SEO対策、企業の40％が重要視も実施率は25％未満【メディアリーチ調査】

SEO対策を「非常に重要」「重要」と回答した企業は40.6％で、約4割の企業がSEOの重要性を認識していることがわかります。ただし、「どちらともいえない」との回答が41％と最も多く、SEOの具体的な価値に対する理解や確信が不足している現状も明らかです。

この背景には、SEOの成果が他のマーケティング施策と比較して目に見えにくいことや、正確な効果測定の難しさが影響していると考えられます。一方、「重要ではない」「あまり重要ではない」という否定的な回答が18.4％にとどまる点から、多くの企業がSEOをマーケティング施策として検討する段階にはあるといえます。

企業がSEOの重要性をより強く認識するためには、具体的な成功事例の提示や、ROI（投資対効果）を明確に示す取り組みが必要です。

現在SEO対策を実施している企業は全体の24.4％で、取り組んでいる企業はまだ少数派にとどまっています。ただし、「現在は実施していないが今後実施予定」と回答した企業が18％存在しており、SEOに対する潜在的な関心の高さがうかがえます。

一方で、「現在も今後も実施予定がない」と回答した企業は44％と過半数に迫り、SEO対策が全ての企業にとって必須とされているわけではない現状が示されています。このデータから、SEOの導入を検討する企業を増やすには、SEOがどのように事業成長に寄与するかを具体的に説明する必要があると考えられます。

また、SEO導入後の初期成果を早期に可視化することで、継続的な取り組みを促進できる可能性があります。

SEO対策を行う主な目的として最も多かったのは「新規顧客の獲得」で40.57％を占めており、多くの企業が新規市場の開拓やリードジェネレーションをSEOに期待していることがわかります。また、「ウェブサイトのアクセス増加（集客強化）」や「自社ブランドやサービスの認知度向上」が次いで多く、SEOがマーケティング戦略の中で収益拡大とブランド価値向上の両面に寄与していることがうかがえます。

一方、「既存顧客のエンゲージメント向上」や「広告費削減」といった目的の割合が低い点は、SEOの活用がまだ特定のフェーズに限定されていることを示しています。今後は、既存顧客の維持やLTV（顧客生涯価値）の向上にもつながる戦略としてのSEOの有効性を示すことで、活用の幅が広がる可能性があります。

SEO対策に割いている年間予算では、「100万円未満」が36.79％で最多となり、SEOに対して比較的慎重な投資姿勢が伺えます。「100～300万円未満」「300～500万円未満」「500万円以上」と回答した企業も一定数存在しますが、全体的にSEOが多額の予算を必要とする取り組みであると認識されていないことがわかります。

特に「投資していない」「わからない」といった回答も18％近くあり、SEOへの費用配分が明確に計画されていない企業が少なくないことを示しています。企業にとって、投資対効果を実感できる形で成果を示すことが、今後のSEO予算の拡大につながる重要な要素となるでしょう。

SEO対策の課題として「効果が見えにくい」が47.17％で最多でした。これは、SEOが長期的な取り組みであり、他の広告施策と比べて成果が直接的に現れにくいという特性が影響しています。「社内リソースが不足している」や「競合との差別化が難しい」といった回答も多く、特に中小企業においては、限られたリソースの中で成果を上げる必要がある現状が見て取れます。

また、「専門知識が足りない」や「費用対効果が低い」といった回答からは、SEOを効果的に実施するための知識と経験が不足している企業が多いことが示されています。これらの課題を解消するためには、外部パートナーの活用や、具体的なKPIを設定して進捗を管理する仕組みを整えることが重要です。

SEO対策を実施できる社内人材が「十分にいる」と回答した企業は7.6％と少数派で、「一部の業務を担当できる人材がいる」と答えた企業も19％にとどまりました。

さらに、約半数の企業が「社内にも外部にも人材がいない」と回答しており、SEOの導入や実行における大きな障壁となっていることがうかがえます。この状況を解消するためには、専門的な知識を持つ人材の採用や育成が不可欠です。また、SEOの初期段階では外部パートナーを活用し、ノウハウを社内に移行していくモデルも有効な戦略といえます。

SEO対策を外注する際に最も重視されるポイントは「コストパフォーマンス」で51.4％を占め、価格と効果のバランスが企業の関心の中心であることがわかります。「提案内容の具体性・妥当性」や「業界での実績・経験」も高い割合を占めており、企業は具体的で信頼できるパートナーを求めています。

一方で、「最新のSEO技術やトレンドへの対応力」を重視する回答は少なく、企業の多くが基礎的かつ確実な成果を求めていることが示唆されます。これを踏まえると、SEO業者には、具体的な成果を分かりやすく提示しつつ、企業の個別ニーズに対応する柔軟性が求められるといえます。

【調査方法】インターネット調査
【調査期間】2024年11月21日
【調査対象】全国の22歳〜59歳の経営者・役員
【集計サンプル数】500名

出典元：株式会社メディアリーチ

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