近年、コネクテッドTVや動画配信サービスの普及により、生活者の視聴行動は多様化しており、さまざまな媒体や広告枠を横断してブランド効果を評価することの重要性が高まっています。
一方で、地上波TVCMにおける従来の調査では、放映後の記憶を頼りにした回答が主流で、サンプル規模やコスト面から媒体や広告枠単位の効果を把握してプランニングに活用することは難しい状況にあります。
こうした課題に対し、電通は、TVerの各種サービス利用時に用いられる会員登録制の共通ID「TVer ID」および「TVerリンク」の仕組みに着目し、ユーザー同意のもと、TVer IDと在京5局の地上波視聴データを蓄積・管理しているTVerリンクとの連携により、地上波TVCMの接触有無を判定。これにより、視聴者・非視聴者のそれぞれに対するブランドリフト調査や比較分析が可能になるといいます。
番組や広告枠ごとのブランド認知や好意への寄与が可視化でき、従来は把握が難しかった広告枠ごとの価値や特性を明らかにできるため、分析結果を次回のメディアプランニングや出稿配分の見直しに活用可能に。
この分析プロセスは、メディアプランニングに関する専門知識を学習したAIエージェントとの対話で実行できるので、より広い利用者が活用できるようになるとのことです。
出典元：株式会社電通
引用：https://www.dentsu.co.jp/news/release/2026/0630-011059.html
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