博報堂DYメディアパートナーズ、地上波CMとコネクテッドTV広告を統合運用する「Tele-Digi AaaS for CTV」提供開始

博報堂DYメディアパートナーズ、地上波CMとコネクテッドTV広告を統合運用する「Tele-Digi AaaS for CTV」提供開始

株式会社博報堂DYメディアパートナーズは、Google社が保有する配信ソリューションと連携し、地上波CMとコネクテッドTV広告を統合モニタリングする「Tele-Digi AaaS for CTV」の提供を開始。これにより、テレビデバイス上での動画広告運用の最適化を実現します。


博報堂DYメディアパートナーズが提供する「Tele-Digi AaaS」は、テレビとデジタル(テレデジ)を統合的に管理し、効果的・効率的に運用するソリューションです。

今回提供開始された「Tele-Digi AaaS for CTV」では、地上波CMとコネクテッドTV広告をインプレッションで統合し常時モニタリング、性別年齢・配信エリア・メディア区分での効果比較を即座に実施。これにより従来困難だったテレビデバイス上での放送と通信を融合した動画広告運用の最適化が可能になるとのことです。

「Tele-Digi AaaS for CTV」は既に、複数社を対象とした試験導入を行っており、博報堂DYメディアパートナーズのAaaSコンサルタントが並走することで、ターゲットへの広告の到達をコントロールできることが確認されています。以降、モニタリング指標や分析機能のアップデートを順次実施していく予定です。

博報堂DYメディアパートナーズは、これからもテレデジ広告の効果最大化を可能にするさまざまなサービスを順次導入し、グループの各広告事業会社とともに広告主の事業目標の達成に貢献していくとのこと。

図1 インプレッションを統合モニタリングする“Tele-Digi AaaS for CTV”の概要図

図2 ダッシュボードの描画イメージ

出典元:株式会社博報堂DYメディアパートナーズ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000151.000038657.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


大企業の公開PDF、タイトル情報の未設定が半数超【パワーメディア調査】

大企業の公開PDF、タイトル情報の未設定が半数超【パワーメディア調査】

株式会社パワーメディアは、TOPIX Core30構成企業30社が公式サイトで公開しているPDF資料を対象に、タイトルや作成者などの文書情報(メタデータ)とセキュリティ設定の状況を調査し、結果を公開しました。


電通プロモーション、共感と対話を重視したSNS投稿設計をAIで支援

電通プロモーション、共感と対話を重視したSNS投稿設計をAIで支援

株式会社電通プロモーションは、株式会社電通PRコンサルティングと共同で、エンゲージメントとLTV(顧客生涯価値)につながる関係づくりにつながる関係づくりを支援する新たなメソッド「PR driven SNS」を開発したことを発表しました。


生成AIのおすすめ、約8割が信頼も約6割はWeb検索で再確認【NEXER Group調査】

生成AIのおすすめ、約8割が信頼も約6割はWeb検索で再確認【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、「消費者のAI検索と企業情報への信頼度・選定行動調査」を実施し、結果を公開しました。


オウンドメディアのAI検索対策、8割超が実施も「十分」は23%【PRIZMA調査】

オウンドメディアのAI検索対策、8割超が実施も「十分」は23%【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、オウンドメディアの運用に携わる担当者1,000人を対象に、「オウンドメディアにおける一次情報の活用とAI検索対応」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


記憶に残った電車内広告、見た後の行動率は60%【オリコム調査】

記憶に残った電車内広告、見た後の行動率は60%【オリコム調査】

株式会社オリコムは、首都圏・関西の15~69歳を対象とした「広告の純粋想起」に関する調査の分析結果を発表しました。自由回答で挙がった電車内広告907件を対象に、広告を見た後に関連行動を取ったと回答した割合を算出しています。


ページトップへ