Shirofune、Google広告P-MAXキャンペーン対応機能を強化

Shirofune、Google広告P-MAXキャンペーン対応機能を強化

株式会社Shirofuneは、同社が開発・提供する、広告運用自動化ツール「Shirofune」(シロフネ)にて、自動分析・レポート機能と改善提案(改善カード)機能について、Google広告のP-MAXキャンペーンに関する新機能を追加したことを発表しました。


P-MAXキャンペーン運用の可視化と最適化を実現

近年、Google広告においてP-MAXキャンペーンの利用が主流となっています。しかしその自動化特性により、広告運用者による詳細な分析や調整が困難という課題が存在していました。

そのため自動でおまかせできるメリットもありながら、運用状況を随時把握しておかないと意図しない成果が自動で進んで行ってしまうデメリットもありました。

このような背景を受けて、同社は、P-MAXの運用状況をShirofuneから簡単に把握・調整できるようにすべく、分析・レポート抽出し、数少ない改善要素となる検索クエリの不要な設定除外をワンクリックで実行できる改善提案(改善カード)機能を新たに追加したとのことです。(改善提案機能は2月頭に追加予定)

これにより、これまで通りP-MAXキャンペーンの効率的かつ効果的なGoogle広告の自動運用を活用しつつ、「①成果を悪化させる検索クエリの除外」「②P-Maxキャンペーンで成果が良い検索クエリを検索キャンペーンに追加」という2つの最適化を実行することができるといいます。

出典元:株式会社Shirofune

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000126.000016578.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONEは、AIエージェントが自律的に商品を理解・選択するための商品データを整備する「Data Enrichment for 商品インサイト」の提供を開始しました。次世代コマース統合ソリューション「Agentic Commerce ONE™」の新たなラインナップとして、商品スペックと体験価値の因果関係を言語化し、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成するといいます。


Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

株式会社MERYは、全国の15歳~30歳の女性を対象に実施した「Z世代の購買に関するMERYアンケート」の結果を発表しました。


アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー株式会社は、全国のレジャー施設と連携したオフライン広告ソリューション「アソビュー!レジャープロモーションネットワーク」の取り組みを開始したことを発表しました。


BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

株式会社ビーヘルシーは、仕事で使うサービスの比較・選定に関わり、契約・導入前に候補企業の公式YouTube動画を見た296人を対象に、「BtoBサービス選定と企業YouTube視聴行動調査」を実施しました。


ページトップへ