インフルエンサーによるPR投稿の影響力は?10~30代の半数がPR投稿を見て購入経験あり【THECOO調査】

インフルエンサーによるPR投稿の影響力は?10~30代の半数がPR投稿を見て購入経験あり【THECOO調査】

THECOO株式会社は、全国の男女1,000名を対象に「インフルエンサーのPR投稿を通じた影響力」の調査を公開しました。


PR投稿を目にした頻度は週に1回以上が65%

「過去1年間で、どのくらいの頻度でインフルエンサーや芸能人、まとめアカウントによるPR投稿を目にしましたか?」という質問に対し、「ほぼ毎日」は27%、「週に2〜3回程度」は23%、「週に1回程度」は15%あり、SNS利用者は日常的にPR投稿に触れていることが伺えます。

45%がPR投稿をみて購入した経験あり

「インフルエンサーや芸能人、まとめアカウントによるPR投稿を見て購入したことはありますか?」という質問に対し、1度以上あると回答した人は、10代は50%、20代は49%、30代は51%と、10代〜30代では約半数の人がPR投稿をみて1度以上は購入経験があることからSNSが購買意欲の向上に大きく影響していることが伺えます。

PR投稿を見たことがあるSNSは「YouTube」「Instagram」「Twitter」「TikTok」

「PR投稿を目にしたSNSをすべて教えてください」という質問に対し、どの年代でもYouTubeがもっとも多い結果に。10代は他年代と比較してTikTokの割合が2倍以上あり、10代のTikTok利用率が高いことが伺えます。

64%がPR投稿は通常投稿と比較して信頼性は変わらないと回答。しかし87%が一度はPR投稿の内容に不信感を抱いた経験がある。

「インフルエンサーや芸能人、まとめアカウントによる通常投稿での商品・サービスの紹介と比較して、PR投稿の情報度はどう感じますか」という質問に、「信頼性は高まる」「信頼性は変わらない」「投稿内容が面白い・有益であれば信頼性は変わらない」と回答したのは64%となり、半数以上はPR投稿であることが信頼度に影響を与えないといえます。

しかし、「PR投稿の内容が怪しいと感じたことはありますか」という質問に対し、複数回ある・一度はあると回答した人は87%と高い結果となりました。

その理由に「知らないブランド・商材の紹介だった」「普段の投稿スタイルと異なっていた」等が多く、インフルエンサーとブランド・商材の相性がよいこと、インフルエンサーの投稿スタイルにそった投稿内容であることの重要性が伺えます。

PR投稿をみた後の行動は「リンククリック」「後で見返せるようにする」「検索エンジンで検索する」

「PR投稿を見て商品やサービスに興味を持った後にとったことがある行動をすべて教えてください」という質問に対し、「概要欄やコメントに記載されているリンクから詳細を確認する」「SNSでいいね・高評価を押し、後で見返せるようにする」「検索エンジンで検索する」の回答が多くなり、様々な行動をとっていることがわかります。

PR投稿から購入するまでの期間は「数日〜1ヶ月程度」

「ある商品・サービスについてのPR投稿を初めて見た後、どのくらいの期間の後に購入したことがありますか」という質問に対し、「投稿を見て1週間くらい」がもっとも多く、「投稿を見て2〜3日の間」「投稿を見て1ヶ月以内くらい」との回答が多く見られました。投稿を見た後すぐという回答は少ない傾向となり、突発的に購入するよりも数時間〜数日間の検討期間があることが伺えます。

調査概要

・調査名称:インフルエンサーのPR投稿を通じた影響力調査
・調査対象期間:2023年6月14日(水)
・スクリーニング調査期間:2023年6月5日(月)〜 6月8日(木)
・調査対象:全国の男女(15〜59歳)
・有効回答者数:1,000名
・調査方法:インターネット調査
・調査機関:Freeasy

※事前のスクリーニング調査にて「SNSでインフルンサー・芸能人・まとめアカウントなどのPR投稿を見たことがありますか?」という質問に「ある」と回答した方を抽出。

出典元:THECOO株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000365.000015650.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

GMO NIKKO株式会社が運営する「GMO AI検索ラボ」は、Googleの「AIによる概要(AI Overviews)」を認知・利用している全国の15〜59歳1,667名を対象に、「生成AI時代における検索・購買行動」に関する実態を調査しました。商品・サービス検討時に最初に選ぶ情報収集手段や、生成AIをきっかけとした商品発見・購入経験などを明らかにしています。


EC利用者の約3人に1人が返品・交換を見送り 最多理由は「手続きが面倒」【スポルアップ調査】

EC利用者の約3人に1人が返品・交換を見送り 最多理由は「手続きが面倒」【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、全国の20〜59歳のECアクティブユーザー300名を対象に「『返品経験とその後』に関する調査2026」を実施しました。


Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

株式会社Gunosyは、同社が提供する情報キュレーションアプリ「グノシー」において、ニュースの先の展開を読者が予想し、結果とその背景を解説や関連記事で確かめられる機能「グノシー予想」の提供を開始しました。


ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」)と一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(代表理事:木田浩理、以下「EBMI」)は、ヴァリューズの齋藤 ロベルト 義晃が、EBMIの「主任研究員」に就任したことをお知らせいたします。


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


ページトップへ