店内でアプリを開くユーザーの約7割が、購買の意思決定が行われる「レジ前の店内」でもアプリを活用【DearOne調査】

店内でアプリを開くユーザーの約7割が、購買の意思決定が行われる「レジ前の店内」でもアプリを活用【DearOne調査】

株式会社DearOneは、小売店舗(スーパー・コンビニ・ドラッグストアなど)の公式アプリを週1回以上利用するユーザーを対象に実施した調査結果をまとめた「リテールメディア動向レポート〜ARUTANA Lab Vol.2〜」を公開しました。


「アプリはレジで使うもの」は思い込み?7割が回答した本当の利用シーン

「アプリは、レジで会員証やクーポンを出す時にしか開かれない。」そのようにお考えの方も少なくないと考えられます。

事実、約72%のユーザーがレジでアプリを開きますが、本調査によると、店内でアプリを開くユーザーの約71%が、レジに並ぶ前の「棚の前」などでもアプリを活用していることが判明しました。

これは、アプリが単なる決済・割引ツールではなく、「どちらの商品を買うか」「何を買うか」という購買の意思決定そのものに深く関与していることを示しています。

購買行動は「分断」されている。44%が望む「自宅」でのアプローチ

多くの企業が店内の販促に注力する一方で、ユーザーが情報の受け取りを希望する場所のトップは「自宅(44%)」でした。

しかし、多くのリテールメディア施策は「店に来てから」の販促に偏りがちです。顧客の購買行動は、「自宅での計画(認知・興味)」と「店内での実行(購買)」に分断されており、この分断をつなぎ合わせることが、大きな機会損失を防ぐ鍵となります。

アプリは顧客維持の手段にとどまらない。53%が「ブランドスイッチ」を経験

「アプリは既存顧客を囲い込むための守りのツール(CRM)だ」と定義している企業もあるかと思います。しかし、アプリは新規顧客を獲得する「攻め」のメディアとしても高い効果が期待できます。

本調査では、半数以上(52.6%)のユーザーが、アプリの情報をきっかけに「いつもと違うブランドや商品」を試すブランドスイッチを経験していることが明らかとなりました。

そのきっかけはクーポンだけでなく、「商品の魅力紹介」といった情報コンテンツにもあります。

しかし、常にブランドスイッチを促せばよいということではありません。文脈を無視した提案は、かえって顧客の信頼を損なう可能性が高く、慎重な運用が求められます。

調査概要

調査設計:全国4,000名の20歳以上の男女にスクリーニング調査を実施し、以下の条件を満たすユーザーを本調査の対象として抽出。
調査対象者:小売店舗(スーパー・ドラッグストア・コンビニなど)公式アプリを週1回以上利用するユーザー
有効回答数:483名
調査時期:2025年9月8日~9月10日
調査方法:インターネットリサーチ
調査企画・実施:株式会社DearOne
※データは小数点第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります。

出典元:株式会社DearOne

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000364.000002473.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、AI対策やAI流入等を確認しているマーケティング・SEO担当者1,013人を対象に、「AI流入・効果測定」に関する調査を実施しました。


クーポンの「特別感」、紙とデジタルでほぼ半々【NEXER Group・圧着DMネット調査】

クーポンの「特別感」、紙とデジタルでほぼ半々【NEXER Group・圧着DMネット調査】

株式会社NEXER Groupは圧着DMネットと共同で、全国の男女500名を対象に「郵送で届くクーポン・特典の受け止め方」に関する調査を実施しました。


BtoBの社内稟議、営業提供資料の約4割が「役立たなかった」【ネオマーケティング調査】

BtoBの社内稟議、営業提供資料の約4割が「役立たなかった」【ネオマーケティング調査】

株式会社ネオマーケティングは、直近1年以内にBtoB商材導入の社内稟議に関与した国内BtoB企業勤務者540名を対象に、社内稟議・承認プロセスの実態調査を実施しました。稟議の差し戻しや導入断念の経験、承認に説得力を持つ根拠・データ、営業担当者が提供した資料の有用性などを明らかにしています。


近隣の店舗・業者探し、43.5%がAI検索の利用経験あり【PRIZMA調査】

近隣の店舗・業者探し、43.5%がAI検索の利用経験あり【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、地域サービスの広報・マーケティング担当者などと、同サービスを検討した一般消費者の計1,004人を対象に、「地域サービスのWEB集客」に関する調査を実施しました。


45.2%がチラシを見て来店・利用を経験【NEXER Group・関東ポスティング協同組合調査】

45.2%がチラシを見て来店・利用を経験【NEXER Group・関東ポスティング協同組合調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの「関東ポスティング協同組合」と共同で、全国の男女500名を対象に「チラシを活用した地元店舗・サービスへの購買行動」に関するアンケートを実施し、結果を公開しました。


ページトップへ