AIOが表示されるかどうかは、業種よりも「どんな聞かれ方をしているか」に強く左右されている【EXIDEA調査】

AIOが表示されるかどうかは、業種よりも「どんな聞かれ方をしているか」に強く左右されている【EXIDEA調査】

株式会社EXIDEAは、同社開発の検索結果モニタリングシステムを利用して、日本語Google検索 33,201クエリを対象にAI Overview(AIO)表示に関する独自調査を実施し、結果を公開しました。


AIO表示を最も左右していたのは「クエリの形」

5軸のラベルとAIO表示率との関係を比較したところ(図1)、表示率の差が最も大きく出たのは「コンテンツ形式(クエリの形)」でした。

コンテンツ形式(クエリフォーマット)別 AIO表示率

同じ業種・同じ商材を扱っていても、「○○とは」と「○○ おすすめ」ではAIO表示率に16.1ptの差、その他の形式とでは最大25pt以上の差が生じます。

「どの業種で勝負するか」よりも先に、「どのクエリの形で記事を書くか」を整理することが、AIO対策の第一歩になります。

クエリデータ

「YMYLはAIOに出にくい」は誤解

「健康・医療や金融はGoogleが慎重になるためAIOは抑制されている」という見方があります。しかし、実際の表示率は逆の傾向を示しています。

業種別 AIO表示率

上位3業種は健康・医療(86.4%)、法律・士業(83.9%)、金融・保険(81.1%)で、いずれもYMYL領域。

本調査だけで要因を断定することはできませんが、信頼できるソースが揃いやすいYMYL領域では、AIOが表示されやすい可能性があります。少なくとも、「YMYLだからAIOに出にくい」と一律に判断するのは適切ではありません。

一方、表示率が低かったのは旅行・観光(55.0%)と飲食・グルメ(51.6%)でした。こちらも本調査だけで要因を断定することはできませんが、旅行・観光や飲食・グルメは、主観性やローカル性が強いクエリが多く、AIが一意の回答を生成しにくいことが、表示率の低さに影響している可能性があります。

AIO対策は、全キーワード一律で行う必要は無い

単軸では見えない「狙い目」が、クロス集計によって明らかになりました。

AIO表示率

AIO表示率が特に高い組み合わせ(AIO対策の優先候補)

・金融・保険 × Informational
・法律・士業 × Informational
・健康・医療 × Commercial

AIO表示率が低い組み合わせ(従来型SEOを優先しやすい領域)

・飲食・グルメ × Navigational
・旅行・観光 × Transactional
・美容・ファッション × Navigational

すべてのキーワードを同じように対策するのではなく、「業種 × クエリタイプ」でAIO表示率を確認し、AIO対策と従来型SEOの投資配分を切り分けることが重要です。

指名検索でも、AIOは無視できない

自社名で検索された場合でも、約7割でAIOが表示されています。つまり、ユーザーが自社サイトに来る前に、AIO上の情報で第一印象が決まる可能性があります。

自社ブランドクエリで何が引用されているかを確認し、自社サイトの情報が引用される状態を整える必要があります。

調査概要

各クエリには「購買ファネル分類(INTC)」「コンテンツ形式」「業種」「指名/非指名」「YMYL判定」の5軸ラベルを付与し、AIO表示率との関係を統計的に検証しています。

出典元:株式会社EXIDEA

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000215.000041581.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

【無料レポート】AI時代の検索流入実態とは?成果につながるコンテンツ設計・制作プラン

https://manamina.valuesccg.com/articles/4836

自然検索の数は減っていないが、「ゼロクリック検索」(検索はするがページには流入しない)の割合が増加しているのが、AI時代の検索流入の現状と言われています。では、その要因はどのようなことなのか、また、要因を理解した上で、成果に確実につながるコンテンツを制作するにはどうするべきなのでしょうか。本レポートはこのような疑問をお抱えのSEO・Webマーケティングご担当者様におすすめの内容となっています。※本レポートは記事のフォームから無料でダウンロードできます。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


「もう書くことがない…」BtoBマーケターの約8割が陥る“ネタ切れ”の実態【PRIZMA調査】

「もう書くことがない…」BtoBマーケターの約8割が陥る“ネタ切れ”の実態【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB事業会社のマーケティング担当者・広報担当者を対象に、「BtoB事業におけるコンテンツマーケティングの“ネタ”」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、AI対話型でデジタル広告ダッシュボード分析をサポートする「Execution Agent」の提供を開始

電通デジタル、AI対話型でデジタル広告ダッシュボード分析をサポートする「Execution Agent」の提供を開始

株式会社電通デジタルは、AIを活用したマーケティングソリューションブランド「∞AI®(ムゲンエーアイ)」において、マーケティングコミュニケーション施策における一連のプロセスをAIエージェントとの対話により実現する 「∞AI MC Planning」に、デジタル広告のダッシュボード分析をAIとの対話形式で行う新機能「Execution Agent」を追加し、提供を開始したことを発表しました。


企業のマーケティング部門最終責任者の75%以上が、生成AIの普及は自社のプロモーション戦略に「影響を与えている」と回答【バリューコマース調査】

企業のマーケティング部門最終責任者の75%以上が、生成AIの普及は自社のプロモーション戦略に「影響を与えている」と回答【バリューコマース調査】

バリューコマース株式会社は、企業のマーケティング部門最終責任者(20代~50代の男女)を対象に「2026年AI時代のプロモーション戦略に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


メディア視聴時間は減少に転換、タイパ志向とAI普及が消費行動の変化を加速【BCG調査】

メディア視聴時間は減少に転換、タイパ志向とAI普及が消費行動の変化を加速【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、日本全国の15歳から69歳までのメディア利用者を対象に実施した「2025年度メディア消費者行動調査」を実施し、結果を公開しました。


アプリ会員証の「レジ前トラブル」とは?利用者の半数がUX不満でアプリを削除【アイリッジ調査】

アプリ会員証の「レジ前トラブル」とは?利用者の半数がUX不満でアプリを削除【アイリッジ調査】

株式会社アイリッジは、15歳から69歳の男女を対象に「アプリ会員証に関するアンケート」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ