BPaaSの活用意向は約7割!デジタルマーケ業務での導入効果は「広告運用の効率化」が最多【バレットグループ調査】

BPaaSの活用意向は約7割!デジタルマーケ業務での導入効果は「広告運用の効率化」が最多【バレットグループ調査】

バレットグループ株式会社は、マーケティング担当者および管理者、経営層を対象に「マーケティングとBPaaSについての調査」を実施し、結果を公開しました。BPaaS(Business Process as a Service)とは、BPO(業務プロセスのアウトソーシング)とSaaS(クラウドツール)を組み合わせ、業務プロセス全体を包括的に提供するサービスのことを指します。


デジタルマーケターのBPaaS認知率は約8割

デジタルマーケティング業務に携わっている方に対し、BPaaS(業務プロセスアウトソーシングサービス)を知っているか尋ねたところ、約8割が知っていることがわかりました。

ここからは、インハウスマーケターでBPaaSを活用している方70名と、活用していない方127名から回答を得ました。

広告運用・デジマの課題は「広告効果データの収集・分析」「代理店のマージン」など

現在のマーケティング業務の課題について尋ねたところ、「広告効果のデータを収集・分析する環境が整備されていない」が35.0%で最も多く、「広告代理店のマージンが高く費用対効果が低い」が33.5%、「広告運用者の稼働リソースが不足している」が32.0%と続きました。

BPaaSのイメージ、1位「業務プロセスの効率化」2位「データ活用の高度化」3位「コスト削減」

BPaaSに対してどのようなイメージを持っているか尋ねたところ、「業務プロセスの効率化」が51.2%で最も多く、「データ活用の高度化」が36.2%、「コスト削減」が33.1%と続きました。

マーケティングにおけるBPaaSの効果は「広告運用の効率化」が最多

実際に感じているBPaaSの効果について尋ねたところ、「広告運用の効率化」が44.3%と最も多く、「マーケティングプロセスの自動化」が34.3%、「コスト削減」が30.0%と続きました。

この結果から、前問で伺ったBPaaSのイメージと実際の効果にギャップがないことがわかりました。

約半数がBPaaSの活用課題を「既存の業務フローやシステムとの連携」と回答

BPaaSを活用する上で、どのような課題を感じているか尋ねたところ、「既存の業務フローやシステムとの連携が難しい」が48.6%で最も多く、「社内リソースやスキルが不足している」が41.4%、「データ統合が十分に進まない」が40.0%と続きました。

マーケティング業務におけるBPaaS活用の懸念点、トップは「導入にかかる時間や労力」

BPaaSを活用していない方に、マーケティング業務におけるBPaaSの活用にどんな懸念点があるか尋ねたところ、「導入にかかる時間や労力が大きい」が40.9%で最も多く、「コストが高い」が37.0%、「既存システムとの連携が難しい」が31.5%と続きました。

未活用者の約7割がマーケティング業務におけるBPaaSの活用に興味あり

マーケティング業務に課題をお持ちで、まだBPaaSを活用していない方に、マーケティング業務におけるBPaaSの活用に興味があるか尋ねたところ、約7割が興味あると回答しました。

BPaaS導入における重視ポイント、7割以上が「コストパフォーマンス」と回答

BPaaS導入における重視ポイントについて尋ねたところ、「コストパフォーマンス」が75.0%で最も多く、「サポート体制の充実」が43.4%、「カスタマイズ性」が35.5%と続きました。

また、すでにBPaaSを活用中の方の6割以上が「カスタマイズ性」を重視したと回答しており、具体的に検討する際の重要なポイントであることが伺えます。

BPaaS活用層の6割が今後「効率化とデータ活用」を優先して取り組みたいと回答

今後のマーケティング業務において優先したい取り組みについて尋ねたところ、BPaaSを活用している方の約6割が「マーケティングプロセスの効率化と自動化」や「データドリブンな意思決定の強化」を挙げました。この結果から、BPaaSの導入が、内部プロセスの最適化や効率性の向上、さらには戦略的な意思決定の推進を支えていることが伺えます。

一方で、BPaaSを活用していない方の多くは、「新しいターゲット層や市場へのアプローチ」を最優先事項として挙げており、プロセスの効率化やデータドリブンな意思決定に対する意識にギャップがあることがわかりました。

調査概要

調査名称:マーケティングとBPaaSについての調査
調査機関:Freeasy
調査対象:デジタルマーケティング担当者および管理者、経営層
調査方法: Webアンケート
調査日:2025年1月22日〜1月28日
有効回答数:271件
※各回答項目の割合(%)は、端数処理の関係上、合計が100%にならない場合があります

出典元:バレットグループ株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000081.000051781.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


自社のサービスや製品の認知拡大に向けた活動を行っている中小企業の8割以上が、現在の活動に課題を実感【レイクルー調査】

自社のサービスや製品の認知拡大に向けた活動を行っている中小企業の8割以上が、現在の活動に課題を実感【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、従業員数100名以下の企業の経営者を対象に「自社サービス・製品の認知拡大に向けた活動の実態に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


中小企業のWEBマーケティング、予算不足より「戦略・記事品質・改善プロセス」の欠如が浮き彫りに【LiKG調査】

中小企業のWEBマーケティング、予算不足より「戦略・記事品質・改善プロセス」の欠如が浮き彫りに【LiKG調査】

株式会社LiKGは、全国の中小企業経営者および役員を対象に、「Webマーケティング投資実態調査2025」を実施し、結果を公開しました。


OpenAI、「あなたの1年間のChatGPTまとめ」を公開

OpenAI、「あなたの1年間のChatGPTまとめ」を公開

OpenAIは2025年12月23日 午前4:45(日本時間)、ChatGPTのウェブ版およびモバイルアプリで「Your Year with ChatGPT(あなたの1年間のChatGPTまとめ)」の展開を開始したと発表しました。


店内でアプリを開くユーザーの約7割が、購買の意思決定が行われる「レジ前の店内」でもアプリを活用【DearOne調査】

店内でアプリを開くユーザーの約7割が、購買の意思決定が行われる「レジ前の店内」でもアプリを活用【DearOne調査】

株式会社DearOneは、小売店舗(スーパー・コンビニ・ドラッグストアなど)の公式アプリを週1回以上利用するユーザーを対象に実施した調査結果をまとめた「リテールメディア動向レポート〜ARUTANA Lab Vol.2〜」を公開しました。


Sansan、商談記録を自動要約するAI音声入力機能を実装

Sansan、商談記録を自動要約するAI音声入力機能を実装

Sansan株式会社は、同社が提供するビジネスデータベース「Sansan」において、商談記録を手間なく作成できる「AI音声入力機能」を追加したことを発表しました。


ページトップへ