広告運用担当者の6割以上が動画広告の運用に悩みあり!?「刺さる訴求」「興味を持たれる動画広告」に課題【オリゾ調査】

広告運用担当者の6割以上が動画広告の運用に悩みあり!?「刺さる訴求」「興味を持たれる動画広告」に課題【オリゾ調査】

株式会社オリゾは、動画広告以外に広告を運用した経験があり、かつ動画広告を運用している広告代理店の運用担当者を対象に、動画広告の運用に関する実態調査を実施し、その結果を公開しました。


広告運用担当者の9割以上が、「動画広告」を活用する企業が多くなっていると実感

Q1.あなたは、動画広告を活用する企業が多くなっていると感じますか。」と質問したところ、「非常にそう感じる」が60.1%、「ややそう感じる」が31.7%という回答となりました。

動画広告を活用している媒体、「SNS媒体」が72.1%で最多

「Q2.あなたは、どのような媒体で動画広告を活用していますか。」と質問したところ、「SNS媒体」が72.1%、「ディスプレイ媒体」が44.8%、「Googleディスプレイアドネットワーク」が35.0%という回答となりました。

62.3%が、「動画広告の運用」に悩み・課題があると回答

「Q3.あなたは、動画広告を運用する上で悩み・課題はありますか。」と質問したところ、「かなりある」が16.9%、「ややある」が45.4%という回答となりました。

動画広告運用の課題、第1位「ユーザーに刺さる訴求が思いつかない」、第2位「ユーザーに興味を持たれる動画広告が思いつかない」

Q3で「かなりある」「ややある」と回答した方に、「Q4.動画広告を運用する上での悩み・課題を教えてください。」と質問したところ、「ユーザーに刺さる訴求が思いつかない」が52.6%、「ユーザーに興味を持たれる動画広告が思いつかない」が43.0%、「納品された動画のクオリティが低い」が27.2%という回答となりました。

「コンバージョンを獲るのが難しい」や「コンセプト作り」などの課題も

Q4で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q5.Q4で回答した以外に、動画広告を運用する上での悩み・課題があれば、自由に教えてください。」と質問したところ、「コンバージョンを獲るのが難しい」や「コンセプト作り」などの回答がありました。

<自由回答・一部抜粋>
・31歳:競合優位性が見出せない。
・37歳:コンセプト作り。
・33歳:コンバージョンを獲るのが難しい。
・43歳:思うように閲覧が伸びない。
・34歳:メディアミックスする上で、どのように活用すればよいか迷う。
・49歳:ブランドセーフティー。
・37歳:動画広告の製作費が高い。

動画広告の運用において、「商品・サービスの効果を具体的に想像できること」「メッセージを具体的にして共感性を出すこと」を重視

「Q6.動画広告を運用する上で重視していることを教えてください。」と質問したところ、「商品・サービスの効果を具体的に想像できること」が49.2%、「メッセージを具体的にして共感性を出すこと」が45.9%、「客観的な根拠から信頼性・信憑性を出すこと」が32.8%という回答となりました。

約4割が、動画広告の中で「調査データを活用」

「Q7.あなたは、動画広告の中で調査データを活用したことはありますか。」と質問したところ、「ある」が39.3%、「ない」が47.0%という回答となりました。

調査データの活用による効果、「数値で可視化することで説得力が増す」「信頼性・信憑性を感じさせることができる」が上位

Q7で「ある」と回答した方に、「Q8.動画広告の中で調査データを活用したことによる効果を教えてください。」と質問したところ、「数値で可視化することで説得力が増す」が36.1%、「信頼性・信憑性を感じさせることができる」が33.3%、「調査結果がそのまま広告の訴求につながる」が26.4%という回答となりました。

調査データを活用したことがない企業の54.6%が、「動画広告への調査データの活用」に興味

Q7で「ない」と回答した方に、「Q9.動画広告の中に調査データを活用したいと思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が15.1%、「ややそう思う」が39.5%という回答となりました。

調査データを活用したいと思う理由、「信頼性・信憑性を感じさせることができるから」が61.7%で最多

Q9で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q10.調査データを活用したいと思う理由を教えてください。」と質問したところ、「信頼性・信憑性を感じさせることができるから」が61.7%、「調査結果がそのまま広告の訴求につながるから」が38.3%、「内容に共感され、好感を持たれることができるから」が31.9%という回答となりました。

調査概要

調査概要:動画広告の運用に関する実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2023年10月5日〜同年10月23日
有効回答:動画広告以外に広告を運用した経験があり、かつ動画広告を運用している広告代理店の運用担当者183名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

出典元:株式会社オリゾ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000110996.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

Ragate株式会社は、生成AI(ChatGPT、Claude、Gemini等)を活用する事業責任者を対象に「生成AIコストと最適化に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

株式会社Textradeは、同社が運営する「StorePro」にて、キャッシュレス決済を月1回以上利用する20~60代の男女を対象に、「キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTBは、訪日外国人旅行について観光庁・JNTO(日本政府観光局)などの公的統計・調査データやIMF(国際通貨基金)の経済予測およびJTBグループの予約動向などをもとにまとめた、2026年(1月~12月)の訪日旅行市場トレンド予測を公開しました。


note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note株式会社は、同社が運営する「note」で売買された約30万件の有料記事と、月額課金型のメンバーシップのデータを統計的に分析した結果を公開しました。


アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

株式会社ヤプリは、全国のアプリ運用担当者を対象に、「アプリ運用実態調査2025」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ