Sprocket、生成AIで特定セグメントの顧客像と会話ができる「ペルソナトーク 2.0」のβ版を提供開始

Sprocket、生成AIで特定セグメントの顧客像と会話ができる「ペルソナトーク 2.0」のβ版を提供開始

株式会社Sprocketは、生成AIによって作り出された特定のセグメントのペルソナと対話できる新機能「ペルソナトーク 2.0」のβ版を提供開始したことを発表しました。


セグメント単位での顧客理解を実現

マーケティング施策の企画では、個人の偏りに左右されない、セグメント単位での顧客理解も重要です。そこで「ペルソナトーク 2.0」では、二つの重要な機能を実装したといいます。

一つは企業や商品、サービスなどの基本情報を事前にインプットできる機能。もう一つは相談したいペルソナを「セグメント条件」で自由に指定できる機能です。

これにより、例えば新商品の企画段階で「環境意識の高い30代女性の反応はどうだろう」や「最近の購入者に共通する特徴はなんだろう」といった対話が可能になるとのことです。

生成したペルソナは、「私だったらこう考えます」というように、該当するセグメントの特徴を踏まえた意見を返します。

「ペルソナトーク 2.0」の主な特長

セグメント単位でのペルソナを生成

・Web行動データ、アンケート回答、会員情報など多様なデータを活用
・キャンペーン反応者や特定商品購入者など、目的に応じた細かな条件設定が可能
・個人の特殊性に左右されない、普遍的な顧客像の把握

充実した事前情報による精度の高い対話

・企業情報や商品・サービスの特徴を事前登録可能
・ペルソナの特徴を画面上で常時確認可能
・より実践的で具体的なフィードバックを実現

「ペルソナトーク 2.0」は、Sprocketが提供するBIプロダクト「Sprocket Insights」のβ版機能として提供され、既存の利用者は追加費用なしで利用できるとのことです。

出典元:株式会社Sprocket

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000171.000032195.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


Canva、クリエイティブOSを提供開始

Canva、クリエイティブOSを提供開始

Canva(キャンバ)は、クリエイティブOSの提供開始を発表しました。世界初のAIデザインモデルをベースとするクリエイティブOSは、デザイン、コラボレーションから公開、効果測定まで、創造プロセス全体を統合。人間の創造性を中核に据えAIが可能性を広げる、より迅速でスマートな、連携性の高いデザイン作業を実現するものだといいます。


PRIZMA、生成AI、AIOの活用率についての実態調査結果を公開

PRIZMA、生成AI、AIOの活用率についての実態調査結果を公開

株式会社PRIZMAは、正社員として勤めている20代~50代の男女を対象に、「生成AI、AIOの活用率についての実態調査」を実施し、結果を公開しました。


Gmail・OutlookのAI機能、約5割がメール確認の効率が上がったと回答【ベンチマークジャパン調査】

Gmail・OutlookのAI機能、約5割がメール確認の効率が上がったと回答【ベンチマークジャパン調査】

株式会社ベンチマークジャパンは、GmailとOutlookに搭載された生成AI機能について、認知度やユーザーの活用状況を明らかにするため、「業務におけるメールソフト(Gmail・Outlook)の生成AI機能利用状況調査 2025年度版」を実施し、結果を公開しました。


チラシがきっかけで購買経験56%!行動の決め手は「お得感と関心の一致」が70%【デザポケ調査】

チラシがきっかけで購買経験56%!行動の決め手は「お得感と関心の一致」が70%【デザポケ調査】

株式会社デザポケは、全国の男女を対象に、「手に取られるチラシ」と「見ずに捨てられるチラシ」を分けるデザイン要素についてアンケートを実施し、結果を公開しました。


HubSpot Japan、「日本のマーケティングに関する意識・実態調査」の結果を発表

HubSpot Japan、「日本のマーケティングに関する意識・実態調査」の結果を発表

HubSpot Japan株式会社は、従業員数50人以上の企業・団体でマーケティング業務に従事しているビジネスパーソンを対象に「日本のマーケティングに関する意識・実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ