消費財メーカーの3社に1社以上が自社のSNS運用において期待したほどの成果を挙げられていない【NAVICUS調査】

消費財メーカーの3社に1社以上が自社のSNS運用において期待したほどの成果を挙げられていない【NAVICUS調査】

株式会社NAVICUSは、消費財メーカーのマーケティング部門の最終責任者(20代~50代の男女)を対象に「消費財メーカーのSNS運用に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


消費財メーカーの9割以上が、SNSを運用している

まず、「所属企業では、SNSを運用しているか」を尋ねる設問への回答では、「はい」が92.9%、「いいえ」が7.1%という結果になりました。この結果から、消費財メーカーの9割以上が、SNSを運用していることがわかりました。

自社でSNSを運用している消費財メーカーの9割弱が、自社のマーケティング戦略全体の中でSNS運用を重要視している

続いて、自社でSNSを運用していると回答した人を対象に「現在のマーケティング戦略全体の中で“SNS運用”はどの程度重要視されているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「非常に重要視されている」で48.7%、2位が「やや重要視されている」で38.4%、3位が「あまり重要視されていない」で8.5%という結果になりました。

1位と2位の回答比率を合計すると87.1%となり、この結果から、自社でSNSを運用している消費財メーカーの9割弱が、自社のマーケティング戦略全体の中で、程度の差こそあれ、SNS運用を重要視していることが判明しました。

売上向上を除き、SNS運用に対して最も求めている成果は「ブランド認知の拡大」

次に、自社でSNSを運用していると回答した人を対象に「売上向上を除き、SNS運用に対して最も求めている成果は何か」を尋ねる設問への回答では、1位が「ブランド認知の拡大」で28.1%、2位が「ブランドへの信頼性・好意度の醸成」で20.1%、3位が「自社サイトへのアクセス流入増加」で14.7%という結果になりました。

この結果から、売上向上を除き、SNS運用に対して最も求めている成果は「ブランド認知の拡大」であることが明らかになりました。

SNSアカウントでの発信内容として、最も割合が多いものは「新商品やサービスの情報」

また、自社でSNSを運用していると回答した人を対象に「所属企業のSNSアカウントでの発信内容として、最も割合が多いものはどれか」を尋ねる設問への回答では、1位が「新商品やサービスの情報」で19.6%、2位が「ブランドの世界観を伝えるイメージ画像・動画」で19.2%、3位が同率で「社員の様子や開発裏話などの社内コンテンツ」と「ユーザー投稿やクチコミの紹介・拡散」で15.2%という結果になりました。

この結果から、SNSアカウントでの発信内容として、最も割合が多いものは「新商品やサービスの情報」であることがわかりました。

自社でSNSを運用している消費財メーカーの3社に1社以上が、現在のSNS運用において成果を挙げられていない

続いて、自社でSNSを運用していると回答した人を対象に「現在のSNS運用は期待した成果を挙げているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「期待通りの成果を挙げている」で42.4%、2位が「期待したほどの成果を挙げられていない」で30.8%、3位が「期待以上の成果を挙げている」で21.0%、4位が「全く成果を挙げられていない」で4.5%という結果になりました。

「期待通りの成果を挙げている」という回答が最多だったものの、2位と4位の回答比率を合計すると35.3%となり、この結果から、自社でSNSを運用している消費財メーカーの3社に1社以上が、現在のSNS運用において、程度の差こそあれ、成果を挙げられていないことが判明しました。

SNS運用において、成果を最大化する上での主な課題は「クリエイティブ制作のノウハウ不足」や「運用担当者のリソース不足」

最後に、自社でSNSを運用していると回答した人を対象に「SNS運用において、成果を最大化する上での課題は何だと考えているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「クリエイティブ制作のノウハウ不足」で34.4%、2位が「運用担当者のリソースが不足していること」で31.3%、3位が「効果測定や分析の方法がわからないこと」で22.8%という結果になりました。

この結果から、SNS運用において、成果を最大化する上での主な課題は「クリエイティブ制作のノウハウ不足」や「運用担当者のリソース不足」であることが明らかになりました。

調査概要

調査期間:2026年1月19日~1月21日
調査方法:インターネット調査
調査対象:消費財メーカーのマーケティング部門の最終責任者(20代~50代の男女)
調査人数:241名
モニター提供元:RCリサーチデータ

出典元:株式会社NAVICUS

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000133.000049797.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


営業のAI活用、約7割がAIツール活用による成果の向上を実感!営業活動の「質」向上も【BOXIL調査】

営業のAI活用、約7割がAIツール活用による成果の向上を実感!営業活動の「質」向上も【BOXIL調査】

スマートキャンプ株式会社は、同社が運営するSaaS比較サイト「BOXIL(ボクシル)」にて、営業活動においてAIツールを利用している営業担当者人を対象に「営業のAI活用に関する実態調査」を実施し、結果を公表しました。


マイボイスコム、インターネットバンキングの利用に関する調査結果を公開

マイボイスコム、インターネットバンキングの利用に関する調査結果を公開

マイボイスコム株式会社は、インターネットバンキングの利用状況や意向などを把握のため『インターネットバンキングの利用』に関するインターネット調査を実施し、結果を公開しました。


2025年訪日外国人の年間動向と2026年の予測|韓国・台湾は“訪日の日常化”、欧米豪は“高付加価値化”へ【アウンコンサルティング調べ】

2025年訪日外国人の年間動向と2026年の予測|韓国・台湾は“訪日の日常化”、欧米豪は“高付加価値化”へ【アウンコンサルティング調べ】

アウンコンサルティング株式会社は、2025年の訪日外国人の年間動向調査結果と、2026年の予測をを公開しました。


Z世代がAIを人に例えると、社会人は「カウンセラー」、大学生は「友達」【マイナビ調査】

Z世代がAIを人に例えると、社会人は「カウンセラー」、大学生は「友達」【マイナビ調査】

株式会社マイナビは、同社が運営する『マイナビティーンズラボ』にて、Z世代のAI活用状況調査(社会人・大学生)を実施し、結果を公開しました。


Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、生成AIを導入している企業で働くZ世代(22〜28歳)の会社員を対象に、「生成AI時代の業務意識と上司への期待に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ