3年前と比較して自社の広告効果は向上したと感じるマーケ担当者は4割未満!広告効果が低下した主な要因は「広告予算の削減」や「市場環境の悪化」【レイクルー調査】

3年前と比較して自社の広告効果は向上したと感じるマーケ担当者は4割未満!広告効果が低下した主な要因は「広告予算の削減」や「市場環境の悪化」【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、企業のマーケティング担当者(20代~50代男女)を対象に「企業の広告施策の実態と変化」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


企業のマーケティング担当者のうち、3年前と比較して自社の広告効果は向上したと回答した人の割合は4割未満

まず、「3年前と比較して、貴社の広告効果はどのように変化したか」を尋ねる設問への回答では、1位が「変わらない」で39.5%、2位が「やや向上した」で27.5%、3位が「やや低下した」で16.5%、4位が「大幅に向上した」で12.1%という結果になりました。

2位と4位の回答を合計すると回答率約40%となり、この結果から企業のマーケティング担当者のうち、3年前と比較して自社の広告効果は向上したと回答した人の割合は4割未満であることが明らかになりました。

広告効果が低下したと回答した企業のマーケティング担当者が考える、広告効果が低下した主な要因は、「広告予算の削減」や「市場環境の悪化」

次に、3年前と比較して、広告効果が低下した(やや低下した、大幅に低下した)と回答した人を対象に「広告効果が低下した主な要因は何だと思うか」を尋ねる設問への回答では、1位が「広告予算の削減」で38.6%、2位が「市場環境の悪化」で36.8%、3位が「消費者の広告疲れ・広告回避行動の広がり」で31.6%という結果になりました。

この結果から、自社の広告効果は3年前と比較して低下したと回答した企業のマーケティング担当者が考える、広告効果が低下した主な要因は、「広告予算の削減」や「市場環境の悪化」であることがわかりました。

広告効果が向上したと回答した企業のマーケティング担当者が考える、広告効果が向上した主な要因は、「企業・ブランドの認知度や信頼性の向上」、「新しい広告手法の導入」

続いて、3年前と比較して、広告効果が向上した(やや向上した、大幅に向上した)と回答した人を対象に「広告効果が向上した主な要因は何だと思うか」を尋ねる設問への回答では、1位が「企業・ブランドの認知度や信頼性の向上」で47.2%、2位が「新しい広告手法の導入」で38.0%、3位が同率で「データ分析に基づく施策改善」と「広告クリエイティブの質の向上」で37.0%という結果になりました。

この結果から、自社の広告効果は3年前と比較して向上したと回答した企業のマーケティング担当者が考える、広告効果が向上した主な要因は、「企業・ブランドの認知度や信頼性の向上」、「新しい広告手法の導入」であることが判明しました。

過去3年間に実施した広告施策の中で、最も効果が高かったものは「SNS・動画広告」

また、「過去3年間で実施した広告施策の中で、最も効果が高かったもの」を尋ねる設問への回答では、1位が「SNS・動画広告」で17.6%、2位が「テレビ・ラジオ広告」で13.5%、3位が「その他」で13.2%という結果になりました。

この結果から、過去3年間に実施した広告施策の中で、最も効果が高かったものは「SNS・動画広告」であることが明らかになりました。

最も効果が高かった広告施策の実施目的は「企業や商品・サービスの認知拡大・ブランディング」が最多

次に、「過去3年間で最も効果が高かった広告施策は、主にどのような目的で実施したか」を尋ねる設問への回答では、1位が「企業や商品・サービスの認知拡大」で39.9%、2位が同率で「商品・サービスの直接的な販売促進」と「企業や商品・サービスのブランディング(イメージ・信頼性向上)」で37.7%という結果になりました。

この結果から、過去3年間で最も効果が高かった広告施策の実施目的として最も多いのは、「企業や商品・サービスの認知拡大・ブランディング」であることがわかりました。

今後最も注力していきたいと考えるマーケティング領域は「データ・AIを活用した顧客体験(CX)の高度化」

最後に、「今後、最も注力していきたいと考えるマーケティング領域」を尋ねる設問への回答では、1位が「データ・AIを活用した顧客体験(CX)の高度化」で21.3%、2位が「動画・リッチコンテンツによるエンゲージメント強化」で19.1%、3位が「第三者評価(調査・口コミなど)による信頼性・権威性の獲得」で17.6%という結果になりました。

この結果から、企業のマーケティング担当者が今後最も注力していきたいと考えるマーケティング領域は「データ・AIを活用した顧客体験(CX)の高度化」であることが明らかになりました。

調査概要

調査期間:2025年7月10日~7月18日
調査方法:インターネット調査
調査対象:企業のマーケティング担当者※(20代~50代男女)
調査人数:273名
モニター提供元:RCリサーチデータ

※本調査における企業のマーケティング担当者とは、現在勤めている会社でマーケティング担当者として5年以上の実務経験を持つ人を指します

出典元:株式会社レイクルー

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000125644.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


BtoBホワイトペーパーのダウンロード数は約6割が増加、一方で商談化率5%未満が約7割に【PRIZMA調査】

BtoBホワイトペーパーのダウンロード数は約6割が増加、一方で商談化率5%未満が約7割に【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、ホワイトペーパーを継続的に活用しているBtoBマーケターを対象に ホワイトペーパー活用の実態調査(2026年版)」を実施し、結果を公開しました。


広報・PR担当者の約8割がPR活動の目的・方針に「変化あり」と回答!?生成AIの引用を意識する担当者が約9割【IDEATECH調査】

広報・PR担当者の約8割がPR活動の目的・方針に「変化あり」と回答!?生成AIの引用を意識する担当者が約9割【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHが、同社が運営する「リサピー®️」にて、従業員300名以上の企業に所属し、プレスリリース業務に関与している広報・PR担当者を対象に、調査PR経験者編:LLMO時代の調査PRに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


Job総研、2026年ゴールデンウィークの実態調査結果を発表

Job総研、2026年ゴールデンウィークの実態調査結果を発表

パーソルキャリア株式会社は、同社が運営する調査機関『Job総研』にて、社会人男女を対象に「2026年 ゴールデンウィーク(GW)の実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ネット通販利用者の9割が商品説明を確認。「必ずしっかり読む」は3割、離脱理由1位は「長すぎる」【システムリサーチ調査】

ネット通販利用者の9割が商品説明を確認。「必ずしっかり読む」は3割、離脱理由1位は「長すぎる」【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチは、同社運営する「創作品モールあるる(あるるモール)」にて、全国の20歳~60歳のネット通販をしたことがある男女を対象に、「ネット通販時の商品説明文」に関してアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


スイッチメディア、テレビCM×デジタル広告売上効果をメディア横断で可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」を提供開始

スイッチメディア、テレビCM×デジタル広告売上効果をメディア横断で可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」を提供開始

株式会社スイッチメディアは、テレビCMとデジタル広告を統合したキャンペーン全体の売上効果を可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」の提供を開始したことを発表しました。


ページトップへ