店内でアプリを開くユーザーの約7割が、購買の意思決定が行われる「レジ前の店内」でもアプリを活用【DearOne調査】

店内でアプリを開くユーザーの約7割が、購買の意思決定が行われる「レジ前の店内」でもアプリを活用【DearOne調査】

株式会社DearOneは、小売店舗(スーパー・コンビニ・ドラッグストアなど)の公式アプリを週1回以上利用するユーザーを対象に実施した調査結果をまとめた「リテールメディア動向レポート〜ARUTANA Lab Vol.2〜」を公開しました。


「アプリはレジで使うもの」は思い込み?7割が回答した本当の利用シーン

「アプリは、レジで会員証やクーポンを出す時にしか開かれない。」そのようにお考えの方も少なくないと考えられます。

事実、約72%のユーザーがレジでアプリを開きますが、本調査によると、店内でアプリを開くユーザーの約71%が、レジに並ぶ前の「棚の前」などでもアプリを活用していることが判明しました。

これは、アプリが単なる決済・割引ツールではなく、「どちらの商品を買うか」「何を買うか」という購買の意思決定そのものに深く関与していることを示しています。

購買行動は「分断」されている。44%が望む「自宅」でのアプローチ

多くの企業が店内の販促に注力する一方で、ユーザーが情報の受け取りを希望する場所のトップは「自宅(44%)」でした。

しかし、多くのリテールメディア施策は「店に来てから」の販促に偏りがちです。顧客の購買行動は、「自宅での計画(認知・興味)」と「店内での実行(購買)」に分断されており、この分断をつなぎ合わせることが、大きな機会損失を防ぐ鍵となります。

アプリは顧客維持の手段にとどまらない。53%が「ブランドスイッチ」を経験

「アプリは既存顧客を囲い込むための守りのツール(CRM)だ」と定義している企業もあるかと思います。しかし、アプリは新規顧客を獲得する「攻め」のメディアとしても高い効果が期待できます。

本調査では、半数以上(52.6%)のユーザーが、アプリの情報をきっかけに「いつもと違うブランドや商品」を試すブランドスイッチを経験していることが明らかとなりました。

そのきっかけはクーポンだけでなく、「商品の魅力紹介」といった情報コンテンツにもあります。

しかし、常にブランドスイッチを促せばよいということではありません。文脈を無視した提案は、かえって顧客の信頼を損なう可能性が高く、慎重な運用が求められます。

調査概要

調査設計:全国4,000名の20歳以上の男女にスクリーニング調査を実施し、以下の条件を満たすユーザーを本調査の対象として抽出。
調査対象者:小売店舗(スーパー・ドラッグストア・コンビニなど)公式アプリを週1回以上利用するユーザー
有効回答数:483名
調査時期:2025年9月8日~9月10日
調査方法:インターネットリサーチ
調査企画・実施:株式会社DearOne
※データは小数点第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります。

出典元:株式会社DearOne

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000364.000002473.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


大企業の公開PDF、タイトル情報の未設定が半数超【パワーメディア調査】

大企業の公開PDF、タイトル情報の未設定が半数超【パワーメディア調査】

株式会社パワーメディアは、TOPIX Core30構成企業30社が公式サイトで公開しているPDF資料を対象に、タイトルや作成者などの文書情報(メタデータ)とセキュリティ設定の状況を調査し、結果を公開しました。


電通プロモーション、共感と対話を重視したSNS投稿設計をAIで支援

電通プロモーション、共感と対話を重視したSNS投稿設計をAIで支援

株式会社電通プロモーションは、株式会社電通PRコンサルティングと共同で、エンゲージメントとLTV(顧客生涯価値)につながる関係づくりにつながる関係づくりを支援する新たなメソッド「PR driven SNS」を開発したことを発表しました。


生成AIのおすすめ、約8割が信頼も約6割はWeb検索で再確認【NEXER Group調査】

生成AIのおすすめ、約8割が信頼も約6割はWeb検索で再確認【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、「消費者のAI検索と企業情報への信頼度・選定行動調査」を実施し、結果を公開しました。


オウンドメディアのAI検索対策、8割超が実施も「十分」は23%【PRIZMA調査】

オウンドメディアのAI検索対策、8割超が実施も「十分」は23%【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、オウンドメディアの運用に携わる担当者1,000人を対象に、「オウンドメディアにおける一次情報の活用とAI検索対応」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


記憶に残った電車内広告、見た後の行動率は60%【オリコム調査】

記憶に残った電車内広告、見た後の行動率は60%【オリコム調査】

株式会社オリコムは、首都圏・関西の15~69歳を対象とした「広告の純粋想起」に関する調査の分析結果を発表しました。自由回答で挙がった電車内広告907件を対象に、広告を見た後に関連行動を取ったと回答した割合を算出しています。


ページトップへ