広告運用担当者の6割以上が動画広告の運用に悩みあり!?「刺さる訴求」「興味を持たれる動画広告」に課題【オリゾ調査】

広告運用担当者の6割以上が動画広告の運用に悩みあり!?「刺さる訴求」「興味を持たれる動画広告」に課題【オリゾ調査】

株式会社オリゾは、動画広告以外に広告を運用した経験があり、かつ動画広告を運用している広告代理店の運用担当者を対象に、動画広告の運用に関する実態調査を実施し、その結果を公開しました。


広告運用担当者の9割以上が、「動画広告」を活用する企業が多くなっていると実感

Q1.あなたは、動画広告を活用する企業が多くなっていると感じますか。」と質問したところ、「非常にそう感じる」が60.1%、「ややそう感じる」が31.7%という回答となりました。

動画広告を活用している媒体、「SNS媒体」が72.1%で最多

「Q2.あなたは、どのような媒体で動画広告を活用していますか。」と質問したところ、「SNS媒体」が72.1%、「ディスプレイ媒体」が44.8%、「Googleディスプレイアドネットワーク」が35.0%という回答となりました。

62.3%が、「動画広告の運用」に悩み・課題があると回答

「Q3.あなたは、動画広告を運用する上で悩み・課題はありますか。」と質問したところ、「かなりある」が16.9%、「ややある」が45.4%という回答となりました。

■動画広告運用の課題、第1位「ユーザーに刺さる訴求が思いつかない」、第2位「ユーザーに興味を持たれる動画広告が思いつかない」

Q3で「かなりある」「ややある」と回答した方に、「Q4.動画広告を運用する上での悩み・課題を教えてください。」と質問したところ、「ユーザーに刺さる訴求が思いつかない」が52.6%、「ユーザーに興味を持たれる動画広告が思いつかない」が43.0%、「納品された動画のクオリティが低い」が27.2%という回答となりました。

■「コンバージョンを獲るのが難しい」や「コンセプト作り」などの課題も

Q4で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q5.Q4で回答した以外に、動画広告を運用する上での悩み・課題があれば、自由に教えてください。」と質問したところ、「コンバージョンを獲るのが難しい」や「コンセプト作り」などの回答がありました。

<自由回答・一部抜粋>
・31歳:競合優位性が見出せない。
・37歳:コンセプト作り。
・33歳:コンバージョンを獲るのが難しい。
・43歳:思うように閲覧が伸びない。
・34歳:メディアミックスする上で、どのように活用すればよいか迷う。
・49歳:ブランドセーフティー。
・37歳:動画広告の製作費が高い。

■動画広告の運用において、「商品・サービスの効果を具体的に想像できること」「メッセージを具体的にして共感性を出すこと」を重視

「Q6.動画広告を運用する上で重視していることを教えてください。」と質問したところ、「商品・サービスの効果を具体的に想像できること」が49.2%、「メッセージを具体的にして共感性を出すこと」が45.9%、「客観的な根拠から信頼性・信憑性を出すこと」が32.8%という回答となりました。

約4割が、動画広告の中で「調査データを活用」

「Q7.あなたは、動画広告の中で調査データを活用したことはありますか。」と質問したところ、「ある」が39.3%、「ない」が47.0%という回答となりました。

■調査データの活用による効果、「数値で可視化することで説得力が増す」「信頼性・信憑性を感じさせることができる」が上位

Q7で「ある」と回答した方に、「Q8.動画広告の中で調査データを活用したことによる効果を教えてください。」と質問したところ、「数値で可視化することで説得力が増す」が36.1%、「信頼性・信憑性を感じさせることができる」が33.3%、「調査結果がそのまま広告の訴求につながる」が26.4%という回答となりました。

■調査データを活用したことがない企業の54.6%が、「動画広告への調査データの活用」に興味

Q7で「ない」と回答した方に、「Q9.動画広告の中に調査データを活用したいと思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が15.1%、「ややそう思う」が39.5%という回答となりました。

■調査データを活用したいと思う理由、「信頼性・信憑性を感じさせることができるから」が61.7%で最多

Q9で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q10.調査データを活用したいと思う理由を教えてください。」と質問したところ、「信頼性・信憑性を感じさせることができるから」が61.7%、「調査結果がそのまま広告の訴求につながるから」が38.3%、「内容に共感され、好感を持たれることができるから」が31.9%という回答となりました。

調査概要

調査概要:動画広告の運用に関する実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2023年10月5日〜同年10月23日
有効回答:動画広告以外に広告を運用した経験があり、かつ動画広告を運用している広告代理店の運用担当者183名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

出典元:株式会社オリゾ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000110996.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


BtoB企業の「顔」は誰?情報発信への起用は営業部門が最多【PRIZMA調査】

BtoB企業の「顔」は誰?情報発信への起用は営業部門が最多【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業で経営者や社員の個人名を出した情報発信に注力する経営者・役員、マーケティング責任者・担当者、広報・PR担当者505人を対象に、「BtoBの“企業IP”の活用」に関する調査を実施し、結果を公開しました。本調査では、経営者や社員などの個人を「企業の顔」として起用する情報発信を「企業IP」の活用として扱っています。


企業の「中の人」発信、接触者の約2割が購入・利用【オトバンク調査】

企業の「中の人」発信、接触者の約2割が購入・利用【オトバンク調査】

株式会社オトバンクは、同社が運営するポッドキャスト制作事業「PitPa」にて、企業の経営者や社員など「企業で働く人」が発信する情報と消費者の反応に関する調査を実施し、結果を公開しました。


環境配慮商品の購入意向、約4割が「気候変動の実感」を理由に【BCG調査】

環境配慮商品の購入意向、約4割が「気候変動の実感」を理由に【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、全国の15~69歳の消費者3,300人を対象に「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」を実施し、結果を公開しました。


マンガの商品紹介、6割が体験描写に「共感しやすい」【NEXER Group・デジタル職人調査】

マンガの商品紹介、6割が体験描写に「共感しやすい」【NEXER Group・デジタル職人調査】

株式会社NEXER Groupは、デジタル職人株式会社と共同で、全国の男女500名を対象に「マンガを活用したストーリー型コンテンツに関するアンケート」を実施し、その結果を公開しました。


大企業の公開PDF、タイトル情報の未設定が半数超【パワーメディア調査】

大企業の公開PDF、タイトル情報の未設定が半数超【パワーメディア調査】

株式会社パワーメディアは、TOPIX Core30構成企業30社が公式サイトで公開しているPDF資料を対象に、タイトルや作成者などの文書情報(メタデータ)とセキュリティ設定の状況を調査し、結果を公開しました。


ページトップへ