ChromeのサードパーティーCookie廃止に向け、早急な対策の必要性を感じている広告代理店は約6割【イルグルム調査】

ChromeのサードパーティーCookie廃止に向け、早急な対策の必要性を感じている広告代理店は約6割【イルグルム調査】

広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」を提供する株式会社イルグルムは、Web施策の支援を実施している広告代理店/コンサルティングファーム/制作会社の担当者を対象に、サードパーティーCookie廃止に向けた広告代理店の意識調査を実施し、結果を公開しました。


約6割が、サードパーティーCookie廃止に向け「早急な対策の必要性」を実感

「あなたは、ChromeのサードパーティーCookie廃止に向け、早急な対策の必要性を感じていますか。」と質問したところ、「とても感じている」が15.9%、「やや感じている」が40.3%という回答となりました。

■Web広告効果の”計測/分析”で、対応するべきだと思う理由、「媒体ごとに計測ロジックが異なり分析しづらくなるから」が66.4%で最多

「とても感じている」「やや感じている」と回答した方に、「あなたが、Web 広告効果の”計測/分析”で、対応するべきだと思う理由を教えてください。」と質問したところ、「媒体ごとに計測ロジックが異なり分析しづらくなるから」が66.4%、「CV計測精度が低下し実CVとの乖離が発生するから」が47.8%、「アトリビューション分析の精度が低下するから」が29.2%という回答となりました。

■Web広告の”配信”で、対応するべきだと思う理由、「リタゲ含むオーディエンスターゲティング広告が制限されるから」が60.2%

「とても感じている」「やや感じている」と回答した方に、「Q5.あなたが、Web 広告の”配信”で、対応するべきだと思う理由を教えてください。」と質問したところ、「リタゲ含むオーディエンスターゲティング広告が制限されるから」が60.2%、「ターゲティング精度が低下するから」が58.4%、「今までと同様の費用対効果が得られなくなるから」が40.7%という回答となりました。

ChromeのサードパーティーCookie 廃止に向けた対策をクライアントに提案している人の中で最も多かった回答は、「ファーストパーティーCookieの活用」が57.1%

「あなたは、現在Chromeのサードパーティー廃止に向けた提案を提案していますか」で「提案している」27.9%と回答した方に、「現在サードパーティーCookie廃止に向けどのような対策を実施していますか」と質問したところ、「ファーストパーティーCookie の活用」が57.1%、「コンバージョンAPI の活用」が46.4%、「計測/分析環境の見直し」が37.5%という回答となりました。

調査概要

調査概要:サードパーティーCookie廃止に向けた広告代理店の意識調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2024年2月16日〜同年3月8日
有効回答:Web 施策の支援を実施している広告代理店/コンサルティングファーム/制作会社の担当者201名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

出典元:株式会社イルグルム

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000347.000009812.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

株式会社Gunosyは、同社が提供する情報キュレーションアプリ「グノシー」において、ニュースの先の展開を読者が予想し、結果とその背景を解説や関連記事で確かめられる機能「グノシー予想」の提供を開始しました。


ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」)と一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(代表理事:木田浩理、以下「EBMI」)は、ヴァリューズの齋藤 ロベルト 義晃が、EBMIの「主任研究員」に就任したことをお知らせいたします。


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONEは、AIエージェントが自律的に商品を理解・選択するための商品データを整備する「Data Enrichment for 商品インサイト」の提供を開始しました。次世代コマース統合ソリューション「Agentic Commerce ONE™」の新たなラインナップとして、商品スペックと体験価値の因果関係を言語化し、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成するといいます。


Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

株式会社MERYは、全国の15歳~30歳の女性を対象に実施した「Z世代の購買に関するMERYアンケート」の結果を発表しました。


ページトップへ