Googleの検索連動型広告運用者の約2割は「調整しすぎ」【WACUL調査】

Googleの検索連動型広告運用者の約2割は「調整しすぎ」【WACUL調査】

株式会社WACULは、Googleの検索連動型広告の最適な運用に関する調査レポートを公開しました。


調査結果サマリ

広告グループは「軸キーワードごと」がいまだ半数を占める
同社によると、広告グループは最小限にまとめるべきであり、「軸キーワードごと」より「ランディングページごと」に分けるほうがよいとのこと。しかしながら「ランディングページごと」派は約3割に留まる結果となりました。

「実際に成果が出ているから」といった理由で、「軸キーワードごと」に広告グループを分けている運用者がいまだ半数を占めている結果となりました。

「入札戦略を隔週に1回以上変更する」調整過多状態が17.7%
入札戦略は30日以上様子を見て良し悪しを判断することが推奨されていますが、17.7%が「隔週に1回以上変更する」と回答した。

成果を改善するためとはいえ、一部の運用者は調整過多状態にある傾向がうかがえます。

「3ヶ月以上検索クエリを除外していない」調整過少状態が21.0%
「商品に関係ない検索クエリの除外」はこまめにおこなうべきですが、3ヶ月から半年に1回しか除外しない、あるいはほぼ除外しないと回答した運用者が21.0%存在しました。こちらは逆に調整過少状態であることがわかります。

Google推奨のアカウント構成へ変更し成果が改善した人は約8割
「別の代理店から引き継いだときにGoogleが推奨するアカウント構成へ変更したことがある」と回答した代理店運用者は65.6%おり、その結果「成果(コンバージョン単価)が改善した」割合は81.0%でした。

アカウント構成が成果に及ぼす影響は大きいと言えます。

顧客の希望でGoogle非推奨設定を反映させると、成果は改善しないことのほうが多い
成果改善のため運用者が意図してGoogleの推奨しない調整を加えた場合、成果は「改善した」ケースの方が多い結果となりました。

Googleの推奨設定といえど、状況によっては最適解ではないということが見えました。一方で顧客の希望でGoogleの推奨ではない設定を反映させた場合は、成果は「変わらない」あるいは「悪化した」ケースの方が多い傾向でした。

調査概要

・調査期間 2023/4/5-2023/4/23
・調査機関 WACUL
・調査対象 Googleリスティング広告を現在運用している方
・有効回答数 62名
・調査方法 Webによるアンケート

出典元:株式会社WACUL

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000286.000011052.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


ChatGPTの回答の約43%にプレスリリースが登場!広報担当者が知っておくべき「AIに選ばれる」情報発信の最適解【Wallabee調査】

ChatGPTの回答の約43%にプレスリリースが登場!広報担当者が知っておくべき「AIに選ばれる」情報発信の最適解【Wallabee調査】

株式会社Wallabeeは、同社が提供するブランド露出を可視化・最適化するGEO/AIO/LLMOプラットフォーム「Optyino.ai(オプティーノエーアイ)」にて、蓄積されたAI回答ログをもとに、生成AIの回答におけるプレスリリース記事の引用実態を分析した結果を公開しました。


商談前に勝負は決まっている?74%が効果を実感した「営業動画」がもたらす変化【アルファノート調査】

商談前に勝負は決まっている?74%が効果を実感した「営業動画」がもたらす変化【アルファノート調査】

アルファノート株式会社は、営業活動で動画を活用している営業担当者を対象に、営業動画の活用に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


unerry、Ogury Japanと連携し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始

unerry、Ogury Japanと連携し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始

株式会社unerryは、Ogury Japan株式会社とパートナーシップを締結し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始したことを発表しました。これにより広告主は、Ogury Japanの強みである「ペルソナ」を軸とした広告配信と、unerryの来店計測技術による広告効果の可視化を実現。来店率の高いペルソナの特徴を理解し、顧客インサイトの深化が可能となるといいます。


食品は「PBへ」、家電は「買わない」!?物価高で激変する消費者のシビアな購買行動【マーケティングアプリケーションズ調査】

食品は「PBへ」、家電は「買わない」!?物価高で激変する消費者のシビアな購買行動【マーケティングアプリケーションズ調査】

株式会社マーケティングアプリケーションズは、長引く物価高における消費者の意識や購買行動のリアルな実態についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


見栄えより「情報の整理と透明性」。離脱を防ぎ、購入率を底上げする企業・店舗ホームページの正しい作り方とは【NEXER Group調査】

見栄えより「情報の整理と透明性」。離脱を防ぎ、購入率を底上げする企業・店舗ホームページの正しい作り方とは【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、株式会社GOSPAと共同で、全国の男女を対象に「企業・店舗のホームページに対する消費者の印象」についてのアンケートを実施し、結果を公開しました。


ページトップへ