動画配信サービス（OTT）への広告配信が拡大傾向！日本のデジマ担当の約半数が今後1年間にOTT広告配信を新たに開始または拡大予定【The Trade Desk調査】

今回同社が実施した調査から、動画広告形態の多様化が進む中で、日本のマーケターの32%はプロが制作したプレミアムな動画に配信するOTT広告をメディアプランに含めていることがわかりました。

OTT広告の利点としては、「コネクテッドTVなどの大画面で集中的に視聴するユーザーに対して動画広告を配信できる（62%）」「テレビCMではリーチしづらくなった若年視聴者にリーチできる（49%）」「プロが制作したコンテンツであるためにブランドセーフティが担保された良質な配信面に広告を配信できる（44%）」などが挙げられました。

一方で、OTT広告の課題としては、「広告単価が高い（41%）」「広告クリエイティブ制作の負担が大きい（32%）」といった点が浮き彫りになりました。それでも46%のマーケターが「今後1年間でOTT広告の配信を開始または拡大する可能性がある」と回答しており、この分野の成長が引き続き期待されています。

日本の広告主及び広告代理店関係者の83%が動画広告の出稿経験があることが分かりました。

OTT広告をメディアプランに含んでいると回答したマーケターは全体の32%に。OTT広告の出稿回数は、54%が年4回以上、28%が年10回以上という結果になりました。

OTT広告活用の目的は、ブランド認知などアッパーファネルマーケティングが83%になりました。

OTT広告に今後期待することとしては、「リーチの増加（56%）」「広告単価の改善（56%）」「他のデジタルメディアと共通した広告効果測定機能の実現（50%）」が上位に。

OTT広告出稿を開始または強化したことで出稿規模を縮小した広告形態は、「テレビCM（26%）」「新聞（23%）」「ディスプレイ広告（23%）」「SNS動画広告（21%）」。

なお、今後1年間でOTT広告出稿を開始または規模拡大の可能性があるマーケターは46％という結果になりました。

調査手法：インターネット調査
調査期間：2024年9月11日～10月21日
対象者条件：日本市場でデジタル広告の出稿業務に関わるマーケター
調査対象者：177名（広告主83名、広告代理店94名）
共同調査主体：The Trade Desk・株式会社 デジタルインファクト

※本調査において「OTT（オーバー・ザ・トップ）」とは、ブランドにとってよりブランドセーフなコンテンツを提供しているプラットフォームとして、UGC（YouTubeを含む）と差別化していることから、放送局などのプロが制作したプレミアムな動画配信コンテンツと定義付けています。

出典元：The Trade Desk Japan K.K.

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