スマートニュース、SmartNewsのトップ画面全面に配信可能な縦型静止画広告の提供を開始

スマートニュース、SmartNewsのトップ画面全面に配信可能な縦型静止画広告の提供を開始

スマートニュース株式会社は、ニュースアプリSmartNewsのトップ画面全面に配信可能な縦型静止画広告「Top News Display Ads」の提供を開始したことを発表しました。


スマートニュース株式会社は3月に、SmartNewsのトップ画面全面に縦型動画広告を配信できる「Top News Video Ads」の提供を開始。「Top News Video Ads」が好評の中、より短時間でブランド認知が可能な静止画による全面広告へのニーズも高まっているといいます。

そこで今回、同社では、当初ローンチ予定を前倒し、「Top News Display Ads」の提供を開始。ブランド領域の縦型動画・静止画双方の広告需要に積極的に応えていくとのことです。

「Top News Display Ads」の特長

「Top News Diplay Ads」では、SmartNewsアプリのトップ画面や主要なチャンネルで、全面の縦型静止画広告を配信。静止画広告の特徴として、ユーザーの視聴完了を待たずに、商品・ブランドの認知向上が期待できるといいます。

出典元:スマートニュース株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000658.000007945.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


AIOが表示されるかどうかは、業種よりも「どんな聞かれ方をしているか」に強く左右されている【EXIDEA調査】

AIOが表示されるかどうかは、業種よりも「どんな聞かれ方をしているか」に強く左右されている【EXIDEA調査】

株式会社EXIDEAは、同社開発の検索結果モニタリングシステムを利用して、日本語Google検索 33,201クエリを対象にAI Overview(AIO)表示に関する独自調査を実施し、結果を公開しました。


「もう書くことがない…」BtoBマーケターの約8割が陥る“ネタ切れ”の実態【PRIZMA調査】

「もう書くことがない…」BtoBマーケターの約8割が陥る“ネタ切れ”の実態【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB事業会社のマーケティング担当者・広報担当者を対象に、「BtoB事業におけるコンテンツマーケティングの“ネタ”」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、AI対話型でデジタル広告ダッシュボード分析をサポートする「Execution Agent」の提供を開始

電通デジタル、AI対話型でデジタル広告ダッシュボード分析をサポートする「Execution Agent」の提供を開始

株式会社電通デジタルは、AIを活用したマーケティングソリューションブランド「∞AI®(ムゲンエーアイ)」において、マーケティングコミュニケーション施策における一連のプロセスをAIエージェントとの対話により実現する 「∞AI MC Planning」に、デジタル広告のダッシュボード分析をAIとの対話形式で行う新機能「Execution Agent」を追加し、提供を開始したことを発表しました。


企業のマーケティング部門最終責任者の75%以上が、生成AIの普及は自社のプロモーション戦略に「影響を与えている」と回答【バリューコマース調査】

企業のマーケティング部門最終責任者の75%以上が、生成AIの普及は自社のプロモーション戦略に「影響を与えている」と回答【バリューコマース調査】

バリューコマース株式会社は、企業のマーケティング部門最終責任者(20代~50代の男女)を対象に「2026年AI時代のプロモーション戦略に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


メディア視聴時間は減少に転換、タイパ志向とAI普及が消費行動の変化を加速【BCG調査】

メディア視聴時間は減少に転換、タイパ志向とAI普及が消費行動の変化を加速【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、日本全国の15歳から69歳までのメディア利用者を対象に実施した「2025年度メディア消費者行動調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ