Web集客は「内製」か「外注」か?成果を出した約4割の企業が実感する、外部専門家のリアルな活用価値【NEXER Group調査】

Web集客は「内製」か「外注」か?成果を出した約4割の企業が実感する、外部専門家のリアルな活用価値【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、株式会社GOSPAと共同で、事前調査で「事業を営んでいる、または会社のマーケティング・営業に関わったことがある」と回答した全国の男女を対象に「Webサイトでの集客・売上アップにつながった経験」についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


39.3%が、自社ホームページ経由で「問い合わせや売上につながった経験がある」と回答

まず、自社のホームページ経由で問い合わせや売上につながった経験があるかを聞いてみました。

その結果「ある」と回答した方は39.3%、「ない」と回答した方は60.7%でした。ホームページを運用していても、必ずしも問い合わせや売上に直結しているわけではないことがわかります。

一方で、約4割の事業者は確かに成果を実感しており、何らかの工夫や取り組みが効果につながっているとも考えられます。

42.4%が、ホームページ集客の成功要因に「商品・サービス説明の見直し」と回答

続いて、問い合わせや売上につながった経験がある方に、ホームページからの集客に成功した要因を聞いてみました。

最も多かったのは「商品・サービス説明の見直し」で42.4%でした。

次いで「コンテンツの充実」が33.3%、「SEO対策」が27.3%、「更新頻度の向上」が24.2%、「問い合わせ導線の見直し」が21.2%と続きます。

派手なリニューアルや大規模な投資ではなく、商品・サービスをどう説明し、どう伝えるかというベースの部分が成果を左右していることがうかがえます。

39.4%が、Web集客のために「外部の専門家に依頼したことがある」と回答

続いて、問い合わせや売上につながった経験がある方に、Web集客のために外部の専門家(制作会社・コンサルなど)へ依頼した経験があるかを聞いてみました。

その結果「ある」と回答した方は39.4%、「ない」と回答した方は60.6%でした。

成果を出している事業者の中でも、約4割が外部の専門家を活用している一方、6割は自社内で取り組んできたことがわかります。

53.8%が、専門家に依頼して良かった点に「自社ではできない施策ができた」と回答

続いて、外部の専門家に依頼したことがある方に、依頼して良かった点を聞いてみました。

最も多かったのは「自社ではできない施策ができた」で53.8%でした。

次いで「デザインや見せ方が良くなった」が38.5%、「専門的な提案が得られた」と「問い合わせや売上が増えた」がそれぞれ30.8%、「作業負担が減った」が15.4%と続きます。

自社のリソースや知見では届かない領域に手が伸びることが、依頼の最大の価値として認識されているようです。売上の直接的な増加よりも、施策の幅やデザイン面での改善が高く評価されている点も興味深い結果といえます。

46.2%が、依頼して期待と違った点に「費用が高かった」と回答

さらに、外部の専門家に依頼したことがある方に、依頼して期待と違ったと感じた点があるかを聞いてみました。

その結果「費用が高かった」が46.2%で最多となりました。

次いで「成果が見えにくかった」と「その他」がそれぞれ15.4%、「提案内容が期待ほどではなかった」「コミュニケーションが取りづらかった」「自社理解が浅いと感じた」「納期や対応が遅かった」がそれぞれ7.7%と続きます。

費用面のギャップが突出して大きいことがわかります。

依頼前の見積もり共有や、期待する成果イメージのすり合わせが、依頼後の満足度を左右する重要なポイントになっていそうです。

33.3%が、今後伸ばしたい施策に「コンテンツマーケティング強化」と回答

続いて、ホームページ経由で成果を実感している方に、今後ホームページを活用してもっと伸ばしたいと考えている施策を聞いてみました。

最も多かったのは「コンテンツマーケティング強化」で33.3%でした。

次いで「SEO強化」が30.3%、「問い合わせ導線の改善」が27.3%、「ECサイト強化」が24.2%、「動画活用」が21.2%、「AI活用」が18.2%と続きます。

コンテンツとSEOが上位を占める一方で、AI活用や動画、ECといった新しい取り組みへの関心も着実に広がっていることがうかがえます。

ホームページ運用の成功体験や課題、寄せられた声を紹介

最後に、ホームページを活用した集客・売上アップについて、成功体験や課題があるかを聞いてみました。

ホームページを活用した集客・売上アップについて、成功体験や課題があれば教えてください。

・動画でわかりやすくした。(20代・女性)
・どんなにSEO対策をしても有名企業のサイトに負けてしまう。もう検索結果で上位表示できるようなキーワードが残っていない。(30代・女性)
・SNSの更新頻度を上げてまずは名前を知ってもらうようにした。(40代・女性)
・やはりオシャレでスタイリッシュなホームページでお客様が増えました。(40代・女性)
・建設業ですが、HP経由で電話があり受注につながった。(50代・男性)
・自社ブログは1日のアクセス数が大抵1ケタぐらい。それでも新製品を出せばそれなりに注文も入っていたが、Amazonのマーケットプレイスで販売を始めたら売上が上がりました。やっぱり大手サイトじゃないと駄目だと実感しました。(50代・男性)
・ホームページの内容と、そこに表示された広告がぴったり合っているときに注文があった記憶があります。(60代・男性)


成功体験としては、動画やSNSとの連携、デザインの工夫、業種特化の受注、広告との一致などが挙げられます。一方で課題としては、検索順位の競争激化やアクセス数の頭打ち、大手サイトへの依存といった、運用しているからこそ見える声が寄せられています。

成果を出している事業者ほど、次の打ち手にも悩みながら向き合っていることがうかがえる結果となりました。

調査概要

調査手法:インターネットでのアンケート
調査期間:2026年4月13日 ~ 4月22日
調査対象者:事前調査で「事業を営んでいる、または会社のマーケティング・営業に関わったことがある」と回答した全国の男女
有効回答:84サンプル

※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。

出典元:株式会社NEXER Group・株式会社GOSPA

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002643.000044800.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


JIAA、ネット広告に関するユーザー意識調査を発表。AI活用の明示や適切な権利処理が受容の鍵

JIAA、ネット広告に関するユーザー意識調査を発表。AI活用の明示や適切な権利処理が受容の鍵

一般社団法人日本インタラクティブ広告協会(JIAA)は、「2026年インターネット広告に関するユーザー意識調査(定量)」を実施し、結果を公開しました。


従来施策だけでは成果を伸ばしにくいとマーケ担当の約9割が回答、後発優位の鍵は『第三者評価』【IDEATECH調査】

従来施策だけでは成果を伸ばしにくいとマーケ担当の約9割が回答、後発優位の鍵は『第三者評価』【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、自社のマーケティング戦略に携わる責任者・担当者(BtoB/BtoCを問わず、新しい価値・市場の打ち出しや認知拡大の意思決定に関与する層)を対象に、BtoB企業における新商品・新サービスの市場浸透と情報発信に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


博報堂 メディア環境研究所、世界5地域調査から東京圏の生活者像を分析 東京圏はテレビ番組のリアルタイム視聴が強く、信用度も高い

博報堂 メディア環境研究所、世界5地域調査から東京圏の生活者像を分析 東京圏はテレビ番組のリアルタイム視聴が強く、信用度も高い

株式会社博報堂は、東京圏(1都3県)・ロサンゼルス(LA)・上海・ロンドン・ドイツ全域の5地域で、各900名・計4,500名(10~50代)を対象に、メディア接触状況やAI・先進テクノロジーサービスの利用状況を調査する「グローバル・メディア・テック調査2026」を実施し、結果を公開しました。


TikTok Shop購入者の81.7%がLIVE配信中の購入を経験、今後の購入意向は72.2%【ripples調査】

TikTok Shop購入者の81.7%がLIVE配信中の購入を経験、今後の購入意向は72.2%【ripples調査】

株式会社ripplesは、TikTok Shopで過去1年間に購入経験のある男女を対象とした「TikTok Shop購入者実態調査2026」を実施し、結果を公開しました。


電通プロモーション、購買行動から8つのショッパークラスターを特定 リテールプロモーションの仮説構築を高度化

電通プロモーション、購買行動から8つのショッパークラスターを特定 リテールプロモーションの仮説構築を高度化

株式会社電通プロモーションは、食品スーパーの約60万件のID-POSデータと生活者の定性データをAIで分析し、購買行動の特徴に基づいた8つのショッパークラスターを特定しました。これにより購買時点における生活者の意識や行動背景の把握が可能となり、リテールプロモーションにおけるプランニングの高速化と高精度化を実現できるといいます。


ページトップへ