サードパーティCookie廃止に向けた対策を約5割が実施中 対策の1位に「メガプラットフォームのCookieレス広告」【ナイル調査】

サードパーティCookie廃止に向けた対策を約5割が実施中 対策の1位に「メガプラットフォームのCookieレス広告」【ナイル調査】

ナイル株式会社は、マーケティング従事者を対象に、GoogleサードパーティCookie廃止の動きに対する直近1年のデジタルマーケティング予算、広告費用動向を調査し、結果を公開しました。


約6割が直近1年でデジタルマーケティング予算が「増えた」と回答

直近1年のデジタルマーケティング予算の変化を聞いたところ、約6割が「増えた」「どちらかといえば増えた」と回答しました。

デジタルマーケティングの中で重要度の高い施策1位「コンテンツマーケティング」

次に、デジタルマーケティング予算が増加傾向の中で、最も重要度の高い手法を聞きました。1位は「コンテンツマーケティング(46.2%)」、2位「SEO(38.4%)」、3位「SNSマーケティング(31.3%)」、次いで「動画マーケティング(30.5%)」であることがわかりました。

サードパーティCookie廃止による広告予算変化「増えた」が半数、「変わらない」が約3割

デジタルマーケティング予算が増加傾向の中で、デジタル広告予算の変化について聞きました。Google ChromeでのサードパーティCookie廃止の動きがある中でも、広告予算は約5割が増加傾向で、約3割が直近1年での変動はないと回答しました。

約3割は「サードパーティCookie廃止に向けた対策をしていない」と回答

続いて、サードパーティCookieの段階的廃止へ向けた対策状況について聞くと、対策している企業は約5割でした。一方で、約3割が対策していないと回答しています。

サードパーティCookie廃止に向けた対策1位「メガプラットフォーム(Google/Meta等)のCookieレス広告」

サードパーティCookieの段階的廃止に対する対策として、今後実施または検討していることとして、最も多い回答は「メガプラットフォーム(Google/Meta等)のCookieレス広告(63.5%)」でした。

次いで「自社のゼロ/ファーストパーティデータ活用(47.4%)」、「デジタル広告以外のデジタルマーケティング施策強化(39.4%)」でした。

約3割が、「AI活用したマーケティング強化(33.7%)」と回答しており、今後よりマーケティングにおいてAI活用が活発になる傾向があることがわかりました。

調査概要

・調査期間:2024年4月1日~5日
・調査方法:インターネット調査(Fastask利用)
・調査対象:全国マーケティング従事者463名(BtoB 72.8%・BtoC 27%・その他 0.2%)
・年齢:20~29歳(19.2%)、30~39歳(48.4%)、40~49歳(32.4%)

出典元:ナイル株式会社(ナイルのマーケティング相談室調べ)

【サードパーティCookie廃止に伴う広告予算の動向調査】 | ナイルのマーケティング相談室

https://www.seohacks.net/blog/23511/

デジタルマーケティングに役立つ情報発信メディア「ナイルのマーケティング相談室」を運営するナイル株式会社は、マーケティング従事者463名を対象に、GoogleサードパーティCookie廃止の動きに対する直近1年のデジタルマーケティング予算、広告費用動向を調査しました。

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、生成AIを導入している企業で働くZ世代(22〜28歳)の会社員を対象に、「生成AI時代の業務意識と上司への期待に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®︎」にてBtoB向け商材を扱う企業で、マーケティングやコンテンツ制作(ホワイトペーパー、事例集、調査レポート等)を1年以上担当している会社員を対象に、BtoBマーケティングコンテンツ制作担当者の実態調査を実施し、結果を公開しました。


セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

株式会社アシュアードは、同社が運営するセキュリティの信用評価プラットフォーム「Assured」にて、従業員数1,000名以上の大手企業に所属する情報システム・セキュリティ部門の方を対象にクラウドサービスの利用の際の公開情報の確認状況やサービス選定への影響について、セキュリティの情報開示に関する実態を調査し、結果を公開しました。


BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、直近1年以内に、勤務先で法人向けサービス(BtoB商材)の導入検討・選定に関わった」と回答した方決裁者・責任者・担当者を対象に、BtoB購買プロセスにおける「7つの大罪」実態調査を実施し、結果を公開しました。


dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

dentsu Japan は、OpenAIとの戦略的な連携を開始し、ChatGPT上での顧客体験開発を起点に 企業の事業活動全体のAI化を支援していくと発表しました。


ページトップへ