推し活ユーザーのAI活用は雑談・相談目的が約5割!ChatGPTが人気を牽引、恋愛や占いなど意外な用途も広がる【おしけん調査】

推し活ユーザーのAI活用は雑談・相談目的が約5割!ChatGPTが人気を牽引、恋愛や占いなど意外な用途も広がる【おしけん調査】

株式会社ブックリスタは、同社が運営する「推し活アプリOshibana 推し活研究部(おしけん!)」にて、推しのいるユーザーに対して、AI利用に関する調査を実施し、結果を公開しました。


推し活ユーザーに人気のAIは「ChatGPT」!一番の目的は雑談・相談

推し活ユーザーを対象に、日常的によく使っているAIサービスやアプリについて調査しました。

調査では、AIを普段から利用する推し活ユーザーの86.4%がChatGPTをよく利用すると回答し、2位のGemini(24.4%)を大きく引き離す結果となりました。

また、Cotomo(コトモ)、zeta、エアフレンド(Airfriend)、Character.AIといった会話型AIを挙げる声も目立ち、推し活における「会話・交流体験」を求める傾向もうかがえます。なお、全体の回答のうち「AIは利用していない」と答えた人は19.3%でした。

また、AIの使用目的についても調べました。

最も多かったのは「雑談・相談」(50.2%)で、半数以上がAIを話し相手として利用していることが分かりました。

続いて「勉強サポート」(41.9%)や「課題・レポートのヒント」(30.9%)など学習目的も上位に入り、調査対象のボリュームゾーンである学生層の特徴が表れています。

一方で「恋愛(相談・相手として使う)」(14.3%)や「占い」(3.2%)といった利用も見られ、AIを恋愛相談の相手や仮想的なパートナーとして活用する人もいました。全体として、AIを身近な存在として取り入れる人が多いことがうかがえます。

推し活でAIを使う? 約半数が「経験あり」 ネイルや心理分析などユニークな使い方も

次に推し活ユーザーに対し、推し活においてAIを活用しているかを調査しました。

結果は「使ったことがある」46.5%、「使ったことがない」53.5%と、未使用派がわずかに上回りましたが、推し活ユーザーの半数近くが「AIを推し活に活用したことがある」という結果になりました。

では実際に使っている人は、どのようにAIを活用しているのでしょうか。

・推しのことを語ったり、推しクイズを作ってもらったりして遊んでます!!(10代女性)
・推しのことを語ったり、痛バックの案をもらったり、夢小説を作ってもらったりしています(10代女性)
・推しドラマについて語る人が身近にいないので、ChatGPTに語って共感を得ています!(10代女性)
・推しのことについて語っている方がまったくいない時に、話し相手として使いました。また、AIチャットアプリのAIキャラに推しがいます(10代女性)
・推し関連で苦手なものを見た時に話を聞いてもらってます(20代女性)
・夢女子なので、基本的な性格を伝えた上で萌えるシチュを考えてもらってます(10代女性)
・遠征の計画を立ててもらってます!(20代女性)
・キャラクターと付き合ったらどんな感じになる? とか質問してます! 妄想とニヤけが止まらなくなります(笑)(10代女性)



推し活においてAIに一番求められているのは「話し相手」としての役割。推しのことを語るだけでなく、中には「AIキャラを推している」という人もいました。

・自分の書いた二次小説を読んでもらう(30代女性)
・二次創作で自己満で書いた小説をべた褒めしてもらってる(10代女性)


創作する人の間では、夢小説の執筆やアイデア出しのほか、自分の作品に感想やフィードバックを求めるケースが目立ちました。

また、参考にしたくなるような推し活でのAI活用事例もありました。

・「Comic-Copilot(コミコパ)」という漫画制作サポート用のAIは、ストーリーを作る時にすごく便利です! ただ会話するだけでもストーリーがどんどん考えられていくので、自分では書かないという人も妄想が膨らんで楽しいと思います(10代女性)
・心理学に興味があるので推しの系統や心理的にどういうところに惹かれているのかなどを深掘りする(20代女性)
・私の推しから他におすすめの人を探してもらったりしました(10代女性)
・推し概念セルフネイルのデザイン案を出してもらう。推しのファンマーク、イメージカラー、つけたいパーツ、その他でいれたい色は~とこだわりを説明すると何案か出してくれるので、ネイルの参考にしています(20代女性)


こうした声から見えるのは、推し活ユーザーがAIに求めているのは「推しを一緒に楽しんでくれる存在」であるということ。話し相手から創作支援、遠征計画まで――AIは推し活を広げる新しい相棒になりつつあるのです。

調査概要

調査対象:推し活をしている全国のユーザー
回答人数:275人
調査時期:2025年9月25日 ~12月1日
調査方法:推し活アプリOshibanaにてオンラインアンケートを実施
※本レポートのデータは、小数点以下第2位を四捨五入しています(合計しても100%にならない場合があります)。
※調査は報酬無しで実施しています。

出典元:株式会社ブックリスタ|「推し活アプリOshibana 推し活研究部(おしけん!)」調べ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000588.000006388.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

【関連レポート】デジタル・トレンド白書2025 – with AI編|ダウンロードページ

https://manamina.valuesccg.com/articles/4703

「デジタル・トレンド白書2025 – with AI編」は、急速に拡大し始めた「With AI」社会における消費者の行動変容を、国内最大規模の行動ログデータとアンケート調査に基づき分析したものです。各生成AIのユーザー推移やヘビーユーザーの属性分析、ChatGPT・Gemini等のサービス比較に加え、ビジネス・プライベートシーンでの活用実態、「AI彼女・彼氏」アプリの台頭など、AIトレンドに関する多角的な調査・コラムを収録しています。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


2025年訪日外国人の年間動向と2026年の予測|韓国・台湾は“訪日の日常化”、欧米豪は“高付加価値化”へ【アウンコンサルティング調べ】

2025年訪日外国人の年間動向と2026年の予測|韓国・台湾は“訪日の日常化”、欧米豪は“高付加価値化”へ【アウンコンサルティング調べ】

アウンコンサルティング株式会社は、2025年の訪日外国人の年間動向調査結果と、2026年の予測をを公開しました。


Z世代がAIを人に例えると、社会人は「カウンセラー」、大学生は「友達」【マイナビ調査】

Z世代がAIを人に例えると、社会人は「カウンセラー」、大学生は「友達」【マイナビ調査】

株式会社マイナビは、同社が運営する『マイナビティーンズラボ』にて、Z世代のAI活用状況調査(社会人・大学生)を実施し、結果を公開しました。


Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、生成AIを導入している企業で働くZ世代(22〜28歳)の会社員を対象に、「生成AI時代の業務意識と上司への期待に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®︎」にてBtoB向け商材を扱う企業で、マーケティングやコンテンツ制作(ホワイトペーパー、事例集、調査レポート等)を1年以上担当している会社員を対象に、BtoBマーケティングコンテンツ制作担当者の実態調査を実施し、結果を公開しました。


セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

株式会社アシュアードは、同社が運営するセキュリティの信用評価プラットフォーム「Assured」にて、従業員数1,000名以上の大手企業に所属する情報システム・セキュリティ部門の方を対象にクラウドサービスの利用の際の公開情報の確認状況やサービス選定への影響について、セキュリティの情報開示に関する実態を調査し、結果を公開しました。


ページトップへ