SEO業者選定時に「SEO対策」「SEO」をはじめとした難関キーワードでの上位表示実績を重視する企業が約8割【ランクエスト調査】

最も多かった回答は「大手企業や有名ブランドへの支援実績」（46%）でした。次いで「運営年数や会社の規模」（42%）、「難関キーワード（『SEO対策』・『SEO』など）での上位表示実績」（39.3%）が続いています。

大企業や有名ブランドとの取引実績を重視する声が最も多かったことから、“信頼できるSEO事業者かどうか”を判断するうえで、やはり「誰もが知る企業との取引経験がある＝一定以上の成果とノウハウがあるはず」という心理が大きく働いているように読み取れます。

また、運営年数や会社規模も4割以上の支持を集めており、歴史や組織の大きさといった目に見える形での“安定感”が信頼感につながっていることがわかります。

一方、難関キーワードでの上位表示実績は、客観的に測りやすい“実績の明確さ”として評価される傾向にあります。具体的な数字を伴ってSEOの成果を示せるため、わかりやすい成果指標として捉えられているのが大きな理由だと言えるでしょう。

その他では、公的機関からの表彰や認定（28.7%）、専門メディアへの寄稿や出版物発行実績（22%）といった“第三者からの評価や専門性”を示す実績も一定の支持を得ています。

セミナーやカンファレンスでの講演実績（10%）、自社メディアやSNS発信の質や更新頻度（9.3%）、有名メディア・ウェブサイトへの寄稿・監修実績（4%）といった“情報発信力”に関する項目はやや下位となっていますが、これらの取り組みが少数ながらも選ばれている点を見ると、“常に最新情報を発信している専門家”を好ましく感じる層が一定数いるとも解釈できます。

最も多かった回答は「やや重視する（他の要素も合わせて総合的に判断する）」で52％（78名）、これに「非常に重視する（上位表示されていなければ契約しない）」が29.3％（44名）と続きます。合わせると8割を超える回答者が「SEO対策」・「SEO」のような競合の激しいキーワードで上位表示されているかどうかを重視していることがわかります。

実際、これらの難関キーワードで自社サイトを上位化できているか否かは、SEO事業者の実力を測るうえで非常に重要な指標と言えるでしょう。検索ボリュームが大きく競争も激しいキーワードほど、上位表示を勝ち取るためには高度なノウハウと長期的な取り組みが必須となります。

そのため、こうした難関キーワードで成果を出している実績があると、「他のキーワードでもしっかり順位を上げてもらえるのではないか」「最新のアルゴリズム変化にも対応してくれそうだ」といった期待を依頼企業は抱きやすくなります。

「SEO対策」や「SEO」という最難関キーワードで確かな上位実績を持つことは、複数の候補からSEO事業者を選定してもらうための強力な後押しになるのは間違いありません。

最も多かった回答は「そこそこ参考にする（業者の自己提示情報と合わせて見るが、あくまで一要素）」で58％（87名）でした。

次いで「かなり参考にする（複数の情報源を入念にチェックし、大きな判断材料とする）」が32％（48名）と、併せて約9割の回答者が第三者評価を何らかのかたちで参考にしていることがうかがえます。

第三者評価としては、たとえば口コミサイトやSNS上の評判、実際に導入した企業のインタビューなどが考えられますが、こうした客観的情報は「いきなり契約するには不安がある」「実際の成果や体験談を知りたい」と感じる発注側にとって、有力な検討材料となるのでしょう。

特に「かなり参考にする」層は、自社予算や提案内容だけでなく、他社によるレビューや評価を総合的に比較してから決定に至る、という慎重な姿勢が読み取れます。

最も多かった回答は「ある程度優れている（最低限納得できるが、やや具体性が足りない）」で56％（84名）でした。次いで「非常に優れている（具体的かつ根拠ある施策提案で納得感が高い）」が26.7％（40名）となり、合わせて8割以上が「一定以上の説得力や具体性を感じている」ことがうかがえます。

一方、「あまり優れていない」（15.3％）や「まったく優れていない」（2％）と回答した方は合わせて17.3％ほどで、「提案内容が抽象的すぎる」「費用対効果や施策の根拠が明確でない」といった不満を抱いている層も一定数いるようです。

この結果からは、SEO業者の提案に対して「最低限の納得感は得られるが、もう少し具体的なデータや根拠を示してほしい」と考えている企業が多いことが読み取れます。特に「非常に優れている」と評価された提案は、競合調査や現状分析を踏まえたうえで、根拠ある施策と期待できる効果をしっかり示している点が高く評価されていると推測されます。

逆に「優れていない」と感じた企業は、「具体例や目安となる期間・費用の裏付けが足りない」「戦略が抽象的で納得しづらい」などの理由で、説得力や信頼性に欠けると判断しているのでしょう。

調査日： 2025年3月11日
調査対象地域： 全国
調査機関： Freeasy
調査方法： オンラインアンケート調査
調査人数： 150名
調査対象： SEO業者への発注経験または検討経験がある人

出典元：株式会社eclore／4,300社以上のSEO支援実績を誇るランクエスト

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