博報堂DY、オンライン/オフライン統合広告運用「Tele-Digi AaaS」で購買関連データの連携を開始

博報堂DY、オンライン/オフライン統合広告運用「Tele-Digi AaaS」で購買関連データの連携を開始

株式会社博報堂DYメディアパートナーズは、購買関連データをAaaSに連携し テレビとデジタルを統合管理して効果・効率的な広告運用を行うソリューション「Tele-Digi AaaS」で購買関連データを連携するサービス「Tele-Digi AaaS for Purchase」の提供を開始することを発表しました。第一弾では、Amazon.co.jp上の購買や検索等のサイト内行動を含めたテレデジ統合運用を実現する機能をリリースするとのことです。


「Tele-Digi AaaS」は、博報堂DYメディアパートナーズが提唱する、広告主の広告効果最適化を通して事業成長に貢献する次世代型モデル「AaaS」のソリューションのひとつで、テレビとデジタル(テレデジ)を統合的に管理し、効果的・効率的な広告運用を行うことが可能です。


「Tele-Digi AaaS for Purchase」は、購買に関連する多種多様なデータを統合することでオンライン/オフラインの購買やカスタマージャーニーにテレビ/デジタル広告がどのように寄与しているのかを可視化・統合管理し、最適な広告運用を目指すソリューション。

今回、第一弾として博報堂DYメディアパートナーズ独自のアルゴリズムを活用し、Amazon広告(Amazon Ads)のシグナルを含む各種インサイトを掛け合わせて分析をすることで、テレビCM・Amazon広告への接触がAmazon.co.jp上での購買・検索行動に与える影響をダッシュボードで可視化することができます。

本ソリューションにより、購買起点でのモニタリングからプラニング、バイイングの一気通貫した最適化を行うことができるとともに、テレビCMに連動して各種運用型デジタル広告の出稿タイミングや出稿量を自動で調整できる「Digital AaaS Moment Ads」を組み合わせることで、テレビCMと連動したデジタル広告の配信も可能となり、運用の更なる高度化を実現できるとのことです。

出典元:株式会社博報堂DYメディアパートナーズ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000171.000038657.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


Z世代がAIを人に例えると、社会人は「カウンセラー」、大学生は「友達」【マイナビ調査】

Z世代がAIを人に例えると、社会人は「カウンセラー」、大学生は「友達」【マイナビ調査】

株式会社マイナビは、同社が運営する『マイナビティーンズラボ』にて、Z世代のAI活用状況調査(社会人・大学生)を実施し、結果を公開しました。


Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、生成AIを導入している企業で働くZ世代(22〜28歳)の会社員を対象に、「生成AI時代の業務意識と上司への期待に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®︎」にてBtoB向け商材を扱う企業で、マーケティングやコンテンツ制作(ホワイトペーパー、事例集、調査レポート等)を1年以上担当している会社員を対象に、BtoBマーケティングコンテンツ制作担当者の実態調査を実施し、結果を公開しました。


セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

株式会社アシュアードは、同社が運営するセキュリティの信用評価プラットフォーム「Assured」にて、従業員数1,000名以上の大手企業に所属する情報システム・セキュリティ部門の方を対象にクラウドサービスの利用の際の公開情報の確認状況やサービス選定への影響について、セキュリティの情報開示に関する実態を調査し、結果を公開しました。


BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、直近1年以内に、勤務先で法人向けサービス(BtoB商材)の導入検討・選定に関わった」と回答した方決裁者・責任者・担当者を対象に、BtoB購買プロセスにおける「7つの大罪」実態調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ