ChatGPTのビジネスシーンでの利用経験は約4割 情報検索や原稿作成の利用が多数【Chatwork調査】

ChatGPTのビジネスシーンでの利用経験は約4割 情報検索や原稿作成の利用が多数【Chatwork調査】

Chatwork株式会社は、2023年6月に、「Chatwork」の有料プランユーザーを対象にした「ChatGPT」の利用に関する意識調査を実施しました。


【ChatGPTの利用に関する意識調査】

■「ChatGPT」の認知は約9割にのぼる

■約5割の人がプライベートで「ChatGPT」を利用したことがあり、ビジネスシーンでの利用経験も約4割にのぼった一方で、3割強の人は利用経験がなかった

利用経験については、48.8の人がプライベートでの利用経験があり、次いで41.6%の人がビジネスシーンでの利用経験があります。
約6割の人は何かしらで「ChatGPT」を利用しているものの、利用経験がない人も3割を上回りました。
また、前問の認知を問う回答と照らし合わせると、約2割の人は、「ChatGPT」を知ってはいるものの利用していないことがわかりました。

■「ChatGPT」と「Chatwork」を掛け合わせた業務効率化については、ツールを行き来しながらの利用が多いものの、API連携を活用しシームレスな利用を確立している人も

「ChatGPT」と「Chatwork」を掛け合わせた業務効率化について方法をフリーコメントで集めたとこと、Chatworkへの投稿文の作成に利用する、顧客対応に利用する、アイデアブレストに利用するという、それぞれのツールを行き来する単一利用も目立ったものの、API連携を利用したbot作成をし業務効率化に成功している人もいました。

調査概要

調査名 :ChatGPTの利用に関する意識調査
調査方法:メールでのアンケート調査
調査地域:全国
調査期間:2023年6月9日~6月16日
調査対象:「Chatwork」有料プランユーザー
回答総数:1604名
調査主体:Chatwork株式会社

出典元:Chatwork株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000257.000013602.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONEは、AIエージェントが自律的に商品を理解・選択するための商品データを整備する「Data Enrichment for 商品インサイト」の提供を開始しました。次世代コマース統合ソリューション「Agentic Commerce ONE™」の新たなラインナップとして、商品スペックと体験価値の因果関係を言語化し、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成するといいます。


Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

株式会社MERYは、全国の15歳~30歳の女性を対象に実施した「Z世代の購買に関するMERYアンケート」の結果を発表しました。


アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー株式会社は、全国のレジャー施設と連携したオフライン広告ソリューション「アソビュー!レジャープロモーションネットワーク」の取り組みを開始したことを発表しました。


BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

株式会社ビーヘルシーは、仕事で使うサービスの比較・選定に関わり、契約・導入前に候補企業の公式YouTube動画を見た296人を対象に、「BtoBサービス選定と企業YouTube視聴行動調査」を実施しました。


ページトップへ