博報堂DYMP、日本経済新聞社・東北新社と企業ブランディングのためのドキュメンタリー動画広告企画を開発

博報堂DYMP、日本経済新聞社・東北新社と企業ブランディングのためのドキュメンタリー動画広告企画を開発

株式会社博報堂DYメディアパートナーズは、株式会社日本経済新聞社、株式会社東北新社とともに、ドキュメンタリー動画を制作・提供する広告企画「日経ブランドドキュメント」を開発したことを発表しました。


博報堂DYメディアパートナーズは、時代の変革期に直面しながらも、課題に挑み、乗り越えるために真摯に取り組む企業のプロジェクトを取材し、映像化するドキュメンタリー型広告企画「日経ブランドドキュメント」を開発しました。

媒体社やコンテンツホルダーのパートナーとしてメディアコンテンツ開発の実績がある同社は、日本経済新聞社のビジネスコンテンツ制作を担うNブランドスタジオと、誰もが知るドキュメンタリー番組を多数手がけてきた東北新社と連携し、企業ブランドの新たな価値を届けるプロモーション動画を制作、発信していくといいます。

「日経ブランドドキュメント」は、「変化に立ち向かう挑戦者に迫る」をテーマに、課題に挑む企業のプロジェクトや従業員に密着したドキュメンタリー動画を制作し、日経電子版および、YouTubeの特設チャンネルで配信。制作したドキュメンタリー動画は、オウンドメディアでの二次利用など様々な展開も可能とのことです。

このたびリリースに先立ち、マセラティ・ジャパン社「#1生涯取引を掘り起こせ!」、セイコーエプソン社「#2資源循環、技術をつなげ!」の動画を先行して公開しています。

マセラティ・ジャパン社「#1生涯取引を掘り起こせ!」

セイコーエプソン社「#2資源循環、技術をつなげ!」

出典元:株式会社博報堂DYメディアパートナーズ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000207.000038657.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


BtoBマーケへの投資意欲は高く8割が予算増!トレンドは「安く大量に」から「決裁者へ確実に」【ProFuture調査】

BtoBマーケへの投資意欲は高く8割が予算増!トレンドは「安く大量に」から「決裁者へ確実に」【ProFuture調査】

ProFuture株式会社は、同社が運営する「マーケトランク」にて、BtoBマーケティング関連業務に従事する会社員を対象に「2026年度に向けたBtoBマーケティング実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ホームページ作成費用の相場は「30〜50万円未満」が最多!予算と実費がほぼ一致し、8割以上が費用対効果に満足【ハイファクトリ調査】

ホームページ作成費用の相場は「30〜50万円未満」が最多!予算と実費がほぼ一致し、8割以上が費用対効果に満足【ハイファクトリ調査】

株式会社ハイファクトリは、同社が運営する「ウェブサクッ!」にて、過去5年以内に外部に依頼して自社のホームページを制作・リニューアルした全国20~50代の男女を対象に、「ホームページ作成費用の実態調査」を実施し、結果を公開しました。


RASA JAPAN、日本人のTikTok購買行動に関する意識調査の結果を公開

RASA JAPAN、日本人のTikTok購買行動に関する意識調査の結果を公開

合同会社RASA JAPANは、全国の生活者を対象に、日本人のTikTok購買行動に関する意識調査を実施し、結果を公開しました。


情報システム・DX推進室のAI推進、最大の壁は「セキュリティ懸念」【Ragate調査】

情報システム・DX推進室のAI推進、最大の壁は「セキュリティ懸念」【Ragate調査】

Ragate株式会社は、生成AI推進の旗振り役を担う情報システム部門・DX推進室所属の意思決定者を対象に「AI推進部門の課題実態調査」を実施し、結果を公開しました。


フィールドワークスと映像メディア総合研究所、映像視聴メディア・サービスのユーザー利用実態調査の結果を公開

フィールドワークスと映像メディア総合研究所、映像視聴メディア・サービスのユーザー利用実態調査の結果を公開

株式会社フィールドワークスと映像メディア総合研究所合同会社は、テレビ放送、映画館、DVD・ブルーレイ、有料・無料の動画配信など、すべての映像視聴メディア・サービスのユーザー利用実態調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ