8割以上のマーケターが誤った意思決定を経験!最大の課題は「時間」と「欲しい角度の不足」で、改善ニーズは「スピードと正確性」に集中【PRIZMA調査】

8割以上のマーケターが誤った意思決定を経験!最大の課題は「時間」と「欲しい角度の不足」で、改善ニーズは「スピードと正確性」に集中【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、従業員50名以上の企業に勤めるマーケティング担当者・企画職・経営層を対象に「情報収集と意思決定に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


8割以上が「誤った意思決定」を経験──背景に“情報不足”の影

調査の結果、「情報が不十分で誤った意思決定をしたことがある」と答えた人は合わせて80%以上に上りました。
これは、マーケターの大半が「データ不足」を原因とする失敗を経験していることを意味します。

一方で、セルフリサーチ未経験者では「誤った意思決定の経験がない」と答える割合が比較的高い結果となりました。 しかしこれは、実際に失敗をしていないというよりも、「自分の判断の誤りを認識できていない」可能性を示唆しています。

言い換えれば、市場で目にした情報を「正しい」と受け止め、都合の良いデータを拠り所に意思決定を進めてしまっているケースもあるかもしれません。その結果、間違った前提でプロジェクトが動き出すリスクをはらんでいると言えるでしょう。

誤った意思決定は、商品企画の方向性やキャンペーンの実施可否、予算配分などに直結します。マーケティング担当者が日常的に直面する「情報不足」は、想像以上に組織の成果を左右していると言えるでしょう。

7割以上が週1回以上リサーチ──情報収集は“習慣化”の時代に

次に、情報収集の頻度について尋ねたところ、セルフリサーチを実施したことのある企業では、実に7割以上が「週1回以上」と回答しました。

そのうち「毎日行う」と答えた人も少なくなく、マーケターにとって情報収集はもはや単発ではなく日常業務に組み込まれていることが明らかになりました。

リサーチが習慣化している背景には、マーケティング活動のスピード化があります。競合調査、顧客動向、トレンド把握など、日々変化する市場環境に対応するためには「定点観測的な情報収集」が欠かせません。

ただし、調査が増える一方で「本当に必要な角度の情報が手に入らない」という課題も強く意識されており、次項で紹介する既存リサーチの課題につながっています。

既存リサーチの最大の課題は“時間”と“角度不足”

既存の情報収集方法に関する課題を聞いた設問では、最も多かった回答が 「探しているデータと完全一致ではない」、次いで多かったのが 「情報が古いことがある」 でした。

つまり、マーケターの多くは「情報はあるけれど、自分の意思決定にそのまま活かせない」と感じているのです。
例えば、業界レポートや公開資料は網羅性は高いものの「自社の状況に当てはめづらい」、またネット検索では「断片的で信頼性に欠ける」といった不満が挙がります。

時間をかけても精度の高い判断につながらない。
こうした「努力と成果の乖離」が、現場のマーケターにとって深刻なボトルネックとなっています。

改善ニーズは「スピード」と「正確性」──求められるのは即応できる仕組み

では、マーケターが改善したいと思う点は何でしょうか。

設問では、「短時間で正確な情報を得たい」「外部の信頼できるデータを使いたい」 が上位を占めました。

これはまさに「スピードと精度の両立」への強いニーズを反映しています。

競争環境が激化する中で、データを手にするタイミングが意思決定の質を左右するのは言うまでもありません。情報が1か月遅れるだけで市場は変化してしまい、意思決定の前提が揺らぐことすらあるのです。

そのため、今マーケターに求められているのは「即座に使える情報」を得られる仕組み。従来の大規模調査や既存データの参照だけでなく、必要なときに自らデータを取りに行ける“セルフリサーチ”という手段が注目される理由もここにあります。

出典元:株式会社PRIZMA

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000101.000149156.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


LINEヤフー、中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目的に 「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足

LINEヤフー、中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目的に 「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足

LINEヤフー株式会社は、日本企業の99.7%を占める中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目指す「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足したことを発表しました。


BtoB経営者の34.7%がリードの「量」、37.6%が「質」を理想通り獲得できていない【IDEATECH調査】

BtoB経営者の34.7%がリードの「量」、37.6%が「質」を理想通り獲得できていない【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、リード獲得のための施策を実施しているBtoB企業の経営者・役員を対象に、【2026年版】BtoB企業経営者のリード獲得に関する課題調査を実施し、結果を公開しました。


6割が「数字は出ているのに受注につながらない」と回答。営業・マーケ連携の実態は?【ファストマーケティング調査】

6割が「数字は出ているのに受注につながらない」と回答。営業・マーケ連携の実態は?【ファストマーケティング調査】

ファストマーケティング株式会社は、法人向け(BtoB)の商品・サービスを提供する企業に勤め、営業・マーケティングに関与する会社員を対象に「BtoBマーケティングに関する実態調査 2026」を実施し、結果を公開しました。


Webフォームのメール誤入力を74.3%が懸念、実在確認の導入は13.7%【プリモポスト調査】

Webフォームのメール誤入力を74.3%が懸念、実在確認の導入は13.7%【プリモポスト調査】

株式会社プリモポストは、BtoC企業のマーケティング・Web・情報システム担当者を対象に「顧客が入力するWebフォームの機会損失に関する実態調査2026」を実施し、結果を公開しました。


電通、生成AIを活用した新マーケティング手法「DNAマーケティング」を開発

電通、生成AIを活用した新マーケティング手法「DNAマーケティング」を開発

株式会社電通は、生成AIを活用し、ブランド、コンテンツ、メディア、地域など多様な対象の価値を共通の構造で捉え、多数の候補の中から本質的な親和性の高い組み合わせ="勝ち筋"とその根拠を発掘する新たなマーケティング手法として、「DNAマーケティング」(本質的な親和性〔Discover Native Affinity:DNA〕)を開発したことを発表しました。


ページトップへ