サイボウズ、国内企業におけるDX推進の現状と浸透・定着に向けた提言をまとめたホワイトペーパーを公開

サイボウズ、国内企業におけるDX推進の現状と浸透・定着に向けた提言をまとめたホワイトペーパーを公開

サイボウズ株式会社は、国内企業におけるDX推進の現状と、DXの浸透・定着に向けた提言をまとめた「日本企業のDX:これからの5年に向けた提言」を公開しました。


DXの重要性が叫ばれて5年以上が経過し、企業の取り組みは活発化しているものの、その進捗や成果は企業によって大きな差が生じています。今回サイボウズが公開したホワイトペーパーでは、国内企業におけるこれまでのDXへの取り組みについて調査結果を基に総括するとともに、デジタルが前提となる時代に適合する持続可能なDXのあるべき姿と、その実現に向けてこれからの5年に求められる方策が提言されています。

<調査報告抜粋>本格的かつ全社的なDX推進にはIT部門の関与が不可欠

DXの推進にIT部門がどのように関与しているかの調査では、IT部門が中心、またはDX推進部門とIT部門が一体となって推進していると回答した企業において、本格的かつ全社的なDX推進の傾向が見られ、IT部門の関与が不可欠であることがうかがえます。

調査報告の全文はこちらから確認できます。

調査概要

名称:企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)推進実態調査
調査主体:株式会社アイ・ティ・アール
調査年月:2023 年 8 月
調査対象:ITR顧客企業およびITR保有の独自Webパネルを対象に、従業員数100名以上の企業のIT戦略決定者、IT企画立案者、IT実務者に該当する課長職以上
有効回答数:562件

出典元:サイボウズ株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000261.000027677.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


LINEヤフー、中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目的に 「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足

LINEヤフー、中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目的に 「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足

LINEヤフー株式会社は、日本企業の99.7%を占める中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目指す「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足したことを発表しました。


BtoB経営者の34.7%がリードの「量」、37.6%が「質」を理想通り獲得できていない【IDEATECH調査】

BtoB経営者の34.7%がリードの「量」、37.6%が「質」を理想通り獲得できていない【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、リード獲得のための施策を実施しているBtoB企業の経営者・役員を対象に、【2026年版】BtoB企業経営者のリード獲得に関する課題調査を実施し、結果を公開しました。


6割が「数字は出ているのに受注につながらない」と回答。営業・マーケ連携の実態は?【ファストマーケティング調査】

6割が「数字は出ているのに受注につながらない」と回答。営業・マーケ連携の実態は?【ファストマーケティング調査】

ファストマーケティング株式会社は、法人向け(BtoB)の商品・サービスを提供する企業に勤め、営業・マーケティングに関与する会社員を対象に「BtoBマーケティングに関する実態調査 2026」を実施し、結果を公開しました。


Webフォームのメール誤入力を74.3%が懸念、実在確認の導入は13.7%【プリモポスト調査】

Webフォームのメール誤入力を74.3%が懸念、実在確認の導入は13.7%【プリモポスト調査】

株式会社プリモポストは、BtoC企業のマーケティング・Web・情報システム担当者を対象に「顧客が入力するWebフォームの機会損失に関する実態調査2026」を実施し、結果を公開しました。


電通、生成AIを活用した新マーケティング手法「DNAマーケティング」を開発

電通、生成AIを活用した新マーケティング手法「DNAマーケティング」を開発

株式会社電通は、生成AIを活用し、ブランド、コンテンツ、メディア、地域など多様な対象の価値を共通の構造で捉え、多数の候補の中から本質的な親和性の高い組み合わせ="勝ち筋"とその根拠を発掘する新たなマーケティング手法として、「DNAマーケティング」(本質的な親和性〔Discover Native Affinity:DNA〕)を開発したことを発表しました。


ページトップへ