注に携わる実務担当者と決裁権者516名を対象に、生成AIの活用実態を調査しました。発注先を探す際の情報収集から、AIの回答を受けて確認する情報、候補企業を比較する際に重視する点までを尋ねています。


TBSとドコモ、TVer広告接触後の来店・サービス利用を可視化

TBSとドコモ、TVer広告接触後の来店・サービス利用を可視化

TBSテレビ、NTTドコモ、CARTA ZERO、VOXXの4社は、ドコモが保有する1億超(2026年3月時点)のdポイントクラブ会員基盤データとTBS予約型動画広告枠を活用し、視聴者一人ひとりに合わせた広告配信から広告接触後の効果検証までを一貫して行うソリューションを開発。TBSが2026年11月5日より提供を開始しました。


マーケターの生成AI活用、半数超は単発利用・壁打ち【Macbee Planet調査】

マーケターの生成AI活用、半数超は単発利用・壁打ち【Macbee Planet調査】

株式会社Macbee Planetは、従業員20名以上の企業でマーケティングや宣伝に携わり、直近12カ月に業務で生成AIを利用した1,000名を対象に、「生成AI時代の“使いこなし格差”実態調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoB企業の「顔」は誰?情報発信への起用は営業部門が最多【PRIZMA調査】

BtoB企業の「顔」は誰?情報発信への起用は営業部門が最多【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業で経営者や社員の個人名を出した情報発信に注力する経営者・役員、マーケティング責任者・担当者、広報・PR担当者505人を対象に、「BtoBの“企業IP”の活用」に関する調査を実施し、結果を公開しました。本調査では、経営者や社員などの個人を「企業の顔」として起用する情報発信を「企業IP」の活用として扱っています。


企業の「中の人」発信、接触者の約2割が購入・利用【オトバンク調査】

企業の「中の人」発信、接触者の約2割が購入・利用【オトバンク調査】

株式会社オトバンクは、同社が運営するポッドキャスト制作事業「PitPa」にて、企業の経営者や社員など「企業で働く人」が発信する情報と消費者の反応に関する調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ