ポケモンカードがNFTに!Courtyardが収集品マーケットプレイスを提供開始

ポケモンカードがNFTに!Courtyardが収集品マーケットプレイスを提供開始

Courtyardは、ブロックチェーン上でポケモンカードなどのコレクターズアイテムをNFT(非代替性トークン)に変換し、暗号資産(仮想通貨)などで購入可能にする業界初のマーケットプレイスの提供を開始しました。


Courtyardは、ユーザーがブロックチェーン上でポケモンカードなどのコレクターズアイテムをNFT(非代替性トークン)に変換し、暗号資産(仮想通貨)で購入可能にする業界初のマーケットプレイスの提供を開始しました。

これにより、ユーザーにとっての透明性、流動性、そして新しい形式の所有権が拡大されると発表しています。

この新しいマーケットプレイスは、ブロックチェーン上での取引に馴染みのないユーザーでも使いやすくなっています。

暗号資産(仮想通貨)だけでなく、クレジットカードやApple Pay、Google Payを使用してコレクターズアイテムを購入でき、ウォレット作成や保管も簡単に行うことが可能。また取引時のネットワーク手数料(ガス代)も発生しません。

現時点では、Courtyardはカードに焦点を当てており、特にスポーツカードやポケモンカードなどのトレーディングカードを中心に取り扱っていますが、こちらは将来的に拡大される予定とのことです。

出典:Courtyard

引用:https://blog.courtyard.io/a-bright-future-for-collectors-introducing-courtyard-ios-new-marketplace-fe4ee252922b

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


スマートニュース、来店実績で広告効果を検証できる「来店計測機能」を提供開始

スマートニュース、来店実績で広告効果を検証できる「来店計測機能」を提供開始

スマートニュース株式会社は、広告事業「SmartNews Ads」において、同社の運用型広告が実店舗への来店にどの程度寄与しているかを広告主が把握できる新機能「来店計測機能」の提供を開始しました。


一時的なブームを超えて「定着」へ。継続意向72%が示すTikTok Shopの構造変化【ripples調査】

一時的なブームを超えて「定着」へ。継続意向72%が示すTikTok Shopの構造変化【ripples調査】

株式会社ripplesは、TikTok Shop購入者を対象に、購入頻度・継続意向・満足度に関する調査を実施し、『リピート型消費行動』に焦点を当てた結果を公開しました。


AI検索の出典を毎回確認する人は15.3%、「まったく確認しない」層の不信感は44.8%【ナレッジホールディングス調査】

AI検索の出典を毎回確認する人は15.3%、「まったく確認しない」層の不信感は44.8%【ナレッジホールディングス調査】

株式会社ナレッジホールディングスは、ChatGPTやGeminiなどのAI検索の回答に表示される「出典(引用元)」の確認実態を明らかにするため、全国20〜59歳の男女を対象にアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


スマホの買い替えで最も重視するのは「価格」、61.7%で最多【イード調査】

スマホの買い替えで最も重視するのは「価格」、61.7%で最多【イード調査】

株式会社イードは、同社が運営する「LiPro(インターネット)」において、iPhone端末の購入経験者を対象に「スマホを安く買う方法」についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


生成AIで時間・予算が浮いた大企業マーケターの60.2%が「デジタル広告・Webコンテンツのさらなる量産」へ再投資意向【IDEATECH調査】

生成AIで時間・予算が浮いた大企業マーケターの60.2%が「デジタル広告・Webコンテンツのさらなる量産」へ再投資意向【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、年商1,000億円もしくは従業員数1,000名以上の大企業に勤務し、自社のマーケティングに責任者として携わっている責任者・管理職を対象に、大企業マーケティング担当者の生成AI活用と成果に関する実態調査 2026を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ