AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、AI対策やAI流入等を確認しているマーケティング・SEO担当者1,013人を対象に、「AI流入・効果測定」に関する調査を実施しました。


AI対策の実施内容と成果指標(KPI)

各社が現在実施しているAI対策の具体的な施策を見てみると、最多となったのが「一次情報・独自データ・専門性の提示強化(58.4%)」でした。

自社ならではの一次情報の発信や、AIに引用されやすいコンテンツ作りといった「独自性のあるコンテンツ強化」から着手している企業が多いことがわかります。

成果チェックを定量データで行っている担当者に、AI対策・効果測定で追っている具体的な指標を聞いたところ、「AI Overviewでの表示回数(52.0%)」が最多でした。「AI Overview/生成AI回答からのWebサイトクリック数・流入数(50.4%)」「主要生成AIでの自社名の言及数・掲載順位(48.8%)」と続きました。

資料請求や受注といったコンバージョン(CV)に近い数値を追っている企業は少なく、まずはAIからの引用・言及数、表示回数、流入数といった露出度を成果の基準としている傾向が見られます。

施策別にみる効果測定KPIの傾向

実施する施策によって、企業が追っているKPIの傾向も示されました。

コンテンツ作成・リライトを行っている層では、「AI Overviewでの表示回数(65.5%)」が最多となり、まずは露出拡大を優先する傾向があります。

一次情報の提示強化や自社ブランド・サービスの掲載状況チェックを行っている層では、AI回答からの「Webサイトクリック数・流入数(61.2%~66.3%)」が最多となり、サイトへの誘引を重視しています。

構造化データの設定・最適化を行っている層では、他施策に比べて「CV数(63.3%)」や「受注数・売上貢献額(45.3%)」といった最終成果まで指標として捉えている割合が高くなりました。

AI対策の成果チェック方法と使用ツール

AI対策の成果をどのように確認しているかを聞いたところ、「定量データ(ツールやアクセスログ)で数値化して確認」が38.2%、「定性データ(商談時のヒアリング、獲得経路アンケート等)で確認」が35.9%となりました。「定量、定性ともに行なっている」は22.3%、「成果チェックは行えていない」は3.6%でした。

定量データのみで確認している企業と、定量・定性の両方で確認している企業を合わせると、全体の60.5%が定量データを用いた効果測定を行っています。

定量データで成果を確認している担当者に、効果測定で使用しているツールを聞いたところ、「Google Search Console(61.3%)」が最多となり、「Google Analytics 4」も半数を超えました。次いで「Ahrefs(23.2%)」「SEOクラリティ等のSEOツール(18.9%)」「GEO/LLMO専門モニタリングツール(18.1%)」と続きました。

多くの企業が、既存のSEOツールやアクセス解析ツールをAI流入の計測ツールとして活用し、AI検索順位やAI Overviewでの表示回数の推移を確認していることがわかります。

AI検索からの具体的な表示回数と流入数

Google Search Consoleの利用者にはAI検索での表示回数を、Google Analytics 4の利用者には生成AIからの流入数を、それぞれ直近1カ月分について聞きました。

Google Search Consoleで確認したAI OverviewやAIモード等での表示回数は、「1,000回以上~1万回未満」が最多となりました。「1,000回以上~5万回未満」の帯に過半数(53.7%)が集まりました。

Google Analytics 4で確認した生成AIからの流入数は、「10セッション以上~30セッション未満」が最多となりました。「10セッション以上~50セッション未満」が約4割(41.0%)を占め、月間100セッション以上の流入を獲得できている企業は20.4%にとどまります。

AI対策の効果測定にかける費用

Ahrefs、Semrush、SEOクラリティ等のSEOツール、GEO/LLMO専門モニタリングツールを利用して成果チェックを行っている層に対し、効果測定にかけている月額費用を尋ねました。

最多となった回答は「月額5万円以上~10万円未満(36.3%)」でした。次いで「月額1万円以上~5万円未満(28.7%)」「月額10万円以上~30万円未満(22.5%)」と続きました。

毎月一定の予算を確保し、AI検索順位チェックやGEO効果測定といった専門的な計測環境を整備している企業が存在することがわかります。

AI対策は実際の問い合わせや売上につながっているか

最後に、実施しているAI対策が実際の事業成果に結びついているかについて尋ねました。

施策別に見ると、「生成AIの回答に引用されやすいコンテンツの作成・リライト」「一次情報・独自データ・専門性の提示強化」「AI回答内での自社ブランド/サービスの掲載状況チェック」を行っている層では、「CVにはつながっているが、受注・売上にはつながっていない」が最多でした。

一方、「構造化データの設定・最適化」を行っている層では、「CVおよび受注・売上の両方につながっている」が最多となりました。

この設問の回答者989人のうち、「CVおよび受注・売上の両方につながっている」は26.5%でした。「CVにはつながっているが、受注・売上にはつながっていない」は46.3%となりました。

調査概要

調査テーマ:「AI流入・効果測定」に関する調査
調査期間:2026年9月1日(火)~2026年9月2日(水)
調査方法:PRIZMAが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
調査人数:1,013人
調査対象:調査回答時にAI対策やAI流入等を確認している、マーケティング・SEO担当者と回答したモニター
調査元:株式会社PRIZMA
モニター提供元:サクリサ

出典元:株式会社PRIZMA

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000220.000149156.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

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