約4割が店舗アプリインストール後に来店や購入頻度が"増えた"!店舗アプリを知るきっかけは「店内の掲示」が第1位に【Repro調査】

約4割が店舗アプリインストール後に来店や購入頻度が"増えた"!店舗アプリを知るきっかけは「店内の掲示」が第1位に【Repro調査】

Repro株式会社は、スーパー・コンビニ・ドラッグストアなど一般小売店のアプリを使用したことのある方を対象に、店舗アプリのインストール前後の利用状況に関する調査を実施し、結果を公開しました。


店舗アプリをインストールする理由は「ポイント」や「クーポン」などの特典。店舗アプリを知るきっかけは「店内の掲示」が第1位に

店舗アプリをインストールした理由・きっかけを尋ねると、「クーポンを取得するため」「ポイントを貯めるため」が上位に挙がりました。

また、「インストール特典を利用するため(26.1%)」「いつも利用している店舗だから(24.6%)」といった理由も続いており、ユーザーは店頭でアプリをどう活用できるのかを想定したうえでアプリをインストールする傾向があるといえます。

店舗アプリをインストールした理由・きっかけ

店舗アプリの利用頻度は「週1回以上」が42.8%と、他業種のアプリと比較すると最多

店舗アプリの利用頻度は「週に1回以上」が42.8%、「月に1回以上」は36.3%と、大半のユーザーが月1回以上アプリを利用していることがわかりました。

業種別で比較すると、一般小売店のアプリ利用頻度は他と比べて圧倒的に高くなっています。スーパーやコンビニなどの小売店はユーザーが日常的に利用するものであり、来店頻度とアプリの利用頻度は比例することがわかります。

店舗アプリの利用頻度

アプリインストール後、店舗への来店や購入頻度が増えたと回答した人は40.4%

アプリをインストールする前後で行動の変化があったかどうかを尋ねると、「特に変わったことはない」という回答がもっとも多い結果になりました。

ただ一方で、40.4%の人が「その企業の店舗に来店したり、商品を購入したりする頻度が増えた」と回答しています。

アプリ利用前後の行動の変化

「来店頻度や商品の購入頻度が増えた」と回答した人に対してその理由を尋ねると、「ポイントを貯めやすい・使いやすいから」「クーポンが定期的に発行されているから」という理由が上位に挙がりました。

そのほかの回答を見ても、セールやキャンペーン、ポイントに関する項目の割合は高い傾向にあるため、特典情報はユーザーの来店や購入の後押しに効果があることがわかります。

来店・購入頻度が増えた理由

店舗アプリをアンインストールしたことがある人は6割以上

アプリのアンインストールは企業にとって大きな機会損失です。アンインストールの原因を突き止め、ユーザーを繋ぎ止める施策を打つ必要があります。

これまでアプリをアンインストールしたことがあるかを尋ねると、67.8%のユーザーが「ある」と回答しました。

店舗アプリをアンインストールした経験

アンインストール理由は、「店舗を使う機会が減った(64.3%)」がもっとも多い結果に。ほかにも「ポイントやクーポンが魅力的でなかった」「初回インストールの特典を使い終わった」「アプリが不便だった」という回答が続きました。

アプリのインストールや利用目的を尋ねる質問では、クーポンやポイントが取得できることを理由に挙げる人が多かったものの、アンインストールに関しては「アプリの不便さ」や「プッシュ通知の頻度」といった理由が目立っています。

たとえインストール時にユーザーにとってメリットがあったとしても、インストール後はアプリ自体の体験やコミュニケーションが重要であることが伺えます。

店舗アプリをアンインストールした理由

調査概要

調査名:店舗アプリについての利用実態調査
調査期間:2024年1月26日~1月28日
調査方法:インターネットアンケート調査
調査対象:店舗アプリを利用したことのある16~69歳の男女
有効回答者数:1,030名(男性=345名/女性=685名)
※本レポートではスーパー・コンビニ・ドラッグストアなど一般小売店のアプリを利用したことがある633名(男性=212名/女性=421名)の回答を集計

出典元:Repro株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000227.000013569.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


AI検索の出典を毎回確認する人は15.3%、「まったく確認しない」層の不信感は44.8%【ナレッジホールディングス調査】

AI検索の出典を毎回確認する人は15.3%、「まったく確認しない」層の不信感は44.8%【ナレッジホールディングス調査】

株式会社ナレッジホールディングスは、ChatGPTやGeminiなどのAI検索の回答に表示される「出典(引用元)」の確認実態を明らかにするため、全国20〜59歳の男女を対象にアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


スマホの買い替えで最も重視するのは「価格」、61.7%で最多【イード調査】

スマホの買い替えで最も重視するのは「価格」、61.7%で最多【イード調査】

株式会社イードは、同社が運営する「LiPro(インターネット)」において、iPhone端末の購入経験者を対象に「スマホを安く買う方法」についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


生成AIで時間・予算が浮いた大企業マーケターの60.2%が「デジタル広告・Webコンテンツのさらなる量産」へ再投資意向【IDEATECH調査】

生成AIで時間・予算が浮いた大企業マーケターの60.2%が「デジタル広告・Webコンテンツのさらなる量産」へ再投資意向【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、年商1,000億円もしくは従業員数1,000名以上の大企業に勤務し、自社のマーケティングに責任者として携わっている責任者・管理職を対象に、大企業マーケティング担当者の生成AI活用と成果に関する実態調査 2026を実施し、結果を公開しました。


生成AIの購買時の信頼度はSNSを上回る。利用者の34.2%が検索回数、28.6%がサイト回遊・閲覧時間の減少を実感【日本ダイレクトマーケティング学会調査】

生成AIの購買時の信頼度はSNSを上回る。利用者の34.2%が検索回数、28.6%がサイト回遊・閲覧時間の減少を実感【日本ダイレクトマーケティング学会調査】

日本ダイレクトマーケティング学会は、生成AIの利用経験がある20~60代の男女を対象に、「生成AIが消費者行動に与える影響」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、BtoB事業を展開する企業のマーケティング担当者かつ自社の見込み客向けコンテンツ制作に関与し、社内に営業部門が存在する方を対象に、BtoBコンテンツ企画における顧客理解状況における実態調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ