BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

候補企業のYouTube動画を見て、理解や判断の助けになった情報を聞いたところ、「自社の課題に合うかどうか」が57.4％で最多でした。「具体的な使い方・提供内容」は53.0％、「他社との違い」と「導入事例」はそれぞれ40.5％でした。

動画を見た後、比較や判断のためにさらに確認したかった情報では、「具体的な使い方・提供内容」が51.7％で最多でした。次いで「自社の課題に合うかどうか」が48.6％、「費用・契約条件」が40.2％となりました。

この調査では、判断の助けになった情報と、さらに確認したい情報に、同じ項目も選べる聞き方になっています。

本人が候補企業の動画を初めて見る前に、本人または同僚・上司などがその企業へ問い合わせや資料請求などをしていた人は、合わせて79.4％でした。内訳は、本人が連絡していた人が59.5％、本人は連絡していないが同僚・上司などが連絡していた人が19.9％です。

例えば、同僚がソフト会社に資料請求をした後で、本人がそのソフト会社のYouTubeを初めて見る場合も、この79.4％に含まれます。「連絡」には、問い合わせ・商談の連絡、資料請求、デモ・試用の申し込みが含まれます。

本人が動画を初めて見た時点で、自社からはまだ誰も連絡していなかった人は12.8％、分からない・覚えていない人は7.8％でした。

調査名：BtoBサービス選定と企業YouTube視聴行動調査
調査主体：株式会社ビーヘルシー
調査方法：Freeasyのオンラインパネルを利用したインターネット調査
調査期間：2026年10月5日（事前調査：2026年10月2日）
調査対象：全国の20〜69歳の会社経営者・役員・会社員等。過去12か月に仕事で使うサービスの新規導入・切り替えの比較・選定に直接関わり、候補企業の公式YouTube動画を契約・導入前に見た人。情報収集を担当した人も含みます。
回答単位：直近に初めて動画を見た1案件・1候補企業を思い浮かべて回答
回収・有効回答：回収300人／有効回答296人。動画を初めて見た時点が契約・導入後だった4人を、事前に定めた基準で除外しています。
集計方法：割合は設問ごとの回答者数を分母として小数第1位に丸めて表示しています。複数回答の合計は100％を超える場合があります。

本調査は、候補企業のYouTube動画を見た経験がある人への自己申告調査です。BtoB担当者全体の視聴率や、動画による問い合わせ・受注の増加を示すものではありません。

出典元：株式会社ビーヘルシー

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。