国内電通グループ、人とAIが協働する購買行動モデル「AIJES」を提唱

国内電通グループ、人とAIが協働する購買行動モデル「AIJES」を提唱

国内電通グループの4社(電通デジタル、電通、電通総研、電通マクロミルインサイト)は、AI時代における新しい購買行動モデル「AIJES(アイジェス)」を提唱しました。生活者とAIが協働して、情報の蓄積から意思決定、評価までを行う一連の購買プロセスを定義したものです。


「AIJES」は、蓄積(Archive)、問答(Interaction)、判断(Judgment)、参加(Engagement)、評価(Score)の5つで構成され、人とAIが協働しながら、これら5つのステップを歩み、それが循環していく点に特徴があります。

「AIJES」は、インターネットを経由した購入が主流になった2004年に国内電通グループが提唱したウェブ時代の購買行動モデル「AISAS®」を発展させたものです。AIを前提にした情報環境に対応したモデルであり、購買行動の過渡期においては「AISAS®」と「AIJES」がしばらく並走していくことも想定しているといいます。

また、「AIJES」は、AIの活用が進む中でも、最終的な意思決定を担う人間の「(直感も駆使した)判断」に着目したモデルです。判断の質を高めるためには、ニーズ潜在期における情報蓄積や、ニーズ顕在期のAI経由だけではない、統合的な情報入手も重要であるとしています。

AI時代の購買行動モデル「AIJES」

連携各社の役割

株式会社電通
AI時代の購買行動モデル「AIJES」に基づく、マーケティング戦略・構想を立案し、グループ各社と連携しながら、クライアントの効果的なマーケティング変革の実現を支援します。

株式会社電通デジタル
データ、AI・テクノロジーとCX/デジタルマーケティングの実装力を生かし、「AIJES」に基づく顧客体験の設計から、広告・オウンド・コマース・CRMなどの施策実行・運用までを推進します。

株式会社電通総研
電通総研に設立した「AI開発センター」が中心となり、「AIJES」の考え方に基づくAIアプリケーションやAIエージェントの開発・技術検証や、各種PoCを推進します。

株式会社電通マクロミルインサイト
多様な調査・データ分析を通じ、「AIJES」の観点でAI時代における購買行動や生活者インサイトを解き明かし、企業のマーケティング戦略・施策の意思決定を支援します。

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000288.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


電通、スポーツ中継の看板・ロゴ広告の効果測定サービスを開始

電通、スポーツ中継の看板・ロゴ広告の効果測定サービスを開始

株式会社電通は、スポーツ中継に映る協賛企業の看板広告やロゴへの接触と、企業の認知・好感度との関係を分析するサービスの提供を開始しました。GumGumが運営する「Relo Metrics」のAIによる映像分析と、電通のマーケティング基盤「STADIA360」のテレビ実視聴データを組み合わせます。


TBSとドコモ、TVer広告接触後の来店・サービス利用を可視化

TBSとドコモ、TVer広告接触後の来店・サービス利用を可視化

TBSテレビ、NTTドコモ、CARTA ZERO、VOXXの4社は、ドコモが保有する1億超(2026年3月時点)のdポイントクラブ会員基盤データとTBS予約型動画広告枠を活用し、視聴者一人ひとりに合わせた広告配信から広告接触後の効果検証までを一貫して行うソリューションを開発。TBSが2026年11月5日より提供を開始しました。


BtoBのAI検索、57%が情報不足の企業を発注候補から除外【プロベル調査】

BtoBのAI検索、57%が情報不足の企業を発注候補から除外【プロベル調査】

株式会社プロベルは、BtoBサービスやツールの選定・発注に携わる実務担当者と決裁権者516名を対象に、生成AIの活用実態を調査しました。発注先を探す際の情報収集から、AIの回答を受けて確認する情報、候補企業を比較する際に重視する点までを尋ねています。


マーケターの生成AI活用、半数超は単発利用・壁打ち【Macbee Planet調査】

マーケターの生成AI活用、半数超は単発利用・壁打ち【Macbee Planet調査】

株式会社Macbee Planetは、従業員20名以上の企業でマーケティングや宣伝に携わり、直近12カ月に業務で生成AIを利用した1,000名を対象に、「生成AI時代の“使いこなし格差”実態調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoB企業の「顔」は誰?情報発信への起用は営業部門が最多【PRIZMA調査】

BtoB企業の「顔」は誰?情報発信への起用は営業部門が最多【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業で経営者や社員の個人名を出した情報発信に注力する経営者・役員、マーケティング責任者・担当者、広報・PR担当者505人を対象に、「BtoBの“企業IP”の活用」に関する調査を実施し、結果を公開しました。本調査では、経営者や社員などの個人を「企業の顔」として起用する情報発信を「企業IP」の活用として扱っています。


ページトップへ