博報堂DYメディアパートナーズとCBCテレビ、AIによるドラマコンテンツ利活用の実証実験をスタート

博報堂DYメディアパートナーズとCBCテレビ、AIによるドラマコンテンツ利活用の実証実験をスタート

株式会社博報堂DYメディアパートナーズと株式会社CBCテレビは、AIによるドラマコンテンツ利活用の実証実験をスタート。第1弾は、CBCテレビ制作ドラマ「スナイパー 時村正義の働き方改革」のTVer配信スタートに合わせ、そのプロモーション動画を、AIを活用して制作しました。


Z世代に人気の各種SNSや動画プラットフォームでは、スマートフォンを縦にしたままで動画を視聴するUIが主流になりつつあります。

テレビドラマのプロモーションをスマートフォンで実施する場合、長尺のドラマを短尺のプロモーション動画に編集し、テレビ画面16:9の横長サイズをスマートフォンの縦表示に適したサイズに編集、といった2段階の編集が必要となりますが、この編集作業には、大変な労力と時間が掛かってしまうという大きな課題がありました。

そこで博報堂DYグループはグループ内のAIソリューションを組み合わせ、スマートフォンに最適化されたプロモーション動画制作にかかる時間と労力を省力化するための実証実験をスタートします。

博報堂DYメディアパートナーズとCBCテレビは今後も、対象とするコンテンツやAIが処理する範囲をさらに拡大しながら、テレビコンテンツの更なる利活用と、その効率化を追求していくと発表しました。

*実証実験の対象番組、ダイジェスト動画、プロモーション動画
対象番組:「スナイパー 時村正義の働き方改革」https://hicbc.com/tv/sniper_tokimura/
配信詳細:TVerにて、3話同時で 6/16(金)12:00~6/30(金)12:00まで配信
ダイジェスト動画/プロモーション動画詳細:番組公式HP、CBC公式YouTube、CBC公式twitterにて、6/16(金)12:00~配信

実証実験で利用するAIソリューション

ダイジェスト動画自動生成システム

博報堂DYメディアパートナーズ、東京理科大学創域理工学部 大和田研究室による、AIを活用した次世代型メディア・コンテンツの共同開発第二弾として、株式会社エム・データの協力を得ながら開発したシステム。

出演者の発話やテロップなど、テレビドラマのメタデータを自然言語処理することで各シーンの重要度を判定し、指定の長さでアウトプットを生成できる。出演者それぞれにフィーチャーしたダイジェスト動画を生成することも可能。

Creative technology lab beat

2022年1月に発足した、クリエイティブ領域におけるAI技術の産学連携の学術研究からプロダクト開発、クリエイティブ業務のワークスタイル変革までを担う、博報堂DYグループ横断型の研究開発組織。

産学連携の学術研究やテキスト認識、動画認識、画像認識、3DCGなどの自動生成AIツールの開発、クリエイティブ制作業務のワークスタイル研究を進め、世の中を魅了するクリエイティブを生み出し、生活者や社会にとって魅力的なコミュニケーション体験を提供します。

H-AI MOVIE RESIZER

「Creative technology lab beat」の一翼を担う株式会社博報堂DYホールディングスの研究開発部門「マーケティング・テクノロジー・センター」が、博報堂DYグループの総合制作事業会社、株式会社博報堂プロダクツの技術協力のもと開発した制作支援プロダクト。

動画クリエイティブに対して、物体検出AIを用いて動画内の被写体・物体を解析、高速リサイズする制作支援プロダクト。こちらのプロダクトを用いることで、通常一週間程度を要するリサイズ動画制作を数時間に短縮することが可能となります。

出典元:株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000148.000038657.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、ECアクティブユーザーを対象とした「『まとめ買い行動』に関する調査2026」を実施し、結果を公開しました。


BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業向けコンテンツの作成や発信に関わっている担当者・責任者および過去1ヶ月以内にBtoB関連の資料をダウンロードした方を対象に、「業界別|読まれるBtoB企業向けコンテンツの条件に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

株式会社YAYは、中小企業の経営者を対象に「中小企業経営者の生成AI活用実態と『AIエージェント』に対するニーズ」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

株式会社メルカートは、ECサイトで商品を購入する際にAI(ChatGPTやGemini等)で調べたり、相談したりする20〜60代の消費者を対象に、「ECサイト利用時のAI相談に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

アクセンチュアは、20か国・19業種のC-suite(経営層)3,000名と従業員3,000名を対象に、変化を引き起こす要因や備えの状況、AI・生成AIなどの先進技術が人材に与える影響について調査し、結果を公開しました。日本では、経営層と従業員各100名が回答しています。


ページトップへ