AIOが表示されるかどうかは、業種よりも「どんな聞かれ方をしているか」に強く左右されている【EXIDEA調査】

AIOが表示されるかどうかは、業種よりも「どんな聞かれ方をしているか」に強く左右されている【EXIDEA調査】

株式会社EXIDEAは、同社開発の検索結果モニタリングシステムを利用して、日本語Google検索 33,201クエリを対象にAI Overview(AIO)表示に関する独自調査を実施し、結果を公開しました。


AIO表示を最も左右していたのは「クエリの形」

5軸のラベルとAIO表示率との関係を比較したところ(図1)、表示率の差が最も大きく出たのは「コンテンツ形式(クエリの形)」でした。

コンテンツ形式(クエリフォーマット)別 AIO表示率

同じ業種・同じ商材を扱っていても、「○○とは」と「○○ おすすめ」ではAIO表示率に16.1ptの差、その他の形式とでは最大25pt以上の差が生じます。

「どの業種で勝負するか」よりも先に、「どのクエリの形で記事を書くか」を整理することが、AIO対策の第一歩になります。

クエリデータ

「YMYLはAIOに出にくい」は誤解

「健康・医療や金融はGoogleが慎重になるためAIOは抑制されている」という見方があります。しかし、実際の表示率は逆の傾向を示しています。

業種別 AIO表示率

上位3業種は健康・医療(86.4%)、法律・士業(83.9%)、金融・保険(81.1%)で、いずれもYMYL領域。

本調査だけで要因を断定することはできませんが、信頼できるソースが揃いやすいYMYL領域では、AIOが表示されやすい可能性があります。少なくとも、「YMYLだからAIOに出にくい」と一律に判断するのは適切ではありません。

一方、表示率が低かったのは旅行・観光(55.0%)と飲食・グルメ(51.6%)でした。こちらも本調査だけで要因を断定することはできませんが、旅行・観光や飲食・グルメは、主観性やローカル性が強いクエリが多く、AIが一意の回答を生成しにくいことが、表示率の低さに影響している可能性があります。

AIO対策は、全キーワード一律で行う必要は無い

単軸では見えない「狙い目」が、クロス集計によって明らかになりました。

AIO表示率

AIO表示率が特に高い組み合わせ(AIO対策の優先候補)

・金融・保険 × Informational
・法律・士業 × Informational
・健康・医療 × Commercial

AIO表示率が低い組み合わせ(従来型SEOを優先しやすい領域)

・飲食・グルメ × Navigational
・旅行・観光 × Transactional
・美容・ファッション × Navigational

すべてのキーワードを同じように対策するのではなく、「業種 × クエリタイプ」でAIO表示率を確認し、AIO対策と従来型SEOの投資配分を切り分けることが重要です。

指名検索でも、AIOは無視できない

自社名で検索された場合でも、約7割でAIOが表示されています。つまり、ユーザーが自社サイトに来る前に、AIO上の情報で第一印象が決まる可能性があります。

自社ブランドクエリで何が引用されているかを確認し、自社サイトの情報が引用される状態を整える必要があります。

調査概要

各クエリには「購買ファネル分類(INTC)」「コンテンツ形式」「業種」「指名/非指名」「YMYL判定」の5軸ラベルを付与し、AIO表示率との関係を統計的に検証しています。

出典元:株式会社EXIDEA

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000215.000041581.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

【無料レポート】AI時代の検索流入実態とは?成果につながるコンテンツ設計・制作プラン

https://manamina.valuesccg.com/articles/4836

自然検索の数は減っていないが、「ゼロクリック検索」(検索はするがページには流入しない)の割合が増加しているのが、AI時代の検索流入の現状と言われています。では、その要因はどのようなことなのか、また、要因を理解した上で、成果に確実につながるコンテンツを制作するにはどうするべきなのでしょうか。本レポートはこのような疑問をお抱えのSEO・Webマーケティングご担当者様におすすめの内容となっています。※本レポートは記事のフォームから無料でダウンロードできます。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、BtoB事業を展開する企業のマーケティング担当者かつ自社の見込み客向けコンテンツ制作に関与し、社内に営業部門が存在する方を対象に、BtoBコンテンツ企画における顧客理解状況における実態調査を実施し、結果を公開しました。


デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

株式会社デジタルガレージと、その子会社の株式会社DGビジネステクノロジーは、生成AIの急速な普及に伴う購買プロセスの構造変化に対応し、エージェンティックコマース最適化トータルソリューション「DG Agentic One™」の提供を開始することを発表しました。


伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事株式会社、日本テレビ放送網株式会社、株式会社データ・ワンの3社は、「テレビ×リテールメディア×デジタル」領域における協業基本合意書を締結。3社は今後、テレビCMの視聴データ、リアル店舗の購買データ、デジタル広告の配信・接触データを活用し、広告の購買効果を横断的に分析できる統合型広告ソリューションの展開を開始することを発表しました。


Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify Japan株式会社は、日本国内のShopify事業者の販売データを集計し、2026年7月の販売動向を発表しました。


ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの『関東ポスティング協同組合』と共同で、「チラシと他の広告媒体の効果に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ