サブスク提供企業、物価高騰・価格競争で新規顧客獲得に苦戦【Macbee Planet調査】

サブスク提供企業、物価高騰・価格競争で新規顧客獲得に苦戦【Macbee Planet調査】

株式会社Macbee Planetは、インターネットを活用した販売促進、集客、知名度向上に力を入れており、サブスクリプション(定期購入)型のサービスを提供しているBtoC企業の経営者・役員・マーケティング担当者を対象に、BtoC企業のLTV向上施策に関する実態調査を実施しました。


約9割が、「近年、新規顧客獲得が難しくなっている」と回答

「あなたは、近年、新規顧客獲得が難しくなっていると感じますか。」と質問したところ、「非常にそう感じる」が37.0%、「ややそう感じる」が52.0%という回答となりました。

新規顧客獲得が難しくなっていると思う理由、「物価高騰により、消費者の購買力が低下しているから」が62.9%で最多

前項で「非常にそう感じる」「ややそう感じる」と回答した方に、「新規顧客獲得が難しくなっていると思う理由を教えてください。」と質問したところ、「物価高騰により、消費者の購買力が低下しているから」が62.9%、「価格競争が激化しているから」が55.1%、「物価高騰により、広告費用をかけられないから」が38.2%という回答となりました。

「需要が減っているから」や「コロナの影響で顧客心理が変化しているから」などの理由も

前項で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「あなたが、新規顧客獲得が難しくなっていると思う理由があれば、自由に教えてください。」と質問したところ、「需要が減っているから」や「コロナの影響で顧客心理が変化しているから」などの回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・37歳:需要が減っているから。
・61歳:サービス内容が固定化している。
・64歳:コロナの影響で顧客心理が変化しているから。
・48歳:マーケットが成熟しており、また営業手法も変更をしなければならない。
・62歳:人件費削減から始まる営業の質と力の低下。
・45歳:昨年からウクライナ情勢、円安の影響を受けてライフラインや商品の値上げが続いている中、賃金が上がってこないことによる先行き不透明。

約7割が「LTV」をマーケティング指標として設定

「あなたの企業では、「LTV(顧客生涯価値)」をマーケティング指標として設定していますか。」と質問したところ、「はい」が69.0%、「いいえ」が26.0%という回答となりました。

8割以上が、「今後、既存顧客のLTV向上への取り組みが重要になる」と回答

「今後、新規顧客獲得のみならず、既存顧客のLTV向上への取り組みが重要になってくると思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が41.0%、「ややそう思う」が43.0%という回答となりました。

約9割が、「前もってLTVが高い顧客にアプローチしていくことが重要」と回答

「LTV向上のために新規獲得において、前もってLTVが高い顧客にアプローチしていくことが重要だと思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が33.0%、「ややそう思う」が55.0%という回答となりました。

6割以上が「新規獲得において、LTVが高い顧客にアプローチできている」と回答

「新規獲得において、LTVが高い顧客にアプローチできていると思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が20.0%、「ややそう思う」が42.0%という回答となりました。

LTVが高い顧客にアプローチできていないと思う理由、「継続的に効果検証を行えていないから」が64.7%

前項で「あまりそう思わない」「全くそう思わない」と回答した方に、「LTVが高い顧客にアプローチできていないと思う理由を教えてください。」と質問したところ、「継続的に効果検証を行えていないから」が64.7%、「LTVが高い顧客を見分けることができていないから」が55.9%、「ユーザーデータや購買データを活用できていないから」が55.9%という回答となりました。

「具体的なアプローチ方法がわからない」や「どのような手法をとっていいかわからない」などの声

前項で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「前もってLTVが高い顧客にアプローチできていないと思う理由があれば、自由に教えてください。」と質問したところ、「具体的なアプローチ方法がわからない」や「どのような手法をとっていいかわからない」などの回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・51歳:具体的なアプローチ方法がわからないから。
・26歳:レスポンス取得結果、一回購入の顧客が大多数を占めるから。
・60歳:従業員のスキルが課題。
・45歳:どのような手法をとっていいかわからない。

約9割が「LTVの高いユーザーを見分け、前もってアプローチできるサービス」に興味

「解約時のユーザーデータや購買データなどを分析し、LTVの高いユーザー(潜在顧客)を見分け、前もってアプローチできるサービスに興味がありますか。」と質問したところ、「非常に興味がある」が42.0%、「やや興味がある」が47.0%という回答となりました。

調査概要

調査概要:BtoC企業のLTV向上施策に関する実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2023年6月6日〜同年6月7日
有効回答:インターネットを活用した販売促進、集客、知名度向上に力を入れており、サブスクリプション(定期購入)型のサービスを提供しているBtoC企業の経営者・役員・マーケティング担当者100名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

出典元:株式会社Macbee Planet

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000108.000023647.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


BtoBホワイトペーパーのダウンロード数は約6割が増加、一方で商談化率5%未満が約7割に【PRIZMA調査】

BtoBホワイトペーパーのダウンロード数は約6割が増加、一方で商談化率5%未満が約7割に【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、ホワイトペーパーを継続的に活用しているBtoBマーケターを対象に ホワイトペーパー活用の実態調査(2026年版)」を実施し、結果を公開しました。


広報・PR担当者の約8割がPR活動の目的・方針に「変化あり」と回答!?生成AIの引用を意識する担当者が約9割【IDEATECH調査】

広報・PR担当者の約8割がPR活動の目的・方針に「変化あり」と回答!?生成AIの引用を意識する担当者が約9割【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHが、同社が運営する「リサピー®️」にて、従業員300名以上の企業に所属し、プレスリリース業務に関与している広報・PR担当者を対象に、調査PR経験者編:LLMO時代の調査PRに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


Job総研、2026年ゴールデンウィークの実態調査結果を発表

Job総研、2026年ゴールデンウィークの実態調査結果を発表

パーソルキャリア株式会社は、同社が運営する調査機関『Job総研』にて、社会人男女を対象に「2026年 ゴールデンウィーク(GW)の実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ネット通販利用者の9割が商品説明を確認。「必ずしっかり読む」は3割、離脱理由1位は「長すぎる」【システムリサーチ調査】

ネット通販利用者の9割が商品説明を確認。「必ずしっかり読む」は3割、離脱理由1位は「長すぎる」【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチは、同社運営する「創作品モールあるる(あるるモール)」にて、全国の20歳~60歳のネット通販をしたことがある男女を対象に、「ネット通販時の商品説明文」に関してアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


スイッチメディア、テレビCM×デジタル広告売上効果をメディア横断で可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」を提供開始

スイッチメディア、テレビCM×デジタル広告売上効果をメディア横断で可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」を提供開始

株式会社スイッチメディアは、テレビCMとデジタル広告を統合したキャンペーン全体の売上効果を可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」の提供を開始したことを発表しました。


ページトップへ