データ利活用の取り組み「内製化」では不十分?約7割がデータ利活用に課題を感じている【メンバーズデータアドベンチャー調査】

データ利活用の取り組み「内製化」では不十分?約7割がデータ利活用に課題を感じている【メンバーズデータアドベンチャー調査】

株式会社メンバーズの社内カンパニー、メンバーズデータアドベンチャーは、DX・データ分析業務に携わる就業者に対して、企業におけるデータ利活用の重要性と課題についての調査を行い、その結果を公開しました。


企業担当者のデータ利活用に対する課題意識と活用度合い

データ利活用に関する質問で、「データ利活用に課題を感じていますか?」という設問に対して、約7割の企業担当者が「はい」と回答し、データ利活用に課題があることが判明しました(66.9%)。

同様に、「データ利活用に明確な目的やKGI、KPIはありますか?」という設問では、約半数の企業が「ない」と回答し、明確な数値目的が設定されていないことが明らかになりました(51.6%)。

企業のデータ利活用を阻害するハードル

「データ利活用を阻むハードル」として最も多かった回答は、「データ人材不足(64.4%が選択)」でした。次いで「データ基盤の未構築(未整備)」、「データ分析結果をビジネスに活かせていない(利活用できていない)」、「データの部署横断利用ができていない」がほぼ同数で続き、データ人材の不足を筆頭に複数の課題が発生していることが明らかになりました。

データ利活用に向けての各企業の取り組み状況

「お勤め先でのデータ利活用への取り組み」についての設問では、「データ利活用・DXを担う部署が存在する」および「内製化」が最も多い結果となりました。

調査概要

実施媒体:日経クロステックActiveリサーチSpecial
調査方法:インターネット調査
調査期間:2023年4月18日〜同年5月8日
調査対象:DX・データ分析業務に携わる就業者 281名

調査データをダウンロードする

出典元:株式会社メンバーズ メンバーズデータアドベンチャーカンパニー

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000049584.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

Ragate株式会社は、生成AI(ChatGPT、Claude、Gemini等)を活用する事業責任者を対象に「生成AIコストと最適化に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

株式会社Textradeは、同社が運営する「StorePro」にて、キャッシュレス決済を月1回以上利用する20~60代の男女を対象に、「キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTBは、訪日外国人旅行について観光庁・JNTO(日本政府観光局)などの公的統計・調査データやIMF(国際通貨基金)の経済予測およびJTBグループの予約動向などをもとにまとめた、2026年(1月~12月)の訪日旅行市場トレンド予測を公開しました。


note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note株式会社は、同社が運営する「note」で売買された約30万件の有料記事と、月額課金型のメンバーシップのデータを統計的に分析した結果を公開しました。


アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

株式会社ヤプリは、全国のアプリ運用担当者を対象に、「アプリ運用実態調査2025」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ