電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

株式会社電通デジタルは、生活者のリテールメディアへの接触が購買行動およびブランド認知に与える影響を明らかにするため、「2025年 リテールメディア調査」を実施し、結果を公開しました。


商品認知チャネルについて

調査対象商品29カテゴリーのうち、パソコンを除いたすべてのカテゴリーにおいて、店頭で商品を認知されるケースが最も多く、特に「食品・スイーツ」「飲料」「日用雑貨」でその傾向が顕著となりました。

商品カテゴリー別の非計画購買経験について

買い物時に買う予定はなかったが購入した非計画購買について、「食品・スイーツ」「飲料」「日用雑貨」は食品スーパーやコンビニ、ドラッグストア、バラエティショップで、「ファッション」「美容・コスメ」はバラエティショップやECモールで起きやすい傾向が明らかとなりました。

リテールメディア接触後の購買指標への影響について

購買への影響は、流通アプリ内クーポンが総じて高く、特にバラエティショップ、コンビニ、ドラッグストア、ECモールにおいてはユーザーのうち20%以上がその場で購入するという顕著に高い結果となりました。

また、バラエティショップにおいては、流通アプリ内広告が購買促進およびブランド指標に与える影響が、他の流通業態と比較して高い傾向が見られました。

リテールメディア接触後のブランド指標への影響について

商品認知:
バラエティショップのサイネージ、流通アプリ内クーポン、流通アプリ内広告、ドラッグストアアプリ内広告の影響が比較的高い結果となりました。

興味喚起:
ECモールアプリ内広告とアプリ内クーポン、次いで、バラエティショップのサイネージとクーポンも比較的高い結果となりました。

商品理解:
バラエティショップのクーポン、サイネージ、流通アプリ内広告の影響力が比較的高い結果となりました。

流通アプリを閲覧するタイミングについて

オフライン業態の流通アプリでは、「会計時」に加え、「買い物に出かける直前」「お得情報を確認するとき」など入店前の閲覧が多く、ECモールアプリでは「欲しいものができたとき」「商品検索・比較」が突出する結果となりました。

この結果から、リテールメディアは、「買い物モーメント」にある生活者へ質の高いリーチが可能なメディアであることがわかりました。

調査概要

タイトル:2025年 リテールメディア調査
調査手法:インターネット調査
調査時期:2025年9月16日~19日
調査エリア:全国
対象者条件: 20~69歳男女
本調査回収サンプル数:1,200サンプル
調査主体:株式会社電通デジタル
商品カテゴリー(抜粋):
ファッション/美容・コスメ/食品・スイーツ/水・ソフトドリンク/アルコール飲料/日用雑貨/ダイエット・健康/医薬品・コンタクトレンズ/ギフト/ペット用品/PC・スマートフォン・通信/インテリア/キッズ・ベビー・おもちゃ
調査委託先:株式会社電通マクロミルインサイト

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000216.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

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