電通デジタル、デザインレビューをAIで自動化する「DeGA」提供開始

電通デジタル、デザインレビューをAIで自動化する「DeGA」提供開始

株式会社電通デジタルは、企業のデザインガイドラインやブランドルールに基づいたデジタル制作物のレビューをAIエージェントで自動化・支援するソリューション「DeGA(Design Governance Agent:ディーガ)」の提供を開始したことを発表しました。


「DeGA」は、ウェブサイトやアプリケーションなどのデジタル制作物における確認・レビューを自動化・効率化する支援ソリューションです。同社のUI/UX設計およびクリエイティブ開発で培ったデザイン領域と、AIエージェント開発の知見・実績を生かし、企業ごとのデザインガイドライン、ブランドルール、アクセシビリティ基準などをAIエージェントに組み込み、制作物が各種ガイドラインに適合しているかを自動で確認します。

また、クライアントが利用するAIチャット環境やバイブコーディングツールへの実装のほか、ブラウザ上で利用できる専用AIツールとしてのカスタマイズ構築にも対応しており、既存の制作・確認プロセスへシームレスに組み込むことができるといいます。

「DeGA」概要図

「DeGA」のポイント

■1. 守る:AIによる制作物レビューの自動化

制作されたウェブサイトやアプリケーションなどのデザインにおいて、企業ごとの各種ガイドラインに準拠しているかをAIが自動で確認する仕組みです。ガイドラインに適合していない箇所や改善が必要な箇所を特定し、その理由と具体的な改善案を提示します。これにより、レビュー担当者の確認工数の削減と、組織全体での判断基準の標準化につなげるとしています。

■2. 揃える:複数プロダクト間のUI一貫性チェック

新規・改修プロダクトと既存プロダクトをAIで横断的に比較し、ボタン、フォーム、ナビゲーション、レイアウト、色、タイポグラフィ、文言などの差異やばらつきをAIが検出します。

同社は、個別のガイドラインへの適合確認だけでは把握しにくい、プロダクト間のUIやブランド体験の不統一を可視化することで、企業全体で一貫したユーザー体験の維持・向上を支援するとしています。

■3. 定める:AIによる既存プロダクトからのガイドライン逆算・策定

デザインガイドラインが未整備の場合や、既存のガイドラインと実際のプロダクトに乖離が生じている場合は、既存プロダクトの画面やUIコンポーネントをAIが解析します。現行デザインの仕様からAIが逆算し、デザインガイドラインを策定・整備するとのことです。

「HOZO」との連携

また、同社が提供する、自然言語による指示でウェブサイトのUIを設計・実装する手法「HOZO」との連携にも対応しています。同社は、この連携により、デザインシステムに沿ったUIの生成・構築から、「DeGA」によるガイドライン適合チェック、プロダクト間のUI一貫性確認までを一気通貫で実現するとしています。

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000289.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


BtoBのAI検索、57%が情報不足の企業を発注候補から除外【プロベル調査】

BtoBのAI検索、57%が情報不足の企業を発注候補から除外【プロベル調査】

株式会社プロベルは、BtoBサービスやツールの選定・発注に携わる実務担当者と決裁権者516名を対象に、生成AIの活用実態を調査しました。発注先を探す際の情報収集から、AIの回答を受けて確認する情報、候補企業を比較する際に重視する点までを尋ねています。


TBSとドコモ、TVer広告接触後の来店・サービス利用を可視化

TBSとドコモ、TVer広告接触後の来店・サービス利用を可視化

TBSテレビ、NTTドコモ、CARTA ZERO、VOXXの4社は、ドコモが保有する1億超(2026年3月時点)のdポイントクラブ会員基盤データとTBS予約型動画広告枠を活用し、視聴者一人ひとりに合わせた広告配信から広告接触後の効果検証までを一貫して行うソリューションを開発。TBSが2026年11月5日より提供を開始しました。


マーケターの生成AI活用、半数超は単発利用・壁打ち【Macbee Planet調査】

マーケターの生成AI活用、半数超は単発利用・壁打ち【Macbee Planet調査】

株式会社Macbee Planetは、従業員20名以上の企業でマーケティングや宣伝に携わり、直近12カ月に業務で生成AIを利用した1,000名を対象に、「生成AI時代の“使いこなし格差”実態調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoB企業の「顔」は誰?情報発信への起用は営業部門が最多【PRIZMA調査】

BtoB企業の「顔」は誰?情報発信への起用は営業部門が最多【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業で経営者や社員の個人名を出した情報発信に注力する経営者・役員、マーケティング責任者・担当者、広報・PR担当者505人を対象に、「BtoBの“企業IP”の活用」に関する調査を実施し、結果を公開しました。本調査では、経営者や社員などの個人を「企業の顔」として起用する情報発信を「企業IP」の活用として扱っています。


企業の「中の人」発信、接触者の約2割が購入・利用【オトバンク調査】

企業の「中の人」発信、接触者の約2割が購入・利用【オトバンク調査】

株式会社オトバンクは、同社が運営するポッドキャスト制作事業「PitPa」にて、企業の経営者や社員など「企業で働く人」が発信する情報と消費者の反応に関する調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ