SNS発信の主役はインフルエンサーから一般消費者へ！2人に1人がハッシュタグで買う、購買行動の新常識【NEL調査】

調査の結果、消費者の55.1%が商品購入前にSNSで商品名やブランド名などの関連ハッシュタグを確認していることが判明しました。

「必ず確認する」「ほとんどの場合確認する」「時々確認する」の合計が過半数を超え、ハッシュタグを活用した情報収集が購買行動の新常識となっていることが明らかになりました。年齢別に見ると10〜20代は69.4%と最も高く、若年層ほどハッシュタグを活用した情報収集が購買プロセスに定着していることが確認されました。

また、購入判断にSNSの情報収集が影響すると回答した消費者が59.5%と過半数を超え、SNSが単なる娯楽メディアから、実用的な購買支援ツールへと変化していることが確認されました。

さらに、過去3ヶ月以内にSNSをきっかけに商品購入した経験者が37.4%に上り、SNSから実際の購買行動への直結トレンドが顕著に表れています。

購入のきっかけとなったSNSでは、InstagramとYouTubeが上位を占める一方、ショート動画型SNSとして急成長したTikTokも4位にランクインし、多様なプラットフォームが購買行動に影響を与えています。

商品購入の際に最も信頼する情報源について調査したところ、36.6%が「一般ユーザーの評価や口コミ」を最も信頼すると回答しました。

これは、インフルエンサー（4.0%）と比較して約9倍の差をつけており、消費者が著名人よりも「自分と似た立場の一般ユーザー」の意見を重視していることが浮き彫りになりました。

今回の結果から、SNS上での情報発信の主役がインフルエンサーから一般消費者に交代していることが明らかになりました。

商品に関する情報収集の際に特に参考にする情報でも、「ユーザーの使用感レビュー」（42.8%）と「ユーザーによる評価やコメント」（39.2%）が上位を占め、リアルな商品体験談が購買決定の重要な要因となっていることが確認されました。

この結果は、消費者が「自分と同じ立場で実際に商品を使用した一般ユーザー」の体験談に高い信頼を寄せていることを示しており、企業にとっては従来のインフルエンサーマーケティングに加えて、一般ユーザーによる自然な口コミを促進することが、より消費者のニーズに合致したマーケティング手法となる可能性を示唆しています。

「推し」と認識している商品やブランドを持つユーザーに対する調査では、推しを持つユーザーの6割が「推し」商品への発信意欲が「1.5倍以上」と回答しました。

内訳を見ると、「1.5倍程度」が38.6%、「2倍程度」が12.7%、「3倍程度」が4.2%、「4倍以上」が5.3%となっており、推し商品に対する情報発信への熱量の高さが顕著に表れています。

さらに、57.1%が「好きな商品（推し）でなければ発信への熱意が湧かない」と回答し、商品への愛着が情報発信の原動力となっていることが明らかになりました。

年齢別に見ると、10〜20代では71%がこの考えに同意しており、若年層ほど「好きな商品（推し）でなければ発信への熱意が湧かない」という傾向が強く、若い世代ほど熱意ある発信と商品への愛情が強くリンクしていることが確認されました。

また、約3割のユーザーが「推し」商品・ブランドを保有しており、これらのユーザーが自発的な発信者として機能していることも判明しました。「月に数回以上発信している」「月に1回程度発信している」「数ヶ月に1回程度発信している」を合計すると29.1%に達し、推し商品を持つユーザーが継続的な情報発信を行っていることが確認されました。

この結果は、企業にとって消費者に「推し」として認識されるブランド育成が重要であることを示しています。さらに、「推し」と感じてくれたユーザーとの継続的なコミュニケーションのために、プロモーション施策を含めた総合的なマーケティング戦略を構築することで、長期的かつ自発的な口コミ拡散を期待できることが確認されました。

調査名称：SNSと消費行動に関する実態調査
調査対象：全国15〜59歳の男女500名
抽出条件：月に1回以上SNSを利用する消費者
調査方法：インターネット調査
調査期間：2025年6月11日（水）～6月13日（金）
調査機関：楽天インサイト株式会社

出典元：NEL株式会社

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