スマホゲームは「視覚を奪わず、毎日届く」音声メディアへ。動画・店頭を上回る記憶定着と購買行動【AdMel調査】

スマホゲームは「視覚を奪わず、毎日届く」音声メディアへ。動画・店頭を上回る記憶定着と購買行動【AdMel調査】

株式会社AdMelは、大手日用品ブランドが2025年12月に実施したブランドリフト調査のデータ提供を以て、ゲーム内音声広告の効果測定結果を発表しました。


動画も店頭も超えた——施策別ブランドリフト効果

本ブランドリフト調査では、ゲーム内音声広告(76.9%)が、店頭施策(POP・什器:17.5%)、YouTube動画広告(25.5%)、Instagram広告、TikTok広告、@cosmeイベント、Spotify/radiko音声広告(69.2%)といった主要7施策のいずれをも上回りました。

ただ「聞かれる」だけでなく「記憶に刻まれ、行動を変える」

同社が実施した独自調査では、ゲーム内音声広告の内容をゲーム後に思い出したことがある回答者が44.6%(「頻繁にある」11.5%+「時々ある」33.1%)にのぼりました。

さらに、広告をきっかけに商品を調べたり購入したりした回答者は27.7%。音声広告がプレイ後の記憶定着と実際の購買行動の双方に効果を持つことが示されました。

調査概要

調査① ブランドリフト調査
調査対象:大手日用品ブランドの広告配信対象者
調査方法:オンラインアンケート(広告認知者ベース集計)
有効回答数:n=2,000
実施時期:2025年12月(広告主企業名は非公開)
実施主体:大手日用品ブランド(調査会社と実施)/データ提供:株式会社AdMel
※各施策の広告接触者数はサンプル数が異なり、接触者数が少ない施策については参考値を含みます。

調査② AdMel独自調査
調査対象:スマホゲームユーザー
調査方法:AdMel配信ネットワーク内でのオンラインアンケート
有効回答数:n=148
実施時期:2026年5月
実施主体:株式会社AdMel

出典元:株式会社AdMel

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000146014.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、BtoB事業を展開する企業のマーケティング担当者かつ自社の見込み客向けコンテンツ制作に関与し、社内に営業部門が存在する方を対象に、BtoBコンテンツ企画における顧客理解状況における実態調査を実施し、結果を公開しました。


デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

株式会社デジタルガレージと、その子会社の株式会社DGビジネステクノロジーは、生成AIの急速な普及に伴う購買プロセスの構造変化に対応し、エージェンティックコマース最適化トータルソリューション「DG Agentic One™」の提供を開始することを発表しました。


伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事株式会社、日本テレビ放送網株式会社、株式会社データ・ワンの3社は、「テレビ×リテールメディア×デジタル」領域における協業基本合意書を締結。3社は今後、テレビCMの視聴データ、リアル店舗の購買データ、デジタル広告の配信・接触データを活用し、広告の購買効果を横断的に分析できる統合型広告ソリューションの展開を開始することを発表しました。


Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify Japan株式会社は、日本国内のShopify事業者の販売データを集計し、2026年7月の販売動向を発表しました。


ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの『関東ポスティング協同組合』と共同で、「チラシと他の広告媒体の効果に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ