環境配慮商品の購入意向、約4割が「気候変動の実感」を理由に【BCG調査】

環境負荷の少ない商品を選びたいと回答した消費者にその理由を尋ねたところ、「猛暑や豪雨、強い台風など、異常気象が増えていると感じるから」が27％で最多となりました。次いで「自分の選択・購入が環境改善に少しでもつながると思うから」が16％、「農作物の不作や食品価格の上昇など、気候変動による生活への影響を感じるから」が12％でした。

異常気象の増加と生活への影響を合わせると39％となり、約4割が気候変動の影響の実感を環境に配慮した商品を選びたい理由に挙げています（図表1）。

一方、CO2の増加が気候変動の要因の一つであることを認識している割合は「夏の猛暑日・熱帯夜の増加」で53％、「大雨・ゲリラ豪雨の頻発化」で33％でした（図表2）。

さらに、気候変動の要因に関する情報を提供した場合、環境負荷の少ない商品に対する上乗せ料金（プレミアム）を許容する人の割合は、提供しない場合より約5ポイント高くなりました。

今回の調査では、循環経済に関連する消費者の購買行動についても聞いています。

商品購入時に将来のリセール（再販売）を考慮する消費者を対象に、高く売れると見込める商品について、一般的な商品よりどの程度高い価格まで支払ってもよいかを尋ねたところ、10％超の上乗せ料金を許容する割合は全体で32％でした。世代別ではミレニアル世代が39％と最も高い割合でした（図表3）。

また、将来高く売れると見込める場合、販売価格が少し高くても人気や性能が高い商品を購入することがあると回答した割合は、リセールを考慮するZ世代で46％、ミレニアル世代で42％となりました（図表4）。

調査名：サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査（第13回）
調査主体：ボストン コンサルティング グループ（BCG）
調査期間：2026年7月24日～27日
調査対象：全国15～69歳の男女
有効回答数：3,300（人口動態に応じてウェイトバック集計）
調査方法：インターネット調査
使用パネル：株式会社クロス・マーケティングのアンケートパネル

出典元：ボストン コンサルティング グループ

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