Webフォームのメール誤入力を74.3％が懸念、実在確認の導入は13.7％【プリモポスト調査】

Webフォームでのメールアドレス誤入力について、「強く懸念している」（21.0％）「ある程度懸念している」（53.3％）と回答した企業は合計74.3％に達しました。

誤入力・不達による影響への危機感も74.0％と同水準で、課題認識自体は企業の間に広く浸透していることが分かります。

なお、回答者の70.3%は情報システム部門であり、メール到達性へのリテラシーが比較的高いと想定される層です。それでもこの結果が出たことは、課題認識の高さと対策実行のギャップがいかに根深いかを示しています。

しかし実際の対策内容を見ると、最も多いのは入力形式チェック（46.7％）、次いで確認用メールの二重入力（43.3％）で、いずれも入力された文字列の“形式”を確認する手法にとどまっていました。

メールアドレスが実際に存在し、届くかどうかをリアルタイムで確認する対策まで講じている企業は13.7％にとどまり、「特に何もしていない」と回答した企業も11.7％存在しました。

機会損失・対応コストの金額を「把握・試算していない」と回答した企業は25.0％で、4社に1社にのぼりました。一方、月10万円以上と回答した企業は全体の49.4％、月100万円以上も11.7％存在します。

危機感はあっても、その大きさを定量的に可視化できていない企業が一定数残っている実態がうかがえます。

「入口」で防げないリスクは「出口」で現れる

メールリストのクリーンアップ（健全化）を経験した企業は62.3％にのぼり、実施理由の第1位は「ESP（メール配信サービス事業者）から警告・アカウント停止を受けた」（52.4％）でした。次いで「送信ドメイン・IPの評価悪化」（42.2％）、「迷惑メール判定増加による開封率低下」（40.1％）が続きます。

誤入力や無効なアドレスを入口で防げないことが、配信基盤そのものへのダメージという形で後から現れる構造が見て取れます。

本調査では、保険・金融・不動産など、高単価な商材・サービスを扱う業種でも、懸念度に比べて実在確認の導入率が低い傾向が見られました。

業種別では、保険業の懸念度が71.4％、エラー率5％以上の企業が35.7％と高水準である一方、実在確認まで対策できている企業は0社でした。金融（懸念76.5％・対策率17.6％）、不動産（懸念75.0％・対策率17.9％）でも同様の傾向が見られました。

高単価な商材・サービスを扱う業種においても、リスクへの懸念に対して対策が十分に進んでいない実態が明らかになりました。

調査名：Webフォームの機会損失に関する実態調査2026
調査主体：株式会社プリモポスト
調査対象：BtoC事業を持ち、Webフォームからの申込・問い合わせを受ける企業のマーケティング・Web・情報システム担当者
有効回答数：300名
調査方法：インターネット調査
調査期間：2026年6月12日〜6月17日
※本リリースの数値は確報値での再確認を前提としています。

出典元：株式会社プリモポスト

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。