東急エージェンシー、企業ブランディングの取り組みに関するアンケート調査結果を公開

東急エージェンシー、企業ブランディングの取り組みに関するアンケート調査結果を公開

株式会社東急エージェンシーは、同社のブランドコンサルティングユニット「ゆえん」にて、企業の経営者と従業員に対して「ブランディング実践企業の実態調査」を実施し、結果を公開しました。


企業ブランディングを実践している割合は、3割弱

企業ブランディング実践のきっかけは、事業拡大や事業環境変化、更には人材獲得も

ブランディングの実践は、外部企業の支援を受けて進めるケースが多い

ランディングの満足度の高さと継続率は相関しており、継続してブランディングを実践している企業ではその満足度も高い

自社内のみで行うブランディングより、外部企業に支援を受けたブランディング実践のほうが継続性が高い

継続して実践する持続型ブランディングのポイントは、「社内」「経営」「ステークホルダー」への働きかけを行うことが鍵である

外部企業による支援では自社単独よりも多くのメリットが得られるが、デメリットも存在する

<満足の理由>
・社内だけでは思いつかない結論に至ったから
・プロの手を借りることは大事な所に関しては必要
・整理され頭に入りやすい形に仕上がった

<不満の理由>
・やらされ感が強い
・自社で考えず、外部委託して考えた理念の意味が社内で浸透していないから
・コンサルの考え方がズレているところがあったから

調査概要

2024年7月「企業ブランディングの実態調査」
企業ブランディングの経験がある企業の経営者および従業員 n=2,200

出典元:株式会社東急エージェンシー

引用:https://www.tokyu-agc.co.jp/assets/img/page/news/2024/release20240902.pdf

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


電車内広告が企業の信頼度向上に"良い影響を与えると思う"が約6割【オリコム調査】

電車内広告が企業の信頼度向上に"良い影響を与えると思う"が約6割【オリコム調査】

株式会社オリコムは、首都圏(東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県)にお住まいの15~69歳の方を対象に、「電車内広告が企業の信頼度に及ぼす影響」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


「AIは仕事を奪う」は誤解?WEBデザイナーの6割以上が単価上昇を実感、AI活用で「修正回数が減った」も6割超【日本デザイン調査】

「AIは仕事を奪う」は誤解?WEBデザイナーの6割以上が単価上昇を実感、AI活用で「修正回数が減った」も6割超【日本デザイン調査】

株式会社日本デザインは、同社が運営するゼロイチWEBデザインスクール「デザスク」にて、直近3か月以内に有償でデザイン案件を受託し、デジタル素材を制作したフリーランス・副業WEBデザイナーを対象に、フリーランス・副業WEBデザイナーのAI活用実態と2026年展望調査を実施し、結果を公開しました。


約4割が「AIが作った広告は信頼しにくい」と回答!"AIっぽさ"が広告への不信感につながる実態【システムリサーチ調査】

約4割が「AIが作った広告は信頼しにくい」と回答!"AIっぽさ"が広告への不信感につながる実態【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチは、同社が運営する「創作品モールあるる(あるるモール)」にて、全国の20代~50代の男女を対象に、「AI広告の印象や信頼性」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

Ragate株式会社は、生成AI(ChatGPT、Claude、Gemini等)を活用する事業責任者を対象に「生成AIコストと最適化に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

株式会社Textradeは、同社が運営する「StorePro」にて、キャッシュレス決済を月1回以上利用する20~60代の男女を対象に、「キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ