95.5%が、自社で立案した新規事業企画の妥当性に不安を実感
「Q1.あなたは、自社で立案した新規事業企画の妥当性に不安を感じることはありますか。」と質問したところ、「非常に感じる」が41.8%、「やや感じる」が53.7%という回答となりました。
■企画の妥当性に不安を感じる理由、「企画段階での検証が不十分だと感じるから」が61.9%で最多
Q1で「非常に感じる」「やや感じる」と回答した方に、「Q2.企画の妥当性に不安を感じる理由を教えてください。」と質問したところ、「企画段階での検証が不十分だと感じるから」が61.9%、「ユーザーニーズを正確に把握できているか不明だから」が52.4%、「客観的な評価基準が設定できていないから」が48.6%という回答となりました。
6割が、「社内の関連部署(開発・営業等)によるレビュー」によって新規事業企画の検証を実施
「Q3.あなたの会社では、新規事業企画の検証をどのように行っていますか。」と質問したところ、「社内の関連部署(開発・営業等)によるレビュー」が60.0%、「外部コンサルタントによる評価」が55.5%、「社内の経営層によるレビュー」が50.9%という回答となりました。
■新規事業企画の検証にかける期間、「1ヶ月以上2ヶ月未満」が28.6%
Q3で「特に検証は行っていない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q4.新規事業企画の検証にかける期間は、通常どれくらいですか。」と質問したところ、「1ヶ月未満」が1.9%、「1ヶ月以上2ヶ月未満」が28.6%という回答となりました。
■企画検証の段階で、「ワイヤーフレーム」や「事業コンセプト資料」「画面遷移図・サイトマップ」を作成
Q3で「特に検証は行っていない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q5.企画検証の段階で、どのような成果物を作成していますか。」と質問したところ、「ワイヤーフレーム」が55.6%、「事業コンセプト資料」が53.7%、「画面遷移図・サイトマップ」が53.7%という回答となりました。
■61.1%が、企画検証の際に「オンライン会議でのディスカッション」で意見収集や評価を実施
Q3で「特に検証は行っていない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q6.企画検証の際に、どのような方法で意見収集や評価を行っていますか。」と質問したところ、「オンライン会議でのディスカッション」が61.1%、「書面・メールでの意見収集」が56.5%、「評価シート・チェックリストの活用」が53.7%という回答となりました。
■企画検証のプロセスに関わる関係者、第1位「新規事業部門の責任者」
Q3で「特に検証は行っていない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q7.企画検証のプロセスに関わる関係者を教えてください。」と質問したところ、「新規事業部門の責任者」が63.9%、「新規事業部門のメンバー」が58.3%、「営業・マーケティング部門」が46.3%という回答となりました。
新規事業企画の検証における課題、「客観的な評価が難しいこと」が52.8%で最多
Q3で「特に検証は行っていない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q8.新規事業企画の検証において、現在課題に感じていることを教えてください。」と質問したところ、「客観的な評価が難しいこと」が52.8%、「検証の進め方が体系化されていないこと」が42.6%、「検証できる専門人材が社内にいないこと」が42.6%という回答となりました。
■「お客様の反応がわからないので、成功するかの判断が難しい」や「どのように検証するのか、誰がやるのか曖昧である」といった声も
Q8で「特に課題はない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q9.Q8で回答した課題について、具体的な状況や改善したい点があれば、自由に教えてください。」と質問したところ、「お客様の反応がわからないので、成功するかの判断が難しい」や「どのように検証するのか、誰がやるのか曖昧である」などの回答を得ることができました。
<自由回答・一部抜粋>
・専門的な人材の不足を解消するため、外部から人員の確保やコンサルティングサービスを利用して対処している。
・お客様の反応がわからないので、成功するかの判断が難しい。
・どのように検証するのか、誰がやるのか曖昧である。検証自体は体系化されていても制作物は毎度違うため検証時間にむらがあります。ですので、現場判断で都度改善を模索して共有するしか無いなと考えています。
・事業性の評価が実践でしか得られないので如何にシミュレーションをしっかり実施できるかという事案。
調査概要
調査名称:大手企業における新規事業企画の検証実態に関する調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2025年10月15日〜同年10月16日
有効回答:大手企業(従業員500名以上)で現在新規事業の企画・検討に携わっている方110名
※合計を100%とするため、一部の数値について端数の処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がございます。
出典元:株式会社Engineerforce
Engineerforce エンジニアフォース|新規事業の共創パートナー
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