博報堂生活総合研究所、暮らし全般のデジタル化の度合いを調べる生活DX定点調査の結果を発表

レシピや商品など｢情報取得｣や｢少額決済｣ではデジタル比率が過半となる一方、｢診療｣や｢旅行｣などは1割未満に留まりました。

生活の各分野のうち、デジタル比率が5割を超えたのは｢情報取得｣や｢店舗での少額決済｣など4分野となりました。

デジタル比率が3～4割台だったのは｢商品の売買｣、｢読書｣や｢誰かとのゲーム｣、｢イベント参加｣｢会議参加｣など8分野。残り17分野はデジタル比率が3割未満だが、｢ファッション｣、｢診療｣や｢旅行｣なども1割前後はデジタル化されていました。

全体として情報取得、コミュニケーション、商品売買に関する分野はデジタル比率が高く、デジタル化が一歩先に進んでいる傾向が見受けられる一方、衣食住や学び、恋愛などに関することはまだアナログ比率が高い傾向にあります。

全般的に男性は女性に比べデジタル比率の高い分野が多い傾向になりました。

特にオンラインでの｢試着｣や｢デート｣、｢誰かとの動画視聴｣や｢誰かとのゲーム｣などで男女差が大きくなりました。

全般的に若い年代ほど上の年代に比べデジタル比率の高い分野が多い傾向にあります。

特に｢物品売買｣や｢子供の授業/習い事｣、｢コンサート参加｣、また｢漫画を読む｣などで年代差が大きくなりました。

多分野でハイブリッド派が過半数を超える結果に。｢旅行｣などはアナログ派が多い傾向でした。

生活の各分野のうち多くの分野でデジタルとアナログを｢両方する方がよい（ハイブリッド）｣派が過半を占めていました。ただし、｢旅行｣、｢ファッション｣、｢デート｣、｢恋愛相手との出会い｣、｢コンサート参加｣については｢アナログだけに絞りたい｣派が最も多い結果に。

｢デジタルだけに絞りたい｣派の比率が比較的多いのは｢店舗での少額決済｣や｢レシピを見る｣、｢品物の売買｣などでした。

調査目的：生活のあらゆる分野をデジタル化するツールやサービスが登場する中、各分野のデジタル/アナログ比率は現状でどの程度か、今後どの程度デジタル化意向があるかなどを回答してもらうものです。
[聴取している生活の分野について]生活全体の網羅的な聴取を目指し、生活総研の時系列調査｢生活定点｣で聴取している分野をベースにしつつ、近年デジタル化が進んでいる分野を加え設定しました。
調査地域：全国
調査対象：15～69歳男女
対象者割付：全国8エリアの人口構成比(性年代)にあわせて割付
調査人数：合計5,000人
調査方法：インターネット調査
調査時期：2024年3月22日～3月25日
調査機関：QO株式会社

出典元：株式会社博報堂

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