目標指標（売り上げなど）の成長度とマーケティング活動の関係
2023年の目標指標（売り上げなど）の成長度とマーケティング活動の関係性を示したのが下のグラフ。「前年より大きく成長した」と回答した人のうち、55.2％が「マーケティング活動の影響が大きい」と回答。
マーケティング活動が企業の売り上げなどに多大な影響を及ぼしていることがわかります。
■2023年の目標指標（売り上げなど）の成長度とマーケティングの関係
デジタルマーケティングにおける課題は「人材」と「ツール」
本調査の結果、デジタルマーケティング活動の足かせとなっている課題は「人材」と「ツール」の2領域に集中していることがわかりました。
人材領域では、「デジタルマーケティングの知識があり、施策を実施できるメンバーが足りない」という回答が42.6％となっており、特に知識・ノウハウに対する課題感が強い状況です。
さらに、「デジタルマーケティングに関するツールが不足している／ない」が26.7％、「デジタルマーケティングツールの導入効果を正しく評価できていない」が24.8％となっており、マーケティング施策を効率良く、しかも効果を実証できる形で実行できる環境が求められています。
■デジタルマーケティングの課題
デジタル顧客体験の改善がトレンドを形成
各種デジタルマーケティング施策の取り組み状況と成果について、同社が2021年に実施した同様の調査結果と今回の調査結果と比較したところ、「CRO（コンバージョンレート最適化）」「Webサイト速度向上」「CRM」のような、デジタル顧客体験改善に関する施策への注力度が高まっていることがわかりました。
なお、掲出のデータは抜粋したものであり、本レポート内には「デジタル広告」「SEO／コンテンツマーケティング」「ソーシャルメディア運用」「CRO」「Webサイト速度向上」「チャット運用」「CRM」「メールマガジン」の8施策の動向が掲載されています。
■CROの取り組み状況と成果（2024年・2021年比較）
マーケティング施策の大半は自社完結で実施されている
本調査では、各種マーケティング施策の実務担当者についても質問を投げかけています。明らかになったのは、あらゆるマーケティング施策でのインハウス志向。選択肢とした11の施策領域のうち7つの施策領域で、自社完結型が50％以上を占めています。
■デジタルマーケティングの各領域における施策の運用実務の状況
マーケティング施策の主担当者に中途採用人材は少ない
マーケティング実務の主たる担当者についてたずねたところ、「社外から中途採用」がマーケティング実務のメイン人材層となるケースが非常に少ないことがわかりました。どの施策領域でも20％を超えることはありません。
デジタルマーケティングは高度な知識・ノウハウを求められるケースが多く、専門人材が活躍する領域です。最大の課題となっている知識・ノウハウ不足は、このようなインハウス志向が要因となっている可能性が否定できません。
■デジタルマーケティング実務の担当者の経歴
マーケティングツール運用の最大の課題は「使いこなせない」こと
マーケティングツールの運用で抱えている課題を質問したところ、すべてのマーケティングツールで最も課題視されていたのは、「効果のある施策を立案・実施するノウハウが社内にない（なかった）」ことでした。10種類中7種類のマーケティングツールで、40％以上の回答を集めています。
一方で、ツール導入時に大きなテーマとなる機能を課題視している回答者はどのツールにおいても20％前後に止まりました。どんなに多機能なツールでも、導入しただけでは成果を生み出すことはできません。適切な運用が必要です。多くの企業でマーケティングツールの「宝の持ち腐れ」現象が起きているようです。
■マーケティングツールを運用するうえでの課題
「費用対効果を検証できない」ことが解約・乗り換えの要因に
本調査ではマーケティングツールの解約・乗り換え理由についても回答を得ています。各選択肢に対して、解約・乗り換え理由として影響度の大きい順に、1位～3位までの順位をつけてもらいました。
最も回答が集まったのは当然のことながら「費用対効果が合わなかった、適切でない」です。加えて注目すべきなのは2番目に回答の多かった「費用対効果を検証することができない」。マーケティングのDXが叫ばれ始めた当初は、ツールを導入することがゴールになっている企業が少なくありませんでした。
ブームが落着き、マーケティングツールに対して冷静に費用対効果を見極めようとする企業が増加していることがわかります。
■マーケティングツールの解約・乗り換え理由
調査概要
調査名｜Webサイトの活用状況に関するアンケート
調査期間｜2024年1月26日～2024年1月28日
調査方法｜インターネットアンケート調査
実施機関｜株式会社マクロミル
調査対象・有効回答者数
消費者向け（toC）のECサイト、予約・申し込み型サイト、メディアサイト等を運営している企業の、事業・デジタルマーケティングに関する役職者、258名
出典元：Repro株式会社
※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。
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