三菱UFJ信託銀行、WEB調査×店舗調査統合分析サービス「OMO Data Search」を公開

三菱UFJ信託銀行、WEB調査×店舗調査統合分析サービス「OMO Data Search」を公開

三菱UFJ信託銀行株式会社は、同社が提供する情報銀行サービス「Dprime」にて、ベータ・ジャパン株式会社との協業による、顧客調査支援サービス「OMO Data Search」を公開しました。


「OMO Data Search」とは、リアル店舗(b8ta Tokyo – Shibuya)で、1か月間企業の商品・サービスの出品調査と、情報銀行サービス「Dprimeアプリ」でのデジタル上のリーチとアンケート調査分析、統合データレポートがセットなったサービス。

出品する企業は、来客数8,000人以上/月を誇るリアル店舗で、1か月間、自社の商品デモとあわせて、実際に手に取る消費者の反応や感想等のデータとあわせ、約1,000万PV/月を誇るDprimeアプリ等で商品等の特徴をデジタル上でリーチさせながら、2万人の消費者のアンケートデータも収集することができます。

データ収集後は、リアルとデジタルでの消費者反応の差を中心に分析。出品企業の商品ターゲット像について解像度を高め、リアル店舗・ECサイト等のデジタルのどちらに注力すべきか、リアルとデジタルで商品のPRポイントの見せ方をどのように変化させるべきか等をレポートとして報告し、企業の新商品・新サービス販売戦略に役立てることができるとのことです。

出典元:三菱UFJ信託銀行株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000085.000036656.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONEは、AIエージェントが自律的に商品を理解・選択するための商品データを整備する「Data Enrichment for 商品インサイト」の提供を開始しました。次世代コマース統合ソリューション「Agentic Commerce ONE™」の新たなラインナップとして、商品スペックと体験価値の因果関係を言語化し、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成するといいます。


Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

株式会社MERYは、全国の15歳~30歳の女性を対象に実施した「Z世代の購買に関するMERYアンケート」の結果を発表しました。


アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー株式会社は、全国のレジャー施設と連携したオフライン広告ソリューション「アソビュー!レジャープロモーションネットワーク」の取り組みを開始したことを発表しました。


BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

株式会社ビーヘルシーは、仕事で使うサービスの比較・選定に関わり、契約・導入前に候補企業の公式YouTube動画を見た296人を対象に、「BtoBサービス選定と企業YouTube視聴行動調査」を実施しました。


ページトップへ