博報堂、生活者のサステナブル購買行動調査2025の結果を公開

「SDGs」について「内容を知っている（よく知っている＋ある程度は知っている）」を合わせた認知率は対象全体では51.3%で、昨年の51.7%から大きく変わらずといった結果になりました。

10代では80.6%で昨年の同社調査から6.1pt、20代では51.1%で3.2pt、それぞれ上昇。若年層での理解が進んでいることがうかがえます。

「社会・環境問題に取り組む事に疲れを感じる」など、現状に停滞感を感じる割合も4割以上と他年代に比べ高い結果になりました。

買い物の際に社会・環境に与える影響をどの程度意識しているか聞いた「社会購買実践度」では、平均値が5.07点（10 点満点）と昨年と同水準になりました。

「社会購買実践度」の年代別では、若年（10-20代）と高齢（60-70代）の平均値が高い傾向になりました。

社会・環境のためになる行動をどの程度行っているかをきいた「社会行動実践度」も、平均値5.28点（10点満点）で昨年同等の水準です。

「社会行動実践度」の年代別では、若年（10-20代）と高齢（60-70代）の平均値が高い傾向です。

「長く使えるものを買う」「資源を無駄にしない」「まだ使えるものはあげる・売る」といったサーキュラー（循環）を意識した購買行動が実践・今後の意向共に上位に。

「環境や社会の為になる商品を買う（悪い影響を与える商品は買わない）」という意向は高く、生産・製造も含めて「サステナブルな商品であること」は訴求力を持っているといった結果になりました。

「購入する事で、住んでいる場所や地元など身近なエリアの活性化や暮らしやすさに繋がる商品」が80.4%、「購入すると、ポイント等により社会や環境への自分の貢献度が分かる商品」が73.7%と、具体的な課題解決により能動的に関わる事ができる、貢献を実感できる商品への関心が高い事が見て取れます。

調査名称：生活者のサステナブル購買行動調査2025
調査手法：インターネット調査
対象者：16～79歳の男女5,000名
※直近2～3か月に食品・飲料・日用品・衣料品などを購入した人
※分析時は人口の性年代構成比に基づきウェイトバック集計を実施。数値はWB後を使用
対象地域：全国
調査時期：2025年2月25日～27日
調査機関：QO株式会社

出典元：株式会社博報堂

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