A(エース)、電通・電通ライブ・アドビと共にAI主導型SNSマーケティングソリューション「VERTICAL」に参画

A(エース)、電通・電通ライブ・アドビと共にAI主導型SNSマーケティングソリューション「VERTICAL」に参画

株式会社A(エース)は、株式会社電通、株式会社電通ライブ、アドビ株式会社と共に、AI主導型SNSマーケティングソリューション「VERTICAL」に参画したことを発表しました。


今や「ショート動画」は、SNSマーケティングの主流になりつつあります。特にグローバル展開するブランドの場合、ショート動画で各国のファンダムを広げることはすでに王道と言えます。

サイバーエージェントの調査によると、大手SNSや動画配信サイトでは、縦型動画コンテンツの視聴時間が急速に増加しています。これを受けて、広告主企業による縦型動画を介したコミュニケーション需要が急増し、2023年の縦型動画広告の市場規模は昨年対比156.3%の526億円に達しました。

縦型動画広告市場規模推計・予測(2022~2027年) サイバーエージェント調査

その中でショート動画のトレンドも変化し、企業の抱える課題もより複雑化してきていると考えられます。

この流れを受けて、株式会社Aは、株式会社電通・株式会社電通ライブ・アドビ株式会社と共に、コンソーシアム型のプロジェクトであるAI主導型SNSマーケティングソリューション「VERTICAL」に参画したとのことです。

VERTICALは、競合分析、コンテンツ制作、投稿結果分析に至るまで、ショート動画施策のあらゆる工程にAIを積極活用する取り組みで、グローバルマーケット分析、コンテンツ制作、結果分析の3つのステップにAIを導入しています。

その中で株式会社Aは、AIを活用した分析ツール「Astream(エーストリーム)」を用い、主にマーケットやユーザーの分析を担当しているといいます。

出典元:株式会社A

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000147.000033706.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


LINEヤフー、中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目的に 「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足

LINEヤフー、中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目的に 「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足

LINEヤフー株式会社は、日本企業の99.7%を占める中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目指す「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足したことを発表しました。


BtoB経営者の34.7%がリードの「量」、37.6%が「質」を理想通り獲得できていない【IDEATECH調査】

BtoB経営者の34.7%がリードの「量」、37.6%が「質」を理想通り獲得できていない【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、リード獲得のための施策を実施しているBtoB企業の経営者・役員を対象に、【2026年版】BtoB企業経営者のリード獲得に関する課題調査を実施し、結果を公開しました。


6割が「数字は出ているのに受注につながらない」と回答。営業・マーケ連携の実態は?【ファストマーケティング調査】

6割が「数字は出ているのに受注につながらない」と回答。営業・マーケ連携の実態は?【ファストマーケティング調査】

ファストマーケティング株式会社は、法人向け(BtoB)の商品・サービスを提供する企業に勤め、営業・マーケティングに関与する会社員を対象に「BtoBマーケティングに関する実態調査 2026」を実施し、結果を公開しました。


Webフォームのメール誤入力を74.3%が懸念、実在確認の導入は13.7%【プリモポスト調査】

Webフォームのメール誤入力を74.3%が懸念、実在確認の導入は13.7%【プリモポスト調査】

株式会社プリモポストは、BtoC企業のマーケティング・Web・情報システム担当者を対象に「顧客が入力するWebフォームの機会損失に関する実態調査2026」を実施し、結果を公開しました。


電通、生成AIを活用した新マーケティング手法「DNAマーケティング」を開発

電通、生成AIを活用した新マーケティング手法「DNAマーケティング」を開発

株式会社電通は、生成AIを活用し、ブランド、コンテンツ、メディア、地域など多様な対象の価値を共通の構造で捉え、多数の候補の中から本質的な親和性の高い組み合わせ="勝ち筋"とその根拠を発掘する新たなマーケティング手法として、「DNAマーケティング」(本質的な親和性〔Discover Native Affinity:DNA〕)を開発したことを発表しました。


ページトップへ